医療保険でがんの治療費をカバーするには?

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生涯でがんに罹患する確率、つまりがんだと診断される確率は、男性58%、女性43%です。もはや2人に1人がかかる国民病といっても過言ではない「がん」は、30代で増加し、特に40代以上の働き盛りの年齢階級で死因の1位を占めています。

がんにかかると会社を長期にわたり休む必要があり、その期間に受ける経済的ダメージは計り知れません。

一昔前までがんは不治の病といわれていましたが、現在では早期発見、早期治療すれば完治する場合も多く、経済的なダメージをどう克服するかは大いに関心のあるところです。そこで、がんになった場合、医療保険でどの程度まで治療費をまかなえるのかをご紹介します。

1.健康保険で負担は3割になる

全日本病院協会によると、がんになると平均して以下のような医療費がかかります。

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それぞれのがんで平均的にかかる入院日数と医療費は、上の図の通りです。医療費(点)に10円を掛け合わせると医療費が算出できます。そして、健康保険に加入していれば自己負担は3割となります。従って、胃がん、結腸がん、直腸がん、肺がん、乳がんでは、平均して20万円から30万円の医療費がかることになります。

2.高額療養費制度を活用すると治療費の大半が戻ってくる

健康保険には、手術や入院などにより、1ヶ月の自己負担額が一定額を超えないように、高額療養費制度による負担上限が決められています。これらは、自営業者の国民健康保険でも、会社員の健康保険でも、利用できる制度です。

もちろん、がんの治療も高額療養費の給付対象になります。高額療養費は高額医療費控除と混同してしまい、見過ごしがちなので注意が必要です。健康保険が適用される3割負担で算出された治療費が、自己負担限度額を超えた場合に支給されます。

年齢が70歳以下で高額所得者(標準報酬月額53万円以上)でも低所得者(住民税非課税世帯)でも無い場合、1か月あたりの医療費の自己負担限度額は以下のような計算になります。

81,000円+(医療費-267,000円)×1%

つまり、1ヶ月の医療費は81000円で済みますが、もし1ヶ月の医療費が267000円を超えた場合は81,000円の他に超えた分の1%を負担する必要があるということになります。

例えばがんの健康保険適用後の医療費が250,000円だった場合、81,000円は自己負担ですが、169,000円は戻ってきます。

このように、自己負担上限額を超えた部分は約3カ月後に本人に還付されます。

健康保険の対象外となる出費は?

健康保険の対象外の全額自己負担となる内容には以下のようなものがあります。

  • 差額ベッド代(少人数部屋を利用する際の室料、平均約5000円/日)
  • 食事療養費の負担分
  • 病室でのテレビ代
  • 家族の交通費
  • 先進医療の技術料
  • 薬価基準収載前の承認医薬品の投与
  • 保険適用前の承認医療機器の使用など

差額ベッド代は、平均約5,000円/日といわれていますので、もし、20日間入院して差額ベッド代のかかる部屋に入ると約10万円程度かかることになります。

そして、その他諸雑費等10万円程度かかったとすると、医療費が8万円程度で済むとすれば、実費で約28万円の費用が掛かることになります。

3.医療保険で「がん」に対応することはできるか?

仮に胃がんで20日入院をしたとすると、日額1万円の入院給付金が出る医療保険に加入していれば、20万円がおります。

また、手術給付金で、一律10万円程度おりるものに加入していれば、合計30万円降りることになりますので、かかる費用とほぼトントンということになります。

さて、「がん」になった時の最も大きな金銭的ダメージは、治るまで働けない期間の給与が出ないということです。

以下の表を見ると、がんは現在、5年生存率の高い病気となっていることがわかります。

特にがんの中でも可能性の高い、胃がん、大腸がん、前立腺がんの生存率は50%以上です。前立腺がんの5年早退生存率は9割以上となっていて、非常に高い確率で5年以上生きられます。

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治るまで働けない期間の給与が出ないという大きな負担は、会社員や公務員の場合、傷病手当金(しょうびょうてあてきん)である程度カバーできます。

傷病手当金は、会社員や公務員であれば、がんの治療や入院で仕事を休職しなければならない場合、日給の2/3程度の金額について1年6か月を限度として支給されます。

会社員が加入する社会保険、公務員が加入する共済組合であればこの傷病手当金が受け取れますが、自営業者などが加入する国民健康保険の場合は、傷病手当金はありません。ここは注意が必要です(※建設業などが加入する国民健康保険組合が運営するものであれば、傷病手当金が受け取れます)。

4.がん保険ではまとまったお金を用意することができる

がん保険には、医師の診断書により100万円などまとまった金額が受け取れる「がん診断給付金」があります。この診断給付金は2年経過すれば、複数回受け取れるといった保険商品もあります。

また、がん保険に加入していると、一般的に期間無制限で、入院日額×入院日数分が受け取れる「がん入院給付金」がつき、がんの治療目的で手術をした際、手術の種類に応じた額(入院日額に対する倍数など)が受け取れます。

たとえがん保険に入っていなくても、がん保険でカバーされる程度の預貯金があればある程度安心できると思います。

まとめ

がんにかかったとしても、傷病手当金などの制度もありますので、健康保険と医療保険に加入していれば、負担はずいぶん軽減されます。

ただし、傷病手当金が出ない方は注意が必要です。

また、ある程度まとまったお金を預貯金で持っておくか、がん保険などで補てんできるとなお安心できるでしょう。

何よりもがんになった際に最も大きいのは精神的ダメージだと思いますので、金銭的な不安を少しでも減らすことのできる備えができていれば、治療に専念できるというメリットがあります。2人に1人はかかる病気ですから、十分備えておくに越したことはありません。

 

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長谷川桂介

長谷川桂介

今まで10年以上、法人や個人の資産運用に従事。また保険だけでなく投資や節税、資金調達など法人の財務に関する実務をこなしてきた企業財政のエキスパート。
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