がん保険の選び方|営業マンに騙されない本当に必要な保障とは

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がん保険はテレビCMなどでも見かけるように、次々と新たなものが出てきています。たくさんの選択肢があるのはいいことですが、選ぶのは大変ですよね。

がんは怖い病気だとなんとなくわかっているけれど、実際に治療費がどれくらいかかるかわからないし、そもそもがん保険がどのようなものなのか疑問なのではないでしょうか。

がん保険を選ぶポイントは治療が長くなっても、保障されることです。なぜならばがんになり、治療が長くなると収入が減少し、家計が崩壊する可能性があるからです。

がん保険を選ぶのは万が一のために家族を守るために行うものなので、真剣に選ばなければいけません。

この記事を読んでいただければ、がんになっても家族の生活を守れるがん保険はどういうものか明確になりますので是非最後までご覧ください。

1. がん保険を選ぶ前に知っておくべき公的保障

最初に、がん保険を検討する前に必ず知っておいて頂きたい公的保障に関してお伝えします。それは、

  • 高額療養費制度:月初から月末までにかかった医療費が高額になった場合、一定の金額を超えた部分が払い戻される制度。
  • 傷病手当金制度:病気やケガのために仕事ができなくなった場合に、給料を2/3程度を保障してくれる制度。

の2つです。

これらは意外と知られていないのですが、国の公的制度なので、税金や年金などをしっかりと収めている方は誰でも使えるものです。これらは、がん保険を検討する上で、非常に重要な制度なので簡潔に解説させていただきます。

1.1. 高額療養費制度を使った場合の月々の医療費の上限

高額療養費制度を使った場合、医療費の上限額は以下のようになります。

収入(報酬月額) 医療費の上限
81万円以上の方 252,600円+(医療費-842.000円)*1%
51.5万円~81万円の方 167.400円+(医療費-558.000円)*1%
27万円~51.5万円の方 80.100円+(医療費-267.000円)*1%
26万円以下の方 576.000円
住民税非課税の方 35.400円

例えば、収入(報酬月額)が27万円~51.5万円の方の場合、月々の医療費の上限額は8万円代前半になります。また、高額療養費制度は事前申請もできますので、それさえ行っておけば、超過分を建て替える必要もありません。

これは、日本の手厚い公的保障の一つですので、ぜひ覚えておきましょう。

しかし、この制度はあくまでも保険診療に関わる部分のみ適用されます。病院での差額ベッド代や食事代は対象外となります。また、日本の認可の下りていない抗がん剤を使用する場合は、本来保険診療の枠内のものも含めて全て自己負担となるため、高額療養費制度を使うことができなくなります。

詳しくは、『高額療養費制度とは?押さえておくべき申請方法と活用ポイント』でも解説させて頂いておりますのでご確認ください。

※差額ベッド代とは
差額ベッド代とは患者数が1人~4人の場合の病室に入院した場合にかかる保険対象外の費用です。詳しくは『差額ベッド代とは|入院費を抑えるための基礎知識』をご覧ください。

1.2. がん治療で働けなくなった場合の収入の約2/3は保障される

がんの治療で、例えばご主人様が働けない状態になった時、働けなくなってから1年6か月までは、傷病手当金制度である程度の収入が保障されます。この制度を利用すると、病気やケガによって、仕事に就けなくなった場合に、その日数に応じて、標準報酬日額の2/3の給付を受けることができます。

また、傷病手当金は、病気やケガによって病気に就けなくなった場合が給付条件です。そのため、闘病生活をしながら頑張って仕事をしている場合は受け取ることができません。実際がんになって万が一転移していた場合、治療の間、ほとんどのご家庭では収入の減少に直面する方が多いです。それでも、闘病生活に前向きに立ち向かうために仕事を続ける方もいますし、治療に専念する方もいます。

どちらも尊重されるべき決断であり優劣はありません。

それでも、傷病手当金で、家族の生活をどれぐらいまで賄うことができるかを、あらかじめ計算しておくことはご家族の安心のために重要だと思います。傷病手当金についての、詳しい要件や申請方法は、『傷病手当金とは?支給額と支給期間と申請方法』で解説していますのでご確認いただければと思います。

2. がん保険の必要性とは

さて、以上の公的保障制度を踏まえた上で、がん保険は必要でしょうか不要でしょうか。

私たちは、上記の公的保障などの要素も考えた上で、もし、一家の大黒柱であるお父さんやかお母さんが、手術だけで完治せず、長い抗がん剤治療や放射線治療が必要になった場合でも、ご家庭が経済的に崩壊せずに、やっていけるかどうかを軸に考えることが大切だと思っています。

そこで、がんになった場合に実際にかかる費用と、家計への影響を見ることによって、がん保険でどれぐらいの保障をつけておけば安心なのかを見ていきましょう。

※がんと普通の病気の場合の治療費と治療期間の違い
がんと一般的な病気では、治療費や治療期間が大きく異なります。治療費と治療期間が違うということは、ご家族へかかる精神的な負担も大きく異なることを意味します。詳しくは、『医療保険とがん保険の違い』で解説させていただいておりますので、ぜひ目を通していただきたく思います。

2.1. がんになった場合に実際に支払う費用

まずは、高額療養費制度を使用した場合に、がんの治療費がいくらぐらいになるかを確認してみましょう。

2.1.1. 入院をして手術をした場合の自己負担額46万円

初めに入院費用ですが、高額療養費制度を事前申請していた場合、このご家庭が病院の窓口で支払う金額は以下の通りです。なお、入院日数26日が、異なる2つの月にまたがった場合を想定して算出しています。

  • 入院月(14日間)・・・80,100円+(2,011,200円-267,000)×1%=97,542円
  • 翌月(12日間)・・・80,100円+(444,440円-267,000)×1%=81,874円

入院中のその他の負担額は以下の通りです。

  • 食事負担額:14,560円(260円×56食)
  • 差額ベッド代:10,000円×15日=150,000円
  • 交通費:32,500円
  • その他諸雑費:86,000円

これらを全て合計すると46万2476円になります。

2.1.2. 手術後に抗がん剤、放射線治療を行う場合の自己負担額

手術だけで完治しなかった場合に、通院にて抗がん剤治療を行うことになります。抗がん剤の費用はどの治療薬を選ぶのかなどで金額は異なります。しかし、国の認可が降りている抗がん剤の場合は、上限額は決まっています。

そのため、公的保険が適用される抗がん剤での治療でかかる費用は、一般的な家庭の場合、最大でも月々8万円程度と覚えておきましょう。またそれ以外にも病院までの交通費も必要なので、トータルで年間120万円ほど見ておけば良いでしょう。

また、参考までに以下の図もご覧ください。これは、がん政策情報センターの『がん患者意識調査』によるデータで、すべてのがんの治療にかかった費用のアンケート結果です。

これによると、がんの治療には平均で約115万円の費用がかかっているようです。また、厚生労働省の『治療と職業生活の両立等の支援の現状について』では、がんと診断されてから42%の患者が、収入が200万円以上下がっていることが示されています。

100万円以上の治療費がかかると同時に、多くのご家庭では収入が下がる傾向にありますので、家庭にかかる経済的負担は相当大きくなると言えます。なお、公益社団法人がん研究振興財団の調査によると、がん患者の45%が治療が長期化するようです。

2.2. がんになった場合の家計への影響

ここからは実際にがんになり、長期に治療を要することになった場合の具体的なシュミレーションと家計への影響がどれくらいあるのかを見ていきたいと思います。

以下のご家庭を元にシュミレーションを行います。

  • ご主人様:30歳
  • 奥様:30歳
  • お子様:3歳
  • 世帯年収:500万円(月収約35万円)
  • 貯蓄:200万円

こちらのご家庭で、35歳のときに、ご主人様が胃に不快感があり、胃カメラでCT検査をしたところ胃がんが発見され、入院することになったとします。そして、手術をして退院しましたが、その後2年間も抗がん剤の治療は続けていかなければならず、副作用により体調不良などがあり、それまでと同じように働くことが難しくなり収入が約20%減少したと仮定します。

2.2.1. がんにならなかった場合のシミュレーション

まず初めにがんにならずに元気で過ごせたケースをお伝えしてから比較をしたいと思います。以下の表をご覧ください。

経過年数 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15
ご主人様 30歳 31歳 32歳 33歳 34歳 35歳 36歳 37歳 38歳 39歳 40歳 41歳 42歳 43歳 44歳
奥様 30歳 31歳 32歳 33歳 34歳 35歳 36歳 37歳 38歳 39歳 40歳 41歳 42歳 43歳 44歳
御子息様 3歳 4歳 5歳 6歳 7歳 8歳 9歳 10歳 11歳 12歳 13歳 14歳 15歳 16歳 17歳
収入計 500 510 520 531 541 552 563 574 586 598 609 615 621 626 632
支出計 436 498 496 498 486 488 491 497 499 502 526 527 529 594 576
年度別収支 64 12 25 32 55 64 72 78 87 96 83 88 91 32 55
不定期支出 42 8 16 21 36 42 47 51 56 62 54 57 59 21 36
貯蓄 22 4 9 11 19 22 25 27 30 34 29 31 32 11 19
金融資産残高 222 227 235 247 266 288 314 341 371 405 434 464 496 508 527

30歳からの15年間の年度別収支ですが、毎年収入が支出を上回っており、年間収支がプラスになっております。このまま元気で過ごすと子供を私立大学に通わせた上で、60歳には貯蓄が2000万円以上貯まっており、毎年旅行を行ながら老後も安心して生活が送ることができます。

2.2.2. がんになった場合のシミュレーション

対して、35歳で胃がんと診断されたケースを見ていきたいと思います。

シュミレーションは以下の条件で行います。

  • 35歳で胃がんと診断
  • 入院を26日間(自己負担46万円)
  • 2年間の間毎月、抗がん剤治療か放射線治療のどちらかを行う(年間120万円)
  • 収入が約20%減少
経過年数 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15
ご主人様 30歳 31歳 32歳 33歳 34歳 35歳 36歳 37歳 38歳 39歳 40歳 41歳 42歳 43歳 44歳
奥様 30歳 31歳 32歳 33歳 34歳 35歳 36歳 37歳 38歳 39歳 40歳 41歳 42歳 43歳 44歳
御子息様 3歳 4歳 5歳 6歳 7歳 8歳 9歳 10歳 11歳 12歳 13歳 14歳 15歳 16歳 17歳
収入計 500 510 520 531 541 552 441 441 441 441 441 441 441 441 441
支出計 436 498 496 498 486 519 632 573 570 451 468 469 469 535 5 16
年度別収支 64 12 25 32 55 33 -191 -132 -129 -10 -27 -28 -28 -94 -75
不定期支出 42 8 16 21 36 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0
貯蓄 22 4 9 11 19 33 0 0 0 0 0 0 0 0 0
金融資産残高 222 227 235 247 266 299 108 24 -153 -163 -190 -218 -246 -340 -415

35歳で胃がんと診断され入院を26日間で46万円支払いその後2年間38歳まで治療をすると、35歳時から年間の家計収支が大きくマイナスになっているのがわかります。そして収入も約20%減少しているので、治療を終えても、子供の学費が掛かるころには大きなマイナスになります。

保険から何も保障が受けられないと仮定をすると、35歳で貯蓄が200万円ですから37歳時点で貯蓄が底をつくことなります。そうなると治療費や子供の学費を借金をして、支払っていくことになります。そして当然貯蓄が全くできないことにより、老後の生活も破綻する可能性が高くなります。

このように、がんになるとライフプランが崩壊し、家計が大幅に苦しくなってしまう可能性があります。このような状態になった場合に助けてくれるのががん保険になります。

2.3. がん保険はいざという時の家族のための支えになる

以上のことから、私たちはがん保険はほとんどのご家庭に必要だと考えています。もちろん、たとえがんになって長期治療が必要になったとしても、大きな貯蓄があり、家族の生涯設計が全く変わらないようであれば必要ありません。

しかし、そのようなご家庭というのは存在しないのではないでしょうか。

特に結婚されて、お子様がいるご家庭ならなおさらです。なぜなら、がんという病気は、家庭の生涯設計を大きく壊して、家族の生活を変えてしまう可能性があるからです。

3. がん保険の選び方

以上のことから、がん保険は、万が一のことが起こった時の家計の状況をシミュレーションして、治療を続けながら、家族の生活も守れるレベルで保障を決めるのが最適な選び方だと言えます。そのため、信頼できるコンサルタントにファイナンシャルプランニングを行ってもらうのが一番です。(私たちにご依頼頂ければ責任をもってシミュレーションさせていただきます。ご関心のある方は、当ページ下のLINE等からご連絡ください。)

ここでは、その上で、がん保険をどのように選んでいけばいいのか順番にお伝えしていきます。

3.1. 最初に検討すべき三大保障

がん保険はたくさんの種類があり、年齢、家族構成によって必要とする保障は少し違いがあります。ただし、どういう人にも共通して必要な保障があります。それが以下の3つです。

  • がん診断一時金:がんと診断された時点で一定のまとまった金額の給付を受けられる。
  • 抗がん剤治療給付金:抗がん剤治療を行った月は毎月10万円~などのまとまった給付を受けられる。
  • 放射線治療給付金:放射線治療を行った月は毎月10万円~などのまとまった給付を受けられる。

がん保険を検討する際は、これら3つの保障があるかどうかを第一に確認してください。これから理由を解説していきます。

3.1.1. がん診断給付金

がん診断一時金は文字通り、がんと診断されると設定した金額が一時金として受け取ることができるものです。がんと宣告され、これから治療費がどれくらい掛かるかわからない中で、初めにまとまった一時金は非常に心強いと思います。

特徴や注意点などは、『がん診断給付金(一時金)の必要性と確認すべき2つの注意点』をご覧ください。

3.1.2. 抗がん剤治療給付金

抗がん剤治療給付金は抗がん剤治療を受けた場合に月々設定した給付金が受けることができます。再三お伝えしているようにがんは治療が長引いたときに生活に影響が出ます。そして、その大きな原因は抗がん剤治療にあります。抗がん剤治療により副作用で、体調不良により仕事に影響が出るケースも多くあり、仕事に支障が出るのです。

ただ、抗がん剤治療はがんになった時には使用する可能性が高いものであり、なおかつ何年も継続して使用する可能性もあります。よって抗がん剤治療で長くなった場合の保障は不可欠です。

抗がん剤給付金の額は選ぶことができますが、私がフォローさせていただいているお客様のケースを見ていても、最小単位の月10万円で設定しておけば足りなくなることはほぼありません。

3.1.3. 放射線治療給付金

放射線治療は、がんに放射線を当てて、がん細胞を消滅させ、がん細胞が増えないようにする治療法です。

体の内部または外部から放射線を当てますが、その両方を行うこともあります。単独で行うほか、胃がんなどで手術前にがんの病巣を小さくするためや、すい臓がんでは手術中にも行うことがあります。乳がんでは、再発を防ぐために行うことが多くなっています。

こちらも、給付額は選ぶことができますが、少なくとも、私のお客様のケースを見ていると、抗がん剤給付金と同様に最小単位の月10万円で十分です。

3.1.4. その他に重要な保障~先進医療給付金~

先進医療給付金は、上の3つの保障と比べると、優先度は落ちますが、それでもつけておきたい保障です。詳しくは、『がん保険の先進医療特約は必要か?』をご覧ください。

3.2. 保険料の目安

それでは以下のように、すべての保障をつけたとして実際にいくらぐらいなのかを見ておきましょう。

支払い事由 支払い限度 保険金額
がんと診断された時
(上皮内新生物含む)
回数無制限
(2年に1回)
100万円
抗がん剤治療給付金 回数無制限 月10万円
放射線治療給付金 回数無制限 月10万円
がん先進医療 通算1.000万円まで保障 がん先進医療の技術料

保険料は年齢よって違いますが、だいたい次のような額になります。

男性

  • 30歳:2.409円
  • 40歳:3.139円
  • 50歳:4.519円

女性

  • 30歳:2.289円
  • 40歳:2.689円
  • 50歳:3.189円

なお、30歳で加入すれば、ずっと2.409円ですし、40歳で入れば、ずっと3.139円です。

※がん保険の種類
がん保険には、終身型やら定期型やら、掛け捨て型やら積立型やら数多くの種類があります。結論から言うと、がん保険で最も良いのは、終身の掛け捨て型です。『がん保険の種類と検討するときのポイント』で全て解説しておりますので、ぜひご覧ください。

3.3. 保険料に余裕があり更に保障を充実させたい場合

さて、保険料に余裕があり、更に保障を充実させたい場合は、「実額保障型」と言って、がん治療にかかった全ての費用を全て負担してくれる保険があります。ただし、この保険は定期型と言って、5年毎に保険料が大きく上がっていきます。

そのため、30歳から50代中盤ぐらいまでは、上述の保険料より安いですが、50代後半になると飛躍的に高くなります。詳しくは『がん保険で自由診療分も全て保障したい場合の必要性と選択肢』をご覧ください。

4. がん保険の選び方に関して良くある質問

さて、ここからはがん保険の選び方に関して良くある質問にお答えしていきたいと思います。

4.1. 入院保障は必要か?

医療保険に加入されていて、その医療保険に入院保障があれば必要ありません。

昔のがん保険には必ずといっていいほど保障があったがん入院給付金ですが、現在のがん治療は入院よりも通院による抗がん剤治療と放射線治療がメインになってきていることにより必要性が疑問視されています。しかし、末期がんで緩和ケアなどの週末医療の場合は、どうしても入院が必要です。自宅での対応はほぼ不可能でしょう。

そのため、医療保険で入院保障に加入していれば不要ですし、医療保険に加入していないなら、がん保険で入院も保障しておいた方が良いでしょう。詳しくは、『がん保険の入院給付金は必要か?』をご覧ください。

4.2. 通院保障は必要か?

こちらも絶対的に必要とは言えません。

確かにがん治療は通院での抗がん剤や放射線に切り替わってきています。しかし、現在は、単純に通院保障よりも抗がん剤給付金や放射線給付金の方が、まとまった給付を受けることができます。通院保障は1通院当たり5.000円~10.000円ですが、抗がん剤治療や放射線給付金は、月に1度でも受ければ、その月に10万円などのまとまった給付を受けることができます。

そのため、通院保障よりも、そちらの2つをお勧めしています。詳しくは、『がん保険の通院保障は不要?』をご覧ください。

4.3. がんでも入れる保険はあるか?

あります。しかし、通常のがん保険と比べると保険料は高いですし、保障内容も限られています。詳しくは、『がんでも入れる保険の3つのパターンと具体的な告知事項』をご確認ください。また、がんではありませんが、女性の子宮筋腫の場合は、がん保険に入れる可能性は高いです。こちらに関しては、『子宮筋腫でもがん保険は入れる!女性が知っておくべき知識』をご確認ください。

4.4. 女性特有の保障は必要か?

基本的には必要ありませんが、女性特有の乳がんや子宮頸がんは、乳房再建やウィッグなどの女性の尊厳を守るための治療にもお金がかかります。そのため、がん診断給付金を手厚くしておくなどの工夫をしておくと安心だと思います。

詳しくは『女性のがん保険の必要性と検討するときのポイント』をご覧ください。

まとめ

がん保険の選び方を解説してきましたが、はじめにお伝えしたようにがんという病気は家族の生活を崩壊させてしまう可能性がある怖い病気です。よって、がん保険選びは生命保険と同様に家族を守るために真剣に検討しなければいけないものです。

シュミレーションでも行ったように本来であれば、お金に困るはずのない家庭が1つの病気によって、これまでの生活が一変する可能性があります。これは誰の身にも起こる可能性があることです。

よって、がん保険は治療が長くなっても保障を受け続けるものを選択しなければいけません。そのことを念頭に、いざというときに悔いのない選び方をしていただければと思います。そのために、当記事が参考になりましたら嬉しく思います。

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長井 大輔

長井 大輔

保険のパートナー・保険の教科書 運営責任者、今まで1000名以上の個人・法人のお客様のご相談にお応えしてきた生命保険・社会保障・税務・資産運用に精通しているファイナンシャルプランナー
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