がん保険の通院保障は不要?!本当に充実させるべき3つの保障とは

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近年、多くの保険会社が、「がんは通院メインで治療をする時代」と謳って、がんの通院保障(がん通院給付金)を販売しています。

しかし、実際にがんになって通院治療をする段階になって、思っていた通りの給付金を受けられないという声も聞くようになりました。

なぜなら、この「がんの通院給付金」は、通院をすれば必ず給付されるといったものではないからです。入院条件、日数条件、治療条件の3つの条件を満たして初めて給付を受けられるものです。このことを十分に説明してもらい理解せずに安易に通院給付金を選択してしまい、給付を受けられずに苦境に陥る方が少なくないのです。

個人的な感情となってしまいますが、FPとして、このような無責任な営業マンがいることに非常に腹立たしく思います。また、そもそも論として、がん保険にとって、通院保障自体、重要度が高いとは言えません。

このページでは、その理由を余すところなく解説させていただきます。しっかりお読みいただくことで、現在、がん保険を検討中のすべての方が、

  • どのような保障内容にすれば、がんとなった時でも金銭的に安心できるのか
  • どのような保障内容にすれば、治療を受けながら家族の生活も守ることができるのか

を明確に理解して頂けるようになります。

必要な時に、必要な保障を受けられるように、しっかりと守るためにも、ぜひ真剣にご覧ください。

1. 現在のがん治療は通院がメインに

がん保険といえば、基本的には、以下の3つが三大基本保障として扱われてきました。

  • 診断給付金:がんと診断されたときに一時金で受け取れる。
  • 手術給付金:がんで入院した時に入院1日当たりいくらか受け取れる。
  • 入院給付金:がんの手術をした時に基本的に何度でも受け取れる。

しかし、今では、これら三大保障は時代遅れになってきています。そこで近年、「新しいタイプのがん保険」として登場してきたのが、主に以下のような保障をメインとしたものです。

  • 診断給付金:
  • 通院給付金:がん通院した時に1日当たりいくらか受け取れる。
  • 抗がん剤給付金:抗がん剤治療を受けた月は毎月10万円~を受け取れる。
  • 放射線治療給付金:放射線治療を受けた月は毎月10万円~を受け取れる。

なぜこのような変化が起こっているのでしょうか。それは、がん治療技術の発達によって治療方法が変わってきているからです。

詳しく見ていきましょう。

がんによる入院治療者数と通院治療者数の推移

以下の図をご覧ください。これは、厚生労働省の平成26年『患者調査統計表』で発表されているがんの入院罹患者数と外来患者数の推移です。

平成11年 平成14年 平成17年 平成20年 平成23年 平成26年
入院患者数 166,100人 163,600人 164,600人 155,800人 147,800人 143,200人
外来患者数 149,900人 146,600人 161,500人 170,700人 177,000人 187,300人

この通り、現在のがん治療は、入院よりも外来(通院)での治療がメインになっているということがわかります。

その理由は医療技術の発達にあります。

現在は、内視鏡手術などで入院せずに行える手術が増えています。また、以前は、抗がん剤治療や放射線治療も入院をして行うのが主流だったのですが、今では通院をして行うのが普通になっています。また、それ以外にも免疫細胞療法や血管内治療なども、がん治療の現場では一般的になってきています。

つまり、がんは入院して治療する病気から、”通院”して治療する病気に変わったのです。こう見ると、がん保険に加入するなら通院保障もつけておかなければいけないように思います。

それでは、本当にそうなのでしょうか?

2. がん保険の通院保障は必要?

結論からお伝えすると、私は基本的に通院保障は不要だと考えています。なぜなら、

  • 通院保障は患者の実情に即していないから
  • 抗がん剤給付や放射線給付の方が充実しているから

です。

これからこの理由を詳しく解説させていただきます。

通院保障の2つのタイプは患者の実情に即していない

がん保険の通院保障は大きく分けて2つあります。

  • 治療のために入院をして、退院後に通院した場合に給付金が支払われるタイプ
  • 所定のがん治療を受けた場合に通院給付金が支払われるタイプ

前者の場合、がんと診断されて、手術の必要がなく最初から通院のみで治療するという場合は給付を受けられません。最近では内視鏡手術といって入院をしなくてもできる手術が増えています。そのため、このような内容では治療の現場に即しているとは言えません。

また、退院後1年以内の通院にしか保障を認めないというものも多いです。ご家族が最も経済的苦境に陥りやすいのはがんの治療が長引いた場合です。がん保険は、そもそもがん治療が長引いても、家族を経済的に守るためのものなのに、これでは本末転倒です。

後者に関しては、”所定のがん治療”を受けた場合なので、例えば通院による抗がん剤治療などで給付を受けることができます。しかし、経口投与の抗がん剤や、ホルモン治療などでは給付を受けられないケースがほとんどです。「それらの治療法が選択されるがんは症状が軽いから」というのが言い分ですが、私はこれには賛成できません。

抗がん剤には様々な副作用があります。たとえ症状が軽いがんと言われても、抗がん剤治療にはお金がかかります。また経口投与の抗がん剤は、毎日飲むタイプが少なくありません。半年飲み続ければ、約50万円かかります。これは一般の家庭にとっては、家計を狂わす可能性のある金額ですよね。

これらの理由で、私は通院保障も時代遅れになってきていると考えています。

※がん保険が本当に守るものは
がん保険が本当に守らなければいけないのは、抗がん剤治療などで治療が長引いて、多額の治療費がかかる中で、治療に専念するために収入も下がってしまうような状態でも、ご家族の生活を守ることにあります。詳しくは『がん保険の必要性|加入するなら知っておくべき3つのポイント』をご覧ください。

抗がん剤給付や放射線給付の方が条件が良く重要

現在では、最も新しいタイプのがん保険として抗がん剤給付金や放射線治療給付金が充実しているものが出てきました。最新の医療の実態にも即しているので、非常に人気もあります。

通院保障と比べた時の違いは以下の通りです。

  • 通院保障は1通院当たりいくらなのに対して抗がん剤給付金や放射線給付金は、その治療を受けた月は毎回10万円~などのまとまった保障を受けられる。
  • 通院保障と比べて給付条件がシンプル

前者に関しては、通院保障は通院1日当たり5000円というような保障内容になっています。抗がん剤治療は、大体月8万円ほど治療費がかかります。つまり、抗がん剤治療費を保障でまかなうには、8万円 ÷ 5千円 = 16日は通院しなければいけないということになります。しかし抗がん剤治療も放射線治療も、毎日通院しなければいけないものが全てではありません。

一方で、抗がん剤給付金や放射線給付金は、その治療を受けたら、その月に10万円などのまとまった金額を毎回受け取れるものです。私の経験上、これに加入していただいたお客様が、がんになって抗がん剤治療が必要になっても、逆に治療費より給付金の方が大きくなっており、本当に入っていてよかったとおっしゃっていただけます。

このように、抗がん剤給付金や放射線給付金は、通院保障は給付条件がシンプルなのです。また、30歳の男性が加入するとして、両方入っても月々1000円以下で入れることも魅力です。

3. がん保険の正しい選び方

さて、通院特約の重要性が高くないのであれば、がん保険はどのように選べばよいのでしょうか?これをお話する前に改めて一つ質問させてください。

がん保険は、がんになった時の手術費や入院費を賄うものと思われています。あなたはどう思いますか?

がんになって、がんが一回の手術や入院だけで完治せず、抗がん剤治療や、放射線治療で、何度も通院しなければいけなくなったら、家族は経済的に困窮してしまいかねません。抗がん剤治療や放射線治療は、かなりの額が必要になります。これにプラスして電車やタクシーなどがかかると平均して年間110万円が必要になります。また、そのような治療が必要な段階になった時、多くの方が、仕事も今までのようにはできなくなってしまいます。

治療をしながら続けられる仕事をするために転職したり、元の会社で続けられる場合でも勤務時間が減るので減給は避けられません。つまり、収入が減るにもかかわらず、毎月、今まで以上のお金がかかるようになるのです。

がん保険はそのような状況になっても、家族の生活と治療を守るためにあるのです。

そのために、私たちはがん保険に加入する時は、以下の順番で保障を検討していただくことをお勧めしています。

  1. 診断給付金
  2. 抗がん剤給付金
  3. 放射線給付金

具体的には、以下のページでもっと詳しく説明しておりますので、ぜひご覧ください。

※がん診断給付金(一時金)について
がん保険に加入する際に、まず真っ先に検討していただきたいのが、「がん診断給付金」です。『がん診断給付金(一時金)の必要性と加入時に確認すべき3つのポイント』をご覧いただいて、その理由ともっとも効率的な検討方法を確認しましょう。

4. それでも通院保障を選ぶ場合の注意点

さて、ここまででがん保険の通院保障の重要度は低いということをお伝えさせていただきました。しかし、それでも通院保障に入る理由がある方もいらっしゃると思います。

そこで、最後に、通院保障を選ぶ場合の注意点をご紹介します。

ポイントは3つです。

  • 入院条件を確認する
  • 日数条件を確認する
  • 治療条件を確認する

この3つすべてを満たしている通院保障は少ないのですが、あることはあります。一つ一つ説明させていただきます。

入院条件を確認する

この入院条件は、通院保障を選ぶときの3つの条件の中で最も優先すべきポイントです。

入院条件とは、通院保障を受ける前に、一度入院を経ている必要があるというものです。これがある場合、通院のみでがんの治療を行う場合には通院給付金は支給されません。一方で、入院をしていなくても通院保障をしてくれるがん保険もあります。

基本的に入院条件がある通院保障は使えないと考えてください

日数条件を確認する

日数条件は2番目に優先すべきポイントです。

例えば、ものによっては「がんで入院し、その退院後1年以内に60日を限度として支給」という条件が付けられています。「退院後1年以内に」というのがとんでもないです。

がんは、他の病気と比べて治療が長く続く可能性が非常に高い病気です。そして治療が長引けば長引くほど経済的な負担は大きくなります。がんや抗がん剤の種類にもよりますが、治療が長引いた場合、年間100万円はかかると考えていてください。

それにもかかわらず、「退院後1年以内」や「60日以内の通院」のみ支給されるという条件では、本来のがん保険の役割を果たすことはできません。従って、通院保障を選ぶときは、日数条件がないものを優先的に検討してください。

治療条件を確認する

現在のがん治療の三大治療は以下です。

  • 手術
  • 抗がん剤
  • 放射線

この三大治療は全て通院を必要としますが、1点注意が必要なのは抗がん剤治療による通院です。 保険商品によっては、抗がん剤治療は「経口投与」という飲み薬での治療は通院は給付対象にしないといった条件が課されています。

そして「ホルモン治療・生物学的製剤」に関しても注意が必要です。ホルモン療法は、乳がんの標準的治療の一つとなっており、再発した患者さんの治療にも使われます。しかし、ホルモン治療は、腫瘍用薬(抗がん剤)には分類されないということで給付対象外となっていることがあります。

ホルモン剤治療や生物学的製剤なども通院給付金の対象になっているのかどうかを必ず確認しておきましょう。

まとめ

以上のように、現在のがん治療は進歩が進み通院による治療がメインなっています。しかし、だからといってがん保険の通院保障が、現在のがん医療の実情に即しているわけではありません。

そのため、通院保障を検討するよりは以下の3つの給付を充実させた方が、いざという時にはるかに役立ちます。

  • がん診断給付金
  • 抗がん剤給付金
  • 放射線治療給付金

しかし、がんの通院給付金は「抗がん剤治療」「放射線治療」の給付金では賄えない範囲を保障してくれることもあります。

どうしてもがんの通院保障への加入をしたいと考えている、あるいは、がん保険にセットでがん通院保障がついてしまっている場合には、3つのポイント(入院条件・日数条件・治療条件)を確認して、実際に給付がされる通院保障なのかチェックしておきましょう。

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松澤 正宣

松澤 正宣

大手生命保険会社にてオフィス長を経験。
これまで200名以上のセールスに教育・研修を行ってきた保険のコンサルタント。
得意分野は資産家・経営者の税金対策。
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