妊娠中に医療保険は加入できる?知っておきたい3つのこと

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • Pocket
d89fe9bab88fab3fbabfabb8646d097e_s

人生の大きなライフイベントの中に『妊娠・出産』があります。特に、初めての出産では、様々な不安がありますよね。

その不安の要素の1つは、通常の分娩ができず、帝王切開で出産することになり、手術代と差額ベッド代の費用が加わってしまうことではありませんか?

そのような不安があると、新規で医療保険に加入したほうがいいのか気になってしまいますよね。

そのような方のために、本日は妊娠中の医療保険の加入について知っておいてほしいポイントを3つに絞ってご説明いたします。妊娠・出産にかかわる保険の不安が少しでも解決できるような内容になっておりますので、最後まで是非読んでいただけたらと思います。

妊娠中で医療保険を検討する人は以下の3つのポイントを押さえておいてください。

  • ポイント1:妊娠中でも基本的には医療保険に加入できる
  • ポイント2:出産後も基本的には医療保険に加入できる
  • ポイント3:通常分娩では保険金の給付はされない
  • 参考:妊娠中の保険見直し事例

それではこれから3つのポイントをお伝えしていきます。最後に参考ですが妊娠中の保険の見直し事例も記載しておきます。

ポイント1:妊娠中でも基本的には医療保険に加入できる

妊娠中であっても基本的には医療保険に加入することができます。ただし、妊娠中に診査を受けることになりますので、条件付の契約になってしまう可能性が高いです。この条件についてお話しします。

妊娠中に新規で医療保険に加入するとつきやすい条件

妊娠中に、新規で医療保険に加入すると、

  • 子宮部位に関わる疾病の不担保
  • 出産に関わる疾病の不担保

(1~5年・一生涯など、保障されない不担保期間は保険会社により引き受けが異なります。)

上記2点の条件が付いてしまうケースが多いです。
保険会社によって基準は違いますが、妊娠27週(7か月)以降は保険の引き受けを行わない保険会社もあります。

また一方で、保険会社によっては、妊娠していてもしっかりと今回の出産に対しての引き受けを行ってくれる保険会社もあります。保険会社によって引き受けは違いますので、加入を検討している保険会社の担当へ聞いてみましょう。

また、具体的に不担保となっている条件の内容(病気・手術)は

  • 帝王切開
  • 子宮外妊娠
  • 全治胎盤
  • 妊娠悪阻(ひどいつわり)
  • 妊娠高血圧症候群(妊娠中毒症)
  • 流産
  • 早産

などが挙げられます。

よく聞くものばかりですが、これらは通常分娩ではなく、異常妊娠・異常分娩に該当しますので、条件が付いていなければ民間の医療保険の入院・手術の給付対象です。よって、現在医療保険に加入済みの方は、医療保険の見直しは避けた方がいいでしょう。

ポイント2:出産後も基本的には医療保険に加入できる

出産後であっても医療保険には加入できますが、条件が付いてしまうこともあります。

出産後に保険加入をする場合は、、、

  1. 出産後5年以上時間が経過しているか
  2. 出産後5年未満ならば40歳以上か
  3.  出産後5年未満で、さらに40歳未満の場合は、前回の出産が通常分娩か

の3段階で判断されることが多いようです。

例)帝王切開の場合(前回の出産は経過5年未満)

帝王切開

帝王切開は妊婦の6人に1人が受けるといわれている手術ですが、上図のように、40歳未満で、前回の出産が異常分娩の場合は、妊娠後でも不担保条件が付いてしまいます。

よって、異常分娩をしてしまうと、5年以内に無条件で医療保険に加入するのは難しくなってしまうようです。

もちろんこれはあくまで保険会社の診査の一例なので、詳細はお付き合いのある保険会社に直接聞いてみたほうがいいでしょう。

ポイント3:通常分娩では、保険金の給付はされない

勘違いをされている方も多いのですが、出産は病気ではありませんので、健康保険も民間の医療保険も給付金は出ません。

ただし、健康保険では、出産育児一時金という制度があり、子供1人の出産で、42万円+αを受給し、出産時の費用に充てることができます。

健康保険も民間の医療保険も病気・ケガが原因で、その治療が目的である入院・手術に対して給付がされるものなので、異常分娩でないと給付が受けられないということだけは頭に入れておきましょう。

参考:妊娠中の保険見直し事例

ここまでは、妊娠中・妊娠後に保険に加入をすると条件付契約になってしまう可能性が高いというお話しをさせていただきましたが、ここからは保険の見直しをするメリットについてもご紹介します。

見直しの目的が大きな病気への備えのためである場合

妊娠中に見直しをしてしまうと確かに特定部位の給付金は条件付になってしまいます。ただ、保険を見直したい方が、

「出産費用や出産に関わる病気くらいならは何とかやりくりできるので、それよりもがんや心筋梗塞、脳卒中、介護状態への備えがしたい」

ということでしたら、見直す価値は十分にあります。

例えば、現在加入の保険が死亡保障中心の保険で、これから三大疾病や介護などの自分自身が生きていくための保障に変えたいと思っていたならば

出産に関わる条件が数年間付いたとしても、見直しの目的である三大疾病や介護に対する備えは十分にできます。

また、おすすめの方法は医療保険だけを変えずに残して、他の保障だけ見直す方法です。

例)掛け捨ての死亡保障中心のプランから貯蓄性の高い三大疾病の保険に見直しをしたい場合。

あ

このように、医療保険部分だけ残せるならば、医療保険だけを残して、残りの部分だけ見直してしまうこともできます。

このパターンだと、出産時に異常分娩になり、帝王切開などの手術を行っても、その給金はしっかりと出ますし、三大疾病の備えもできています。もしも、医療保険が特約で付加されているときも、保険に加入する目的が出産に関わることでないならば、医療保険ごと見直してしまってもいいかもしれません。

しかし、妊娠で条件が付いてしまい、そこから想定外の出費が出て行ってしまうかもしれませんので、なるべく医療保険は見直さないでそのまま残しておくことをお勧めします。

② 転換・下取り制度を活用できる場合

もしも、現在加入の生命保険が更新型の商品で、今後も10年ごとに見直しを行っていきたいという要望のあるお客様だとすると、この転換制度・下取り制度が活用できます。

何故ならば、転換・下取り制度は、妊娠前の異常分娩による入院・手術の給付金を受け取る権利(既得権)をしっかりと受け継がせることができるからです。

例えば、妊娠前に保険に加入していた場合、異常分娩の時の入院・手術などで給付金を受給できる権利は元々持っています。

妊娠が発覚した後に、この契約を下取りに出して新しい保険に加入した場合、見直し前に持っていた給付の権利(既得権)がしっかりと生きており、下取り後の保険の保険金額を上限に、引き続き保険金を請求できるようになっています。

例)妊娠期間中に、転換制度を利用して見直しを行った場合

い

上図の通り、転換制度を使い、死亡保障500万、入院関係特約も半分にした場合、新しくした契約には、出産に関する不担保の条件が付いているでしょう。

しかし、今回は転換制度を活用しているので、出産のタイミングで帝王切開を行っても、入院給付金・手術給付金が給付されます。ただし、転換後の保険金額を上限とするので、入院関係特約は入院日額5,000円が上限になりますので転換前の半分しか給付はされません。

今回、転換制度を利用せず、新規で医療保険に加入した場合は、給付金は不担保条件があるため給付できないでしょう。ただし、転換制度には様々なデメリットがありますので、転換制度を検討している場合は、慎重に検討を行いましょう。

まとめ

妊娠中・出産後に医療保険を見直すと、不担保などの条件付契約になる可能性が高く、異常分娩に対する保障がなくなってしまいます。

よって、なるべく医療保険の見直しはしないことをお勧めします。

しかし、出産以外の病気が心配で保険を見直すのであれば、、、

  • 妊娠後でも条件が付かない医療保険がないかを確認する
  • 医療保険とは関係のない部分のみの見直しを行う

この2点の方法ならば、デメリットは少ないかもしれません。

転換制度も有効ですが、転換制度自体にデメリットがありますので、メリットデメリットを見て、しっかりと検討してみてください。

また、保険の見直しの目的により、見直すタイミングやどのように見直すのかは変わってきますので、迷われた場合は是非近くのファイナンシャルプランナーなどに相談してみましょう。

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • Pocket
プロのFPによる保険無料相談実施中!

もし、あなたが

  • ・保険料は上げたくないけど、もっと内容のいいものにしたい
  • ・子どものために万が一の時にも安心できる保険を知りたい
  • ・自分が加入した時よりも新しくてお得な保険を知りたい

とお考えなら、ぜひ無料相談にお申し込みください。

必ず今の保険料を安くして、かつ内容の良いものをご紹介します。

「知らなきゃ損!誰でも使える8つの社会保障制度をお教えします。」

日本人は民間保険に入らなくても、以下のように、かなり手厚い保障を受け取ることができます。

  • ・ ご主人様に万が一のことがあった時に毎月約13万円を貰える。
  • ・ 仕事を続けられなくなった時に毎月約10万円を貰える。
  • ・ 出産の時に42万円の一時金を貰える。
  • ・ 医療費控除で税金を最大200万円節約できる。
  • ・ 病気の治療費を半分以下にすることができる。
  • ・ 介護費用を1/10にすることができる。

多くの人が、こうした社会保障制度を知らずに民間保険に入ってしまい、 気づかないうちに大きく損をしています。

そこで、無料EBookで誰もが使える絶対にお得な社会保障制度をお教えします。 ぜひダウンロードして、今後の生活にお役立てください。


無料Ebookを今すぐダウンロードする

松澤 正宣

松澤 正宣

大手生命保険会社にてオフィス長を経験。
これまで200名以上のセールスに教育・研修を行ってきた保険のコンサルタント。
得意分野は資産家・経営者の税金対策。
保険の教科書の購読はSNSが便利です。