老後資金の必要額|幸せな老後生活を送るため必ず知っておくべきこと

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老後の不安。これは多くの方共通の不安でしょう。老後資金を貯めていくにはまず、自分がどれくらいのお金を将来貯めるか知らなければいけません。

100人いれば100通りの人生があり、どういう老後を過ごしたいかによって、必要額も変わってきます。よって自分がどのような生活をしたいかによって必要額が違うということです。

一般的な統計を参考にするのはいいですが、必要額は自分でどういう老後を過ごしたいか決めてから計算しなければいけません。

今日は老後資金の必要額についてお伝えします。老後の不安を解消し、将来幸せな老後を送れるように資金計画を立てましょう。

1. 老後資金の必要額は人によって大きく違う

まず初めにお伝えしておきたいのが、老後資金はその人の現状、考え方によって違うということです。例えば、持ち家の人と賃貸の人は違うと思いますし、老後は生活できればいいという人と、年1回は海外旅行に行きたいという人は大きく違います。

老後をどう過ごしたいかによって老後資金の必要額は変わってきます。

2. そもそも老後資金とはどのようなもの

老後資金と言う言葉をよく耳にしますが、そもそも「老後資金」とはどんな資金なのでしょうか。

大きく分けると仕事を辞めた後の以下の3つになります。

  1. 毎日の生活費や家賃
  2. 医療費や住居維持費、冠婚葬祭費
  3. 仕事を辞めた後の旅行やお付き合い、趣味のお金

必要性の高い順に3つあります。

この3つが「老後資金」として必要なお金になります。そして仕事を辞めて収入がなくなってからの事なので、資金として貯めておくか、定期的に受け取れるようなお金として準備する必要があります。

3. 老後とは仕事を辞めた後のこと

よく老後と言うけれど、そもそもいつからが老後なのか明確な定義はありません。年金が出る65歳からという人もいますし、定年退職を向かえた人もいます。

私が考える老後の定義は「仕事を辞めたとき」と考えます。例えば、一般企業で60歳になり継続雇用になるのであれば、60歳からが老後になり、65歳定年の方は65歳からが老後と考えます。つまりこれまでの生活とガラリと変わった時が老後の始まりと考えます。

これから老後資金の必要額についてお伝えをしていきますが、あくまでも理論的な数値であり、これだけあれば大丈夫というものではありません。現役時代は仕事をして毎月お給料を受け取れるので、安心感はあるでしょう。

ただ老後に入って収入が年金だけになると当然今までの貯蓄に頼ることになります。いつまで生きるかわからない中で、毎月貯蓄が取り崩されていく精神的な不安は予想以上に大きいものです。

ただお金を貯めていくのではなく、老後の生活イメージをし、早い段階でライフプランニングによる具体的な資金計画が必要となります。

4. 老後に必要な必要額の例

4-1 平均的な夫婦2人に必要な金額

夫婦ともに平均寿命近くまで生きるとして老後は約20年となります。そうなると人並みに生活した場合の生活費を上記統計の数字を使って毎月24万円とします。

すると65才から生活にかかる総費用は

  • 24万×12カ月×20年=5,760万円

このうち会社勤めだと厚生年金として夫婦で受け取るのが月々20万円として、年金で賄える分は【20万×12カ月×20年=4,800万円】なので、差し引き不足するのは1,000万円ぐらいになります。

ですから年金が月額20万で預金が1,000万円ぐらいあって普通の生活をしていれば、平均寿命までは何とかなるというところでしょうか。余裕資金として、できればもう少し欲しいかなと感じます。急な出費はいつだってあるものです。

ちなみに年金は厚生年金を受給している前提の数字です。年金が20万円に満たないと不足額は当然増えます。年金がゼロの場合は、夫婦二人で平均寿命まで、5,760万円が生活のためにかかる金額となります。

4-2 独身男性の必要額

独身男性の場合、老後の資金はどのぐらい必要なのでしょう。65才まで働き、そのときの平均余命が19年になります。よって19年分の生活費が必要となります。

独身の場合、その生活費は夫婦二人の約7割程度とみます。24万円の7割は168,000円です。年間およそ200万円となります。19年分で3,800万円が老後資金として必要な額になります。

それでは、公的年金はどのぐらい受け取れるのでしょうか?

平均年収が500万円の場合、単身者が受け取れる金額は、年間162万円です。19年分で3,078万円です。よって必要額より少々不足します。

不足するのは年間およそ40万円です。19年分で760万円です。その分を貯蓄等で賄う必要があります。一生独身でいるためには、1,000万円を目標に若いときから少しずつでも良いから貯金するといいでしょう。

4-3 独身女性の必要額

独身女性の場合も、生活費については男性と大きくは変わりません。ただ女性の場合は、平均余命が長いため、その分必要額が大きくなります。

65才時点での平均余命はおよそ24年でした。男性より5年長く生きることになります。単身者の老後の生活費が年200万円ですから、女性の場合は4800万円必要となります。

女性の場合、働き方によって受け取る年金が異なってきます。男性と同じように働いていれば、男性と同じように年金が受け取れます。平均年収500万以上だったら、年間162万円を受け取るので、24年分にあたる3888万円をカバーできます。ただ女性の場合、ライフスタイルが様々で、働き方も人それぞれです。フルタイムで65才まで働き続けた人はまだまだ少数派と思われます。

専業主婦でサラリーマンの妻だと、国民年金になります。夫が厚生年金でも妻は国民年金です。夫が死亡した時点で、受け取る年金は少なくなります。

働いていたとしても、扶養の範囲であれば専業主婦と同じことになります。厚生年金の保険料を払わなくて済む訳ですが、受け取ることもできません。受け取るのは、国民年金です。

女性は男性よりも寿命が長く、男性のほうが年上のケースも多い事から、女性一人で生きて行く期間が長くなることもあります。貯金や夫の遺産、生命保険金等で、その後の生活を支えられるか、働ける間に考えておく必要があるでしょう。

5. 今できることから始める!

公的年金は40年以上もかけて毎月払い続けます。これは急には増えません。もし年金額に不安があるようだったら、国債、確定拠出年金など私的年金に加入する、預貯金を積み立てるなど、ローリスクの堅実な方法で老後資金を確保しましょう。

私的年金は、自分のお金を年金として受け取りたい方などにお勧めです。公的年金を補完するためにあるものですから、貯金が出来ない性格の方には特にお勧めします。自分に代わって、毎月貯金してくれるような感じになります。個人年金という呼ばれ方もしています。

当たり前ですが、スタートは早いほうがいいです。長期にわたって積み立てたほうが、受け取る金額も大きくなるし、月々の払い込む金額も安くて済みます。

まとめ

老後に向けてどういった生活を望むかによって違う必要額ですが、できるだけ余裕のある生活をしたいというのが皆が思うことでしょう。

自分が将来どのような生活をしたいのかイメージをして、それに向けて今できることをすることが重要です。生活費に無駄がないか、そしてどのようにして貯めていくかを明確にして老後の資金計画を立てていきましょう。

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長井 大輔

長井 大輔

保険のパートナー・保険の教科書 運営責任者、今まで1000名以上の個人・法人のお客様のご相談にお応えしてきた生命保険・社会保障・税務・資産運用に精通しているファイナンシャルプランナー
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