帝王切開で医療保険をお考えなら押さえておきたい6つのポイント

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帝王切開 医療保険

胎盤が子宮の出口をふさいでいる場合や逆子など、自然分娩による危険性が高いと判断された場合には、子宮を切開して赤ちゃんを取り出す「帝王切開」での出産となります。

日本では約16%、米国では29%が帝王切開による出産です。ブラジルや韓国では約40%とかなり高い数字となっていて、近年、世界的に増加傾向にあります。

帝王切開で出産をすると、一般的には次回(2回目)以降の出産も帝王切開になります。帝王切開にかかる費用は50万円から75万円くらいと、自然分娩と比べて高額になりますので、2回目の帝王切開時に医療保険は適用されるのか?は気になるところです。

結論から言うと、2回目の帝王切開時には医療保険が適用される場合とされない場合があります。

今回の記事では、2回目の帝王切開でも医療保険は出るのか?など、帝王切開で費用を抑えるために知っておくべき6つのチェックポイントについてお伝えします。

1.医療保険から10万円程度の給付金を受け取る

帝王切開で医療保険から給付金は出るのか?

医療保険などの手術を保障する保険に加入している場合は、帝王切開は手術給付金の支払い対象となります。ただ、医療保険のなかには入院給付金のみのものがあるので、手術給付金が出るかどうかは加入時に確認したほうが良いです。手術給付金と入院給付金を合わせて10万円程度が一般的です。
また、医療保険のなかには、妊娠何週目と基準を設けているところがあるので、もし妊娠の可能性があるのであれば、早めに加入しておいたほうが良いです。

2回目の帝王切開でも医療保険から給付金は出るのか?

一度帝王切開で出産をすると、基本的には2回目以降も帝王切開になります。
帝王切開は一般的には医療保険が適応されます。したがって、手術給付金・入院給付金の対象となると思います。
ただし、加入している医療保険によっては第一子出産後何年以内は支給されない、などの特約事項がある場合がありますので、詳細は加入している保険商品を取り扱っている保険会社に問い合わせてみてください。

2回目の帝王切開までに新規に医療保険に加入しても給付金はもらえる?

新規に医療保険に加入することはできますが、次回以降の妊娠、出産では、帝王切開を含む、「妊娠にともなう手術や入院は給付の対象外」などの条件付き契約となる可能性が高いです。

そのため、もし1度目の帝王切開の際に医療保険から給付金が支給されたのであれば、2回目の妊娠、出産を考えているのであれば、医療保険を続けておく方が無難です。新たな保険に見直すことによって、帝王切開では保障されなくなってしまう可能性が高いので注意が必要です。

民間医療保険については医療保険まとめ:突然の怪我や病気で慌てないためのお金と保険の知識を是非参考にして下さい。

2.健康保険適応で3割負担となる項目がある

帝王切開による出産費用は、健康保険が適応できる項目と、自己負担となる項目があります。病院からの請求書には詳しい内訳が載っています。
健康保険が適応される項目は手術料、投薬料、診察料、入院料などです。これらは医療行為とされているため、3割が自己負担となります。分娩費や差額ベッド代などは全額自己負担となります。

帝王切開は、実質全額自己負担となる自然分娩よりは高額になりますが、健康保険の適応となる部分があるため、本人の持ち出し分は同じくらいになっています。

医療保険に加入していると、帝王切開の場合は給付金が出る分、自己負担が少なくなるケースもあります。

3.健康保険から出産育児一時金42万円が支給される

妊娠4ヵ月(85日)以上で出産したとき、1児につき42万円が健康保険より「出産育児一時金」として支給されます。 ただし、妊娠22週未満での出産や、産科医療補償制度に未加入の医療機関等における出産の場合は、「39万円」の支給となります。双子の場合は2人分支給されます。

これは、自然分娩、帝王切開だけでなく、早産、流産、死産、人工妊娠中絶のいずれについても支給対象となります。

一定の手続きを出産する医療機関で行えば、健康保険組合が直接医療機関に支払うことが可能です。この手続きは基本的には医療機関が準備していますので、本人が医療機関に支払う金額は差額分のみとなります。

なお、出産費用が出産育児一時金等の額を下回る場合、差額分は3~4ヵ月後に自動的に被保険者に支払われます。

4.給与の3分の2の補助となる出産手当金をもらう

法で定められた産前42日、産後56日の産休中の給与は基本的に支給されないため、給与の補助として健康保険から支給されるのが出産手当金です。

出産手当金は上限がありますが、標準報酬日額の2/3を、休んだ日数分受けとれます。仮に標準報酬月額が25万円だった場合の出産手当金は、次のようになります。

25万円 ÷ 30日 × 2/3 × 98 =約54万4400円

※正確な金額は会社の労務に問い合わせてください。

5.高額療養費制度を申請する

帝王切開には健康保険が適用されるため、高額療養費の給付対象になります。高額療養費は高額医療費控除と混同してしまい、見過ごしがちなので注意が必要です。高額療養費とは、健康保険が適用される3割負担で算出された治療費が、自己負担限度額を超えた場合に支給される医療費です。

年齢が70歳以下で高額所得者(標準報酬月額53万円以上)でも低所得者(住民税非課税世帯)でも無い場合、自己負担限度額は以下のような計算になります。

81,000円+(医療費-267,000円)×1%

つまり、1ヶ月の医療費は81000円で済みます。ただし、1ヶ月の医療費が267000円を超えた場合は81,000円の他に超えた分の1%を負担する必要があるということになります。

例えば帝王切開の保険適用分費用が150000円だった場合、81,000円は自己負担ですが、69,000円は戻ってきます。

このように、自己負担上限額を超えた部分は約3カ月後に還付されます。

6.高額医療費控除を活用する

医療費控除とは、1年間で一世帯の医療費の支払いが10万円以上になった場合、確定申告で税務署に申請するとお金が戻ってくるものです。以下のような費用は医療費控除の対象となります。

  • 妊娠の確定診断を受けてからの定期検診(妊婦検診)
  • 通院するための交通費
  • 分娩費
  • 入院費
  • 手術料
  • 薬代
  • 薬局などで購入した薬代
  • 鍼灸治療やマッサージ代

詳細は税務署に確認して、しっかりと確定申告することをおススメします。

まとめ

医療保険などの手術を保障する保険に加入している場合は、帝王切開は手術給付金の支払い対象となります。ただし、帝王切開後の医療保険の見直しは注意が必要です。

また、帝王切開で費用を抑えるために以下の6つのチェックポイントを必ず確認しておきましょう。

  1. 医療保険から10万円程度の給付金を受け取る
  2. 健康保険適応で3割負担となる項目がある
  3. 健康保険から出産育児一時金42万円が支給される
  4. 給与の3分の2の補助となる出産手当金をもらう
  5. 高額療養費制度を申請する
  6. 高額医療費控除を活用する
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長谷川桂介

長谷川桂介

今まで10年以上、法人や個人の資産運用に従事。また保険だけでなく投資や節税、資金調達など法人の財務に関する実務をこなしてきた企業財政のエキスパート。
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