車両保険とは?補償内容と等級について解説

車両保険とは、自動車保険の補償内容の一つで、自分の自動車の損害を補償してくれる保険です。

車両保険を使って保険金を受け取ると、等級がダウンし、保険料が上がってしまうなどのデメリットがあります。

この記事では、そもそも車両保険とは何か、等級制度とはどういうものかを説明した上で、車両保険を使ったらどのように等級がダウンするか、どのようなデメリットがあるのか、どうしたらデメリットを最小限に抑えられるか、参考例をまじえて詳しく解説しています。

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保険の教科書 編集部

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1.車両保険とは

1-1.車両保険の補償内容

自動車保険は、複数の補償を組み合わせたものです。

具体的には、事故の「相手側」「自分側」に対する補償なのか、「身体」「モノ」に対する補償なのか、で以下のように分類されます。

「身体に対する補償」とは死傷した場合の補償、「モノに対する補償」とは自動車等のモノが壊れた場合の補償です。

補償対象 身体に対する補償 モノに対する補償
相手側
  • 自賠責保険(強制保険)
  • 対人賠償責任保険(任意保険)
対物賠償保険(任意保険)
自分側
  • 搭乗者傷害保険(任意保険)
  • 人身傷害補償保険(任意保険)
  • 自損事故保険(任意保険)
  • 無保険車傷害保険(任意保険)
車両保険(任意保険)

それぞれの保険の詳細については、「自動車保険の種類とそれぞれの補償内容」をご覧ください。

車両保険は、法律上加入が義務付けられていない「任意保険」の一種です。また、自動車保険の中で唯一、「自分側」の「モノに対する補償」をカバーする保険といえます。

もう少し簡単に言い換えると、自分の自動車や自動車の車載物(カーナビなど)を補償する唯一の保険が車両保険なのです。

1-2.【参考】車両保険の普及率はどのくらい?

上でお伝えした通り、車両保険は加入するかどうかを自分で選択できる任意保険の1つです。

それではどのくらい車両保険は普及しているのでしょうか?各任意保険の普及率は以下の通りです。

  • 対人賠償責任保険:74.6%
  • 対物賠償責任保険:74.7%
  • 人身傷害保険:69.3%
  • 搭乗者傷害保険:26.7%
  • 車両保険:44.4%

※損害保険料率機構「2018年度自動車保険の概況」P114~P115参照

ご覧の通り、「対人賠償責任保険」「対物賠償責任保険」と比較すると、車両保険の加入率は44.4%と低くなっています。

自分側の補償より相手側に対する補償を優先して備えよう、というのは当然でしょう。

対して、自分側の補償を比べると、身体に対する補償(人身傷害保険:69.3%)と比較しても、車両保険の普及率は44.4%と低くなっています。

自分側の保険でも、「車両より身体(怪我・死亡)に対する補償を優先しよう」と考えるのも十分に頷けるところです。

自動車が壊れるより、自分が怪我をしたり亡くなったりした際の損害の方が深刻だからです。

なお、「搭乗者傷害保険」の普及率が最も低くなっていますが、これは補償内容が似ている人身傷害保険が優先されているためと考えられます。詳しくは「搭乗者傷害保険とはどんな保険?人身傷害保険との違いは?」で解説しておりますので、興味があればあわせてご覧ください。

1-3.車両保険の補償範囲は幅広い

車両保険は、交通事故の際はもちろんのこと、それ以外のケースも幅広くカバーしています。

以下、A損保の車両保険で補償される損害の範囲をまとめた表をご覧ください。「一般型」と、補償を受けられるケースを限定することで保険料を抑えた「エコノミー型」があります。

補償する損害の種類 一般型 エコノミー型
他の自動車やバイクと衝突・接触して生じた損害
自転車と衝突・接触して生じた損害 ×
単独での事故により生じた損害(電柱や建物などへの衝突) ×
当て逃げされたことによる損害(相手のわからない損害) ×
転覆・墜落により生じた損害(山道を走行中に崖から転落するなど) ×
火災・ガス爆発・台風・洪水・高潮などによる損害
盗難・いたずら・落書きなどによる損害
飛来物などによる損害(飛び石が車体に衝突して生じた損害など)

他の自動車との接触事故だけでなく、火災や台風などの災害による損害、盗難や落書きなどの損害、飛び石などによる損害がカバーされています。

また、一般型では当て逃げ・単独事故・転覆・転落による損害など、幅広くカバーしています。

1-4.車両保険で受け取れる保険金の額

車両保険で受け取れる保険金の額は、自動車の時価をもとに計算されます。

時価とは、補償を受ける時点での自動車の価値を示す金額のことです。簡単に言えば、中古車としての価格です。

その上で、保険金の額は「全損」と「分損」とで異なります。

「全損」とは、自動車が修理不能なほど破損した場合や、修理代が時価よりも高額になる場合や、盗難の被害に遭ってなくなってしまった場合です。

全損と認められると、自動車の時価額の満額を保険金として受け取れます。

これに対し「分損」とは、自動車が修理でき、かつ、修理費用が時価額を超えない場合です。

分損の場合に受け取れる保険金の額は、修理費用から「免責金額」を差し引いた額です。この「免責金額」とは、契約で予め自己負担すると決めている額です(詳しくは「自動車保険の免責金額とは何か」をご覧ください)。免責金額を高く設定すると保険料が安くなります。

たとえば、A損保では以下の種類の免責金額を選択できます。

免責金額の選択肢 内容
0-10万円 1回目の車両事故の自己負担額は0円、2回目以降は10万円
5-10万円(車対車免ゼロ) 「車対車免ゼロ特約」(※)がついているパターン。本来、1回目の車両事故の自己負担額は5円、2回目以降は10万となるが、車対車免ゼロ特約の条件に適合すると、1回目の自己負担額も0円となる。
5-10万円 1回目の車両事故の自己負担額は5万円、2回目以降は10万円
10-10万円 1回目も2回目以降も自己負担額は10万円

表の中に記載した「車対車免ゼロ特約」とは、以下条件にあてはまる場合に最初の事故の免責金額を0円にする特約のことです。

  • 最初の事故が他の自動車との接触・衝突事故である場合
  • 事故相手の車の登録番号などで相手方を確認できる場合

車対車免ゼロ特約は通常、保険料の割引率を決める「等級」が7等級~20等級までの場合につけられるといった条件があります。

相手のいる事故なら保険を使う必要がないケースも

相手のいる事故で、その相手に損害賠償金を請求できる場合、その額については自分の車両保険を使う必要はありません。

たとえば、事故で自分の車に100万円の損害が生じた場合、過失割合が「相手:自分=70%:30%」と判断されれば、70万円を相手に損害賠償請求できます。

したがって、車両保険を使うのは自分の過失割合にあたる30万円の分だけということになります。

次に、たとえば信号待ちで停車中に後ろから追突された場合のように、相手側が100%悪いと考えられる事故であれば、損害額の100%を相手に請求できます。

このように、相手側に過失がある場合、その過失割合の分の額については、自分の車両保険を使う必要がありません。

1-5.車両保険の保険料はどのくらいか?

1-5-1.参考保険料例(トヨタ・プリウス)

車両保険の保険料は、補償対象の自動車の車種や補償内容、契約者の年齢、免許証の色、等級と呼ばれる割引率を示す基準などによって大幅に異なります。

そのため、一概にこのぐらいという相場は言えません。

ここでは、参考までに、B損保の自動車保険において以下条件で見積もった場合の保険料を参考までに紹介します。

  • 車種:プリウス
  • 初度登録年月:2017年1月
  • 使用目的:日常・レジャー
  • 対人賠償責任保険:無制限
  • 対物賠償責任保険:無制限
  • 人身傷害補償保険:3,000万円
  • 免責金額:0-10万円
  • 年齢条件:26歳以上補償
  • 等級:10等級(事故有係数適用期間:0年間)
  • 自動車事故弁護士費用
  • 割引:新車割引・ゴールド免許割引

この条件で、以下、車両保険(一般型・285万円)を付けた場合と付けない場合の保険料は以下の通りです。

  • 車両保険つき: 96,510円/年
  • 車両保険なし:49,960円/年

車両保険を付ける場合の保険料は、付けない場合の2倍近くになります。この例から分かるように、自動車保険の保険料のうち、車両保険が占める割合は大きくなっているのです。

そのため車両保険を付けるか否かは、慎重に決めたいところです。なお、車両保険が必要かどうかの判断方法は後ほど改めてお伝えします。

1-5-2.保険料を節約する方法

一般的に、車両保険の保険料を安く抑える方法として、以下の2つがあげられます。

  • 補償内容は「エコノミー型」を選ぶ
  • 「免責金額」を高く設定する

以下1つずつ簡単に解説します。

補償内容について「エコノミー型」を選ぶ

「車両保険は交通事故以外の自動車の損害も幅広く補償」の項で紹介した通り、車両保険には「一般型」と、自損事故や当て逃げなどによる損害を補償対象から外した「エコノミー型」があります。

エコノミー型にすることで補償の範囲は狭まりますが、保険料は抑えられます。

ちなみに、前述のB損保の自動車保険の見積例で「一般型」だと96,510円/年なのに対し、「エコノミー型」は72,630円/年です。

「免責金額」を高く設定する

「車両保険で、どのくらいの保険金が支払われるか」の項で紹介したように、損害額のうちで自己負担する分の金額を示す「免責金額」をより高く設定することによって、保険料を安く抑えることができます。

たとえば「車両保険を使うのは損害が高額になった場合だけ」と考えて、免責金額をあえて高く設定するのも良いでしょう。

ちなみに、前述のB損保の自動車保険の見積例において、条件を「0-10万円」から「10-10万円」に変えた場合、保険料は96,510円/年から84,800円/年になります。

1-6.車両保険への加入をおすすめする2つの場合

車両保険は保険料がそれなりに高額なので、そもそも必要かどうか、判断に迷うところです。事実、先ほどお伝えしたように、普及率は44%にとどまっています。

そこで、自分に車両保険に加入した方が良いと考えられるパターンを、具体例を挙げて解説します。

1-6-1.新車・高級な中古車を購入した場合

新車、または中古でも高級車を購入した場合は、修理費用や買い替えるための費用も高額となります。

そのため、車両保険に加入しておいた方がよいでしょう。

これに対し、安価な中古車であれば、車両保険が必ずしも必要とは言えません。あえて車両保険に加入せず、保険料を節約してその分を次に自動車を購入する際の資金に回すのも1つの手でしょう。

なお、年式があまりに古いと、そもそも車両保険を付けられない場合もあります。

1-6-2.初心者や、運転に自信がない場合

初心者や、運転に自信がない方の場合、事故を起こしてしまう可能性が高くなります。

交通事故を起こしたら、自動車の修理費・再購入費用も全額自分で負担しなければならないと考えると、余計不安になるでしょう。

そのため、安心して運転するためにも、運転に慣れるまでは車両保険に入っておくという考え方もあります。

2.自動車保険の等級制度とは?

自動車保険の保険料を大きく左右するのが、等級制度です。

等級制度とは、保険金を受け取った経歴に応じて等級が決まり、その等級に応じた保険料の割引率(割増率)が適用されるシステムのことです。

詳しくは後でお伝えしますが、交通事故を起こしたとしても、保険金を受け取らなければ等級がダウンすることはありません。

また、無事故で保険金を受け取らなければ、等級がアップし割引率がどんどん大きくなる仕組みとなっています。

自動車保険の等級制度は、契約者間で保険料を公平にすべきという考えに基づいて作られています。保険金をより多く受け取った人は、そうでない人より保険料を多く負担すべきということです。

2-1.等級によって保険料にどれほどの差が出るか

それでは、等級によって、保険料の差がどれほどあるのでしょうか。

等級が高いと、大きな割引が受けられます。等級が低いと割引が小さくなっていき、逆に割増になることがあります。

等級は1等級から20等級まであり、数字が大きいほど割引率が高いです。

自動車保険を初めて契約すると6等級からスタートし、1年間無事故で保険を使わなければ、翌年度からは等級が1つアップする仕組みです。

等級ごとの割引率、割増率は保険会社ごとに異なる可能性がありますが、参考までにA損保の割引率を紹介します。

等級 無事故 事故有
20 63%割引 44%割引
19 55%割引 42%割引
18 54%割引 40%割引
17 53%割引 38%割引
16 52%割引 36%割引
15 51%割引 33%割引
14 50%割引 31%割引
13 49%割引 29%割引
12 48%割引 27%割引
11 47%割引 25%割引
10 45%割引 23%割引
9 43%割引 22%割引
8 40%割引 21%割引
7 30%割引 20%割引
6 19%割引 19%割引
5 13%割引 13%割引
4 2%割引 2%割引
3 12%割増 12%割増
2 28%割増 28%割増
1 64%割増 64%割増

また、過去数年以内に保険金を受け取った場合は「事故有」と判定され、同じ等級でも「無事故」の契約者より割引率が低くなります。無事故・事故有の判断基準については後で改めてお伝えします。

1等級と20等級では、保険料に大きな差があります。

仮に、保険料の割引率が0%の場合の保険料を80,000円/年とすると、1等級と20等級の保険料は以下のようになります。

  • 1等級(割引率:63%):131,200円/年
  • 20等級(割増率:64%):29,600円/年

今回の例では同じ自動車保険にも関わらず、1等級・20等級で保険料に4倍以上の差が生じています。

2-2.等級がダウンするのはどんな場合か

保険金を受け取ることで等級がダウンするか、何等級ダウンになるかは、事故の種類によって異なります。以下のように決められています。

交通事故の種類 内容
3等級ダウン事故 以下の事故を起こし、保険金を受け取った場合

  • 他人を死傷させた
  • 他人の物を壊した
  • 自分の物を壊した
1等級ダウン事故 以下の事故で保険金を受け取った場合

  • 盗難
  • 落書き・いたずら
  • 台風による損害
  • 飛来物(飛び石など)との衝突
ノーカウント事故

(翌年度1等級アップ)

自分や家族がケガをして保険金を受け取っただけの場合
交通事故の種類 内容
3等級ダウン事故 以下の事故を起こし、保険金を受け取った場合

  • 他人を死傷させた
  • 他人の物を壊した
  • 自分の物を壊した
1等級ダウン事故 以下の事故で車両保険の保険金を受け取った場合

  • 盗難
  • 落書き・いたずら
  • 台風による損害
  • 飛来物(飛び石など)との衝突
ノーカウント事故

(翌年度1等級アップ)

自分や家族がケガをして保険金を受け取っただけの場合
3等級下がるのは、交通事故を起こし、他人に損害を与えたり自分の物を壊したりして保険金を受け取った場合です。

1等級下がるのは、盗難、いたずら・落書き、台風などのように、自分に落ち度がなく自動車が損害を受け、車両保険の保険金を受け取った場合です。

一方で、自分や家族がケガをして保険金を受け取っただけの場合、等級が下がらず、翌年度には1等級上がります。

3等級ダウン事故を起こすと3年間、1等級ダウン事故を起こすと1年間は、「事故有」と判定され、ダウン後の等級になるだけでなく、さらに保険料が割高になります。

2-3.車両保険を使うと等級は必ずダウンする

車両保険を使うと、上記表の3等級ダウン事故、1等級ダウン事故のいずれかに該当することになります。

交通事故を起こして、損壊した自分の自動車を修理するための保険金を請求すれば、3等級ダウン事故と判定されます。

一方で、自分に全く落ち度がなく、台風で自動車が破損したり、落書き・いたずらされたり、盗難被害に遭ってしまったりした場合も、1等級ダウン事故という扱いになるので注意が必要です。

車両保険を使うと、必ず等級のダウンにつながるということです。

2-4.事故に遭っても車両保険を使わない方が良い場合も

このように、車両保険を使って保険金を受け取れば、必ず自動車保険の等級がダウンし、翌年度の保険料がアップします。

その結果、自動車の修理が必要になっても、修理費用を自己負担した方が良いことがあります。どちらが得なのか、計算して決めることをおすすめします。

たとえば、B損保の自動車保険で、以下の条件でシミュレーションしてみましょう。

  • 現在の保険料:7万円/年
  • 現在の等級:6等級
  • 3等級ダウン事故で保険料を受け取った

この場合、次年度以降、保険料は以下のように変わっていきます。

年度 等級 保険料
次年度 事故有3等級 97,000円
2年後 事故有4等級 85,000円
3年後 事故有5等級 75,000円
4年後 6等級(無事故) 70,000円
5年後 7等級(無事故) 60,000円
6年後 8等級(無事故) 52,000円
合計額(概算):439,000円

次に、もしも事故を起こしてしまった際に車両保険を使わず、その先も車両保険を使う必要がなかったとしたら、等級は以下のようにダウンしていき保険料も安くなっていきます。

等級 保険料
次年度 7等級(無事故) 60,000円
2年後 8等級(無事故) 52,000円
3年後 9等級(無事故) 49,000円
4年後 10等級(無事故) 48,000円
5年後 11等級(無事故) 46,000円
6年後 12等級(無事故) 45,000円
合計額(概算):300,000円

このシミュレーションでは、3等級ダウン事故で保険金を受け取ると、保険金を受け取らずに過ごした場合と比べ6年後までに139,000円も保険料の負担が増えていることになります。

次に、参考までに、他の条件を変えず、1等級ダウン事故で保険金を受け取った場合に等級がどのようにアップし、保険料の負担がどのくらいになるかみていきましょう。

等級 保険料(イメージ)
次年度 事故有5等級 75,000円
2年後 6等級(無事故) 70,000円
3年後 7等級(無事故) 60,000円
4年後 8等級(無事故) 52,000円
5年後 9等級(無事故) 49,000円
6年後 10等級(無事故) 48,000円
合計額(概算):354,000円

この場合は、保険金を受け取らずに過ごした場合と比べ6年後までに保険料の負担が54,000円増えています。

3等級ダウン事故と比べると下がったとはいえ、この負担増は決して無視できないでしょう。

このように、車両保険を使うと、必ず「3等級ダウン」「1等級ダウン」となり、いずれにしても保険料の負担が増します。

そのため、保険料の値上がりの額を計算してみて、その額が修理代金よりも高ければ、あえて車両保険を使わず、修理代金を自己負担した方が得なのです。

まとめ

自動車保険では、車両保険の保険金を受け取ると、必ず3等級または1等級のダウンとなり、以後の保険料の負担が増えます。

長い目で見ると、保険料の値上がりの額の方が修理代金よりも大きくなることもあります。その場合、あえて車両保険を使わずに、修理代を自己負担した方が得です。

車両保険の対象となる事故が起きたら、まず、保険会社に今後保険料の負担がどのくらい増えるのか問い合わせてみて、自己負担するのとどちらが得なのか比較してみることをおすすめします。


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