現時点では、まだまだ実施件数の少ない最新医療ですが、将来、がんの治療は遺伝子レベルで行われるのが当たり前になるかもしれません。

この記事では、がんゲノム医療について分かりやすく解説し、問題点もお伝えしています。

1. がんゲノム医療とは？

「ゲノム」は遺伝子情報のことを指し、「体の設計図」とも言われています。

がんゲノム医療では、この遺伝子の変異を調べ、一人一人の体質や症状に合わせた最適な治療法を見つけ出す最先端の医療技術です。

現在、がんの三大治療は

• 手術
• 放射線治療
• 薬物療法(抗がん剤治療やホルモン療法)

で、これらは基本的に「標準治療」と呼ばれています。

この中で、薬物療法については、がんの種類別に薬が選ばれています。例えば、胃がんには▲▲薬、乳がんには●●薬、というイメージです。

一方で、がんゲノム医療の場合は、一人一人の遺伝子変異にあった治療を行うため、その人にとって最も効果のある薬を見つけられる可能性があります。

そのため標準治療では難しいケースでも、がんの進行を抑えて病状を回復させられることが期待され、ここ数年で非常に注目されています。

また、がんゲノム医療では「がん遺伝子パネル検査」を受けます。これは、数十個～数百個の遺伝子を一気に調べられる検査です。

その分析結果を”エキスパートパネル”と呼ばれる専門家チームが検証したうえで、治療方針を決めていきます。

国立がん研究センターでは、がんゲノム医療のイメージを分かりすい動画にしています。1分半ほどの短い動画なので、ぜひご覧ください。

2. がんゲノム医療の流れ

次に、実際に治療を受けるときの条件や流れについて見ていきましょう。

がんゲノム医療を受けるための条件

対象となるのは、臓器にできる固形がんで、白血病のような血液のがんは対象外です。

また、がんゲノム医療は「保険診療」と「自由診療」があり、条件を満たす場合に行うことができます。

保険診療の場合
・受けられる標準治療がない
・局所進行や転移があり、標準治療が終了(終了見込み）
・全身状態が良いなど、主治医が条件を満たすと判断した患者さん

自由診療の場合
・自由診療のがんゲノム医療が可能と、主治医が判断した患者さん

これらのことから、がんゲノム医療は誰でも受けられるものではないことが分かります。

一般的な標準治療を受けたが回復の見込がなく、がんが進行して転移した場合など、どちらかといえば病状が進行している厳しい状態の患者さんが対象になります。

自由診療であれば、そういった制限はないようですが、全額自己負担となるため金銭的な問題が発生します。

いずれにしても、すべての人が選択できる治療ではないと言えるでしょう。

がん遺伝子パネル検査

がんゲノム医療は、抗がん剤のような治療そのものではなく「最適な治療方法を探すための医療」のことを指します。

その第一歩が「がん遺伝子パネル検査」です。

この検査では、がん組織や血液からDNAなどを取り出し解析、遺伝子の変異を探します。

ですが、実はがん遺伝子検査は、すでに標準治療として行われています。

ただ、対象となるのは大腸がんや乳がんなど一部だけで、がんに関する遺伝子は100種類以上あるにも関わらず、調べられる遺伝子の種類も1つなど限られたものでした。

これに対し、がん遺伝子パネル検査では、一度に複数のがんに関する遺伝子の変化を調べることができるのです。

結果として、患者さん一人一人に適した、より効果のある治療法が見つけやすくなるのです。

治療薬が見つかるのは1～2割

がん遺伝子パネル検査を受けても、すべての人に治療薬が見つかるわけではありません。

こちらは、厚生労働省のデータです。

※データ：厚生労働省「がんゲノム医療の現状について」

全体の症例数に対し、半数ほどの患者さんは遺伝子の変異が見つからないケースもあります。

残り半数は変異が見つかるのですが、必ず良い薬があるわけではありません。

こちらのデータでは、治療薬が選択された割合は、13.4％にとどまっています。

がんの病状により、使用できる薬がなかったりすることがあり、治療薬が見つかるのは1～2割程度と言われています。

指定医療機関は全国225ヶ所

がんゲノム医療については、国をあげて積極的な取り組みが行われています。

そのため、一人でも多くの患者さんが最新の医療を受けられるように、また地域格差が起きないよう、指定病院は全国225ヶ所に設置されています(2021年4月1日現在)。

• がんゲノム医療中核拠点病院：12ヶ所
• がんゲノム医療拠点病院：33ヶ所
• がんゲノム医療連携病院：180ヶ所

ご自身やご家族が、がんゲノム医療をうける場合は「がん情報サービス」などのサイトから、病院を検索することができます。

※画像「中外製薬 おしえて がんゲノム医療」

3. がんゲノム医療は高額な費用がかかる！

検査の費用は3割負担で16.8万円

がんゲノム医療で最初に受ける「がん遺伝子パネル検査」ですが、この検査だけでも医療費は56万円かかります。

保険適用で、56万円×3割負担=16.8万円が必要です。

けっして安くはありませんが、がん遺伝子パネル検査については高額療養制度の対象となる場合もあります。

すべての検査で保険が適応されるわけではありませんが、こういった社会保障制度を利用できれば、自己負担は軽くなるケースもあります。

高額療養費制度については「高額療養費制度とは？医療保険より前に知っておきたい活用のポイント」をご覧ください。

自由診療だと全額自己負担

自由診療の場合、40～100万円程度の検査費用がかかります。この金額は、検査名や病院によって異なります。

私が調べたところ、保険適用との違いは、一度に検査できる遺伝子の数や、結果が分かるまでの日数などが関係しているようです。

※画像「順天堂大学医学部附属順天堂医院」

また、がん遺伝子パネル検査を受けるには、通常、標準治療が終わってからなどの条件があります。

ですが、自由診療ではこういった制限はありません。

少し雑な言い方をすれば、お金さえ払えば、どんな病状であってもがん遺伝子パネル検査を受けて、自分に最適な治療法を見つけることができるかもしれない、というわけです。

治療薬の多くは自由診療

さらに、がん遺伝子パネル検査で最適な治療薬が見つかっても、その薬が自由診療で全額自己負担になるケースもあります。

以下のデータから分かることは、まず前提として64％のケースで治療薬が見つかりません。

残り36％のうち、①保険適用の薬が候補になったのは9％で、②適用外薬が候補になったのが9％、③未承認薬が候補になったのが18％となっています。

②適用外薬と③未承認薬は、自由診療で全額自己負担です。

つまり、治療薬見つかったとしても大半のケースで保険適用外の治療薬が候補になるのです。

※厚生労働省「がん遺伝子パネル検査の結果に応じた治療方針」

せっかく良い薬が見つかっても、金銭的な問題から、投薬を断念する患者さんもいるのが現状です。

日本のがん治療は、欧米と比べて遅れをとっているとされていて、健康保険が使えない治療薬は128種類もあります。

がん患者さんが金銭的な問題で治療を断念することのないように、がん治療の進化に国も全力を注いでいると思いますが、近い未来に問題が解決される・・・というのは難しそうです。

おまけ:がん保険で対象になることも

民間の保険会社でも、今は自由診療が対象になるがん保険がぞくぞくと登場しています。

支払い条件にはバラつきがありますが、中には治療にかかった金額を自由診療も含めて全額カバーしてくれるものもあります。

がん保険を検討する時は、保険適用外の治療も対象になるか？チェックしてみてください。

まとめ

がんゲノム医療は、今までのがん治療とは異なり、一人一人に合った効果的な治療法を見つけることが可能になった、とされています。

一方で、問題点も多く、治療法が見つかるのは1～2割で、良い薬があったとしても費用は高額になります。

実は、私の母もがん闘病中なのですが、患者や家族からすると、何が一番良い治療法なのかを選ぶのは非常に難しいです。

ですが、少しでも良い治療をしたい・させてあげたい、というのは誰でも同じだと思います。

がんの治療情報を探している方にとって、この記事が少しでもお役に立てたら幸いです。

がんになった場合の生存率の指標には、これまで「3年生存率」「5年生存率」というものがありましたが、「10年生存率」についてはこれまで、小規模な集計にとどまっていました。

今回公表されたのは、2008年にがんと診断された方の「10年生存率」を集計したものです。

この記事では、公表されたデータのうち、がんの種類ごとの10年生存率にスポットを充てて紹介します。

1.データの集計方法等

今回の統計は、全国329施設から、2008年にがんと診断された症例の10年後にわたるデータの提供を受け、その中で、生存状況が90%以上分かっている240施設のデータを集計したものです。

以下のがんについてのデータをまとめたものです。

• 胃がん
• 大腸がん(直腸がん・結腸がん)
• 肝細胞がん・肝内胆管がん
• 小細胞肺がん・非小細胞肺がん
• 女性の乳がん
• 食道がん
• すい臓がん
• 子宮頸がん
• 子宮内膜がん
• 前立腺がん
• 膀胱がん

これらのがんについて、それぞれ、世代ごと（15～39歳、40代、50代、60代、70代、80歳以上）、ステージごと（Ⅰ期～Ⅳ期）、治療のタイプごと（手術の有無、治癒の有無）に、10年生存率を算出しています。

なお、今回の統計で紹介されている「生存率」の算定方法には3通りありますが、この記事で紹介するのは「相対生存率」です。これは、同年代の人ががん以外の要因で亡くなる可能性を計算に入れたものです。

2.がんの種類・ステージごとの10年生存率

以下の表は、2008年にがんと診断された方について、がんの種類・ステージごとに、10年生存率が高い順に上から並べたものです。がん全体では59.4%です。

ただし、2008年以降、がんの治療は目ざましく発展してきています。現時点でがんと診断された場合の10年後の生存率は、向上している可能性があることに注意が必要です。

2.1.ステージⅠの10年生存率

ステージⅠだと、前立腺がんや女性のがん（乳がん、子宮内膜がん、子宮頸がん）、大腸がん（結腸がん、直腸がん）、胃がんの10年生存率は90%を超える高率となっています（前立腺がん100%、女性乳がん98.4%、子宮内膜がん95.2%、子宮頸がん92.9%、大腸がん93.6%、胃がん90.0%）。

これに対し、肝臓がん（肝細胞がん、肝内胆管がん）肺がんのうち小細胞肺がん、すい臓がんはステージⅠでも10年生存率が30％台にとどまっています。

2.2.ステージⅣの10年生存率

ステージⅣになると、前立腺がん以外のがんはいずれも10年生存率が20%を下回っています。

特に、胃がん、肝細胞がん、非小細胞肺がん、小細胞肺がん、すい臓がんは1桁台（胃がん(6.9%)、肝細胞がん(2.2%)、非小細胞肺がん(2.0%)、小細胞肺がん(1.8%)、すい臓がん(0.8%)）にとどまっています。

また、肝内胆管がんは0.0%となっています。

まとめ

今回の10年生存率の集計は、初めて行われる規模のものです。

注意しなければならないのは、あくまでも2008年にがんと診断されたケースに関する集計だということです。

2008年以降、がんの治療は目ざましく発展してきています。したがって、たとえば、最近診断されたばかりのケースについては、10年後の生存率は向上している可能性もあります。

今後、10年生存率のデータが積み重なっていくことで、がんの種類ごとの傾向だけでなく、診断されてから5年後以降の死亡率の変化など、治療や経過観察のあり方について有益な判断材料を提供するようになるものと考えられます。

しかし、結論から申し上げますと、遺伝性のがんはかなりレアです。

なぜならば、がんは、生まれてから何十年もの間にさまざまな要因を積み重ねた結果、遺伝子が傷つくことで引き起こされるからです。

この記事では「がんは本当に遺伝するのか」「遺伝性のがんにはどのようなものがあるのか」をお伝えします。

1.遺伝性のがんと認められるのは5％以下

国立がん研究センターによりますと、遺伝性のがんは、がんの種類にもよりますが、全部のがんの5％以下といわれています。

では、遺伝する可能性があるがんにはどのようなものがあるのでしょうか？

遺伝する可能性があるがん

1. 大腸がん
2. 乳がん・卵巣がん
3. 骨軟部肉腫
4. 皮膚がん
5. 泌尿器がん
6. 脳腫瘍
7. 眼のがん
8. 内分泌系(ホルモンを作る臓器)の腫瘍

遺伝性のがんの場合、しばしば、がんが多発したり同じ臓器に重複して発生したりするので、大腸がんの治療を受けながら、婦人科で子宮がんや卵巣がんの治療も受けることもあるそうです。

なお、100％遺伝性のがんとして有名なのが「網膜芽細胞腫」です。乳幼児に多い病気で、出生児の約15,000～16,000人に1人の割合で発症します。網膜に腫瘍ができ、視力が低下しますが、早く治療が行われれば生命にかかわることは少なく、治癒させることができます。全国では約9割の患者さんが治療後5年の経過以降も生存しています。

2.遺伝性のがんの原因

遺伝性のがんのほとんどは、がん抑制遺伝子の生まれつきの異常（変異）が原因です。がん抑制遺伝子は、体の細胞ががんになるのを防ぐ（抑制する）働きを持っています。

細胞の1つ1つには、両親の遺伝子が合わせて2個ずつ入っています。細胞1つの中にある2個の遺伝子を、自転車の前輪と後輪に例えて考えてみてください。

通常は2個のブレーキが正常に働く状態で人生がスタートします。2つのうち1つのブレーキが壊れても、もう1つのブレーキがきちんと機能していれば、その細胞ががんになることはありません。しかし、残りのブレーキも壊れてしまうと、細胞はがん化します。

遺伝性がんの患者さんの場合、体中の細胞のそれぞれが持っている2個のがん抑制遺伝子のうち、生まれつき片方に変異があります。

1個の細胞が変異している状態で人生をスタートしているので、一般の人よりがんになる可能性が高いのです。

【参考サイト】国立がん研究センターがん情報「遺伝性腫瘍・家族性腫瘍（いでんせいしゅよう・かぞくせいしゅよう）」

ただし、全てのがんの中で、遺伝性のものは5％以下です。

3.がんの多くは生活習慣の改善で予防できる！

とは言え、「親・兄弟・親戚にがんが多い」という傾向は、確かに存在する気がします。

実は、がんにかかる人が多い家系は「遺伝」というより、「生活習慣や体質」が似通っていることが原因であることが多いと言われているのです。

【参考サイト】国立がん研究センターがん情報「がんの発生要因」

がんは遺伝と環境の微妙なバランスで発生することが分かってきています。環境などの影響で説明できるがんもあれば、遺伝の影響がかなり大きいものもあるということなのです。ただし、遺伝性のがんは稀なケースです。

がんの原因の多くは遺伝性のものよりも飲酒・喫煙・食事などの生活習慣からくるものが多いです。

ということは、がんになりやすい生活習慣がどんなものなのかを把握し、がん予防の対策が効果的に実施されれば、がんの発生率と死亡率を下げることができます。

国立がん研究センター、がん情報サービス「科学的根拠に基づくがん予防」によると、日本人のがんの予防には「禁煙」「節酒」「食生活」「身体活動」「適正体重の維持」「感染」の6つが重要であるとされています。

1. 「禁煙」たばこは吸わない。吸わない人も他人のたばこの煙を可能な限り避ける。
2. 「節酒」適度な飲酒。具体的には、日本酒なら1日1合、ビールで大瓶1本（633ml）以内など。
3. 「食生活」減塩する（1日の食塩摂取量：男性8.0g、女7.0g未満）・野菜と果物を取る（1日あたり野菜を350g）・熱い飲み物や食べ物は冷ましてから
4. 「身体活動」定期的な運動の継続。「歩行またはそれと同等以上の強度の身体活動を毎日60分行う」それに加え「息がはずみ、汗をかく程度の運動を毎週60分程度行う」
5. 「適正体重の維持」BMI値｛＝(体重kg)／(身長mの2乗)｝が男性21~27、女性21~25を維持する。
6. 「感染」肝炎ウイルス感染の有無を知り、その治療(感染者)や予防(未感染者)の措置をとる。

このうち、「感染」以外は日頃の生活習慣に関わるものです。

どの項目も今日から始めることができますので、自分がやれると思った項目から生活の中に少しずつ取り入れ、生活習慣に定着するよう心がけましょう。

なお、がん保険については「がん保険とは？知っておきたい必要性と種類・内容と選び方」で解説しています。

抗がん剤特約は、がんの治療を行ったときに毎月10万円など、設定額の治療給付金を受け取れる特約です。

抗がん剤に限らず、がんにかかると治療費が平均100万円ほどかかるといわれています。

早期に発見して、保険適用の治療ですめば貯蓄などでまかなえるかもしれません。しかし、がんの再発予防や検査などで引き続き通院をするケースも多く、長い目で見ると医療費が高額になる可能性があります。

2人に1人ががんにかかるといわれている今の時代、万が一の時に備えて、がん保険に加入しておくことをおすすめします。

そこで本日は、がん保険を検討する時に重要な『抗がん剤治療』についてお伝えします。

「これからがん保険に加入しよう」と思っている方、「がん保険に加入したけど、実際にがんになったらいくらの費用が掛かるのか心配…」と考えている方はぜひご覧ください。

1.抗がん剤の治療費は体の大きさによって違う

抗がん剤の治療費を計算する際に大きな影響を及ぼすのは、抗がん剤を投与する患者さんの体の大きさです。

抗がん剤の標準的な使用量は、体重や体表面積により決められます。

上の表より身長が高く、体重が重い人の方が抗がん剤の使用量が増え、抗がん剤の治療費も高くなります。

費用については「がん治療費.com」が参考になります。

ちなみに、厚生労働省が承認している抗がん剤治療は保険の対象となり、高額療養費制度が使えます。

高額療養費制度とは、年齢や年収に応じて1ヶ月の自己負担額の上限が定められている制度のことです。

以下、70歳未満の方の例になります。

高額療養制度については「高額療養費制度とは？医療保険より前に知っておきたい活用のポイント」をご覧ください。

2.抗がん剤(腫瘍用薬)とホルモン剤

抗がん剤(腫瘍用薬)治療とホルモン剤治療をあわせて化学療法(薬物療法)と言います。

化学療法は、抗がん剤単独で治療を行うこともありますが、手術や放射線など他の治療法を組み合わせて治療を行うことほうが一般的です。また化学療法では、一種類の薬剤を使い治療を進める場合と、いくつかの薬剤を組み合わせて治療する場合の2パターンがあります。

2-1.抗がん剤(腫瘍用薬)とは？

抗がん剤(腫瘍用薬)は、がん細胞が増えるのを抑えたり、転移や再発を防いだり、小さながんを治療したりするのに使われます。

手術や放射線が局所的な治療であるのに対して、抗がん剤はより広い範囲の治療のために用いられます。そのため、転移があるときや転移の予防をするとき、血液やリンパなどの広い範囲に治療を行う必要があると判断されたときに行われます。

薬物療法は主に2つあります。1つは錠剤やカプセルなどの「飲み薬」による方法と、もう1つは「点滴や注射などで血管に抗がん剤を直接注入する」方法があります。

抗がん剤は血液にのって全身にめぐるため、ごく小さな転移にも効果があります。その一方で、白血球や血小板の減少・嘔吐・脱毛・全身の倦怠感・口内炎などの副作用も伴います。特に、抗がん剤の副作用の影響を受けやすいところは、骨髄や消化管の粘膜、生殖器、毛根などといわれています。

2-2.ホルモン療法とは？

ホルモン療法は「内分泌療法」と呼ばれることもあります。

具体的には、特定のホルモンの分泌や作用を抑制することで、がん細胞の活動を抑えて腫瘍を小さくしたり、転移や再発を抑える治療法です。乳がん・子宮がん・前立腺がん・甲状腺がんなど、ホルモンが密接に関わっているがんに対しては、ホルモン療法がよく行われます。

効果の効き目はゆるやかで、抗がん剤より副作用が少ないのも特長です。

1.副作用が少ない
2.術前・術後の継続投与により、再発抑制効果が期待できる

また、ホルモン療法の標準的な薬として位置づけられている「抗エストロゲン剤」は、世界中で広く使用されています。副作用は少なめですが、長期間治療を続ける必要があります。

2-3.抗がん剤を使うタイミング

がん細胞が発見されても、転移していない場合は手術でがん細胞の除去を行います。最近では、放射線によってがん細胞を死滅させる治療法も行われています。

つまり、早期にがんが見つかれば、抗がん剤による治療は行われません。

しかし、がん細胞が広範囲に転移している場合は一度にがん細胞を取り除くことが困難なため、転移を防ぐために抗がん剤を使用し、がんの進行を抑えることが必要になってきます。がん細胞はとても速いスピードで分裂・増殖を繰り返しますが、抗がん剤にはそれらを抑える働きがあるので、がんの進行を遅らせることができます。

2-4.抗がん剤の使用期間

抗がん剤を使う期間は、1~3週間を「1クール」とし、2～8クール繰り返します。はっきりとした期間は、がんの種類や状態によりますが、1クール行ったら1~3週間休み、また次のクールを再開します。

抗がん剤により、がん細胞は死滅しますが、正常細胞は3週間ぐらいで回復するので、抗がん剤を使わない期間が必要です。ただ、抗がん剤を繰り返し使用すると、効果が期待できなくなることがあります。

3.最近注目の「抗がん剤特約」

がん治療では、約半数の人が抗がん剤を受けているというデータもあります。現在のがん治療は入院よりも通院がメインになっています。そして、通院治療で代表的なものが、抗がん剤治療です。

参考までに、子宮頸がんのステージ別に行われる治療方法をご覧ください。

この図の通り、0期・Ⅰ期の初期のがんに関しては手術で治療が完結してしまいますが、Ⅱ期以降では術後の再発リスクを軽減するために放射線治療や抗がん剤治療が行われます。つまり、本格的ながん治療には、抗がん剤は不可欠であるということが分かります。

こういった理由から、最近のがん保険は「抗がん剤特約」が付加できるタイプの商品が多くなっています。保障内容は、抗がん剤治療を行うと、月額10~50万円など、設定した金額の給付金がもらえるというものです。

抗がん剤治療特約については、特に以下のことを注意してください

• ホルモン療法の場合、保障額が半分（または対象外）のこともある
• 保険期間が10年の場合もある

がん保険の特約を選ぶ上で、抗がん剤特約の優先順位は非常に高いので、給付条件を確認した上でぜひ検討してほしいと思います。

4.健康保険適用外の出費にも備えを

がんの治療費を貯蓄でまかなえたとしても、それ以外にもかかる費用はたくさんあります。

以下のものは健康保険適用外となり、全額自己負担となる費用です。

・差額ベッド代(平均金額：約6,155円)※
・食事療養費の負担分
・病室でのテレビ代
・家族の交通費
・先進医療の技術料
・薬価基準収載前の承認医薬品の投与
・保険適用前の承認医療機器の使用など
・消耗品
・自営業の方は仕事ができない間の生活費や代わりの人を雇うお金など

差額ベッド代がかかる場合、入院日数が長いほど費用の負担が増えていきますので、場合によっては「がんの治療費よりも差額ベッド代がかさむ」ということもあります。

※差額ベット代については「差額ベッド代とは？入院費用を抑えるために知っておくべき基礎知識」をご覧ください。

小さいお子様のいるご家庭では、一時的に託児代がかかることもあります。退院しても通院しながらがん治療を行うケースも多く、再診料や投薬注射料などをその都度支払うことになります。

また、未承認の抗がん剤を使用する場合は、自由診療の扱いとなり、本来なら健康保険の対象となる医療費まで患者が全額負担することになってしまうので注意が必要です。

【保険診療と自由診療の医療費負担の違い】

※参考「自由診療とは？保険診療の違いとメリットと注意点(がん治療を例に)」

最後に｜治療費を抑える3つのポイント

最後に、保険診療の対象となるがん治療を受けるときに使える「高額療養費制度」について、治療費を抑えるための3つのポイントをご案内いたします。

1.抗がん剤の治療や入院をする際は事前に「限度額適用認定証」の手続きをする。
2.入院期間が2ヶ月にまたがらないようにする。
3.いくつかの医療機関で医療費を支払ったときは、合算して還付請求できないかチェックする。

がんの医療費用について不安になったり、心配にするのは当たり前のことです。独立行政法人「がん相談支援センター」では治療費や助成制度について相談することもできます。医療費ついて困ったことがあったら、こういった機関を利用するのも良いと思います。

がんの治療費については「がん保険のおすすめの選び方2つのポイント」の中でも触れています。

国立がん研究センターがん対策情報センター「年齢階級別罹患リスク（2013年）によると、男性は62%、女性は46%の確率でがんになるといわれています。このように、がんは私たちの身近に潜む病気です。

がんになったら治療費だけでなく、治療のために働けなくなったり何かと余分な出費がかさみます。

そこで今回はがんの治療費がいくらかかるのかお伝えしたいと思います。

1.がんになった時の治療費はいくらかかるか？

全日本病院協会の「平均在院日数(疾患別)」「年間医療費(重症度別)」によると、2019年時点での主要ながんの平均入院治療費と治療費自己負担額は以下の通りです。

※平均入院費用自己負担額は、3割負担として計算しています。

■がん入院日数・平均入院費用（2019年）

なお、健康保険には、高額療養費制度があります。1ヶ月の医療費の自己負担額(70歳未満なら3割負担)が一定額(限度額)を超えたら、差額を負担しなくてよいという制度です。

自営業の国民健康保険でも、会社員の健康保険でも利用できる制度です。

もちろんがんの治療も給付対象です。

※参考「高額療養費制度とは？医療保険より前に知っておきたい活用のポイント」

2.がん治療の入院日数は17.1日間

がんになった場合の金銭的なダメージは、治療費の負担ばかりではありません。

がん治療を受けている期間、働けず、収入が得られなくなることもあります。

参考までに「がん治療の入院日数」のデータをご覧ください。厚生労働省の『平成29年（2017年）患者調査の概況』のデータを抜粋したもので、各年度時点のがん治療における平均入院日数を示しています。

1996年には平均で46日間と1ヶ月以上がん治療で入院するのが平均でしたが、2008年には平均23.9日間まで短くなりました。そして2017年では17.1日と、がん治療のための入院日数は短期化している傾向にあります。

しかし、このように入院日数が短期化しているとはいえ、入院している期間、給与が支給されないのは非常に大きなダメージです。

仕事ができなくなったら傷病手当金を活用する

会社員や公務員の場合、がんになって仕事ができなくなっても傷病手当金を活用すれば、ある程度カバーすることができます。連続3日間欠勤すれば、4日目から傷病手当金を受け取れます。期間は1年6ヶ月です。

傷病手当金の受給要件

• 業務外の事由による病気やケガによる療養の休業であること
• 仕事に就くことができないこと
• 連続3日間を含み4日以上の仕事に就けなかったこと
• 休業期間に給与の支払いがなかったこと

自営業の人など国民健康保険に加入している場合は傷病手当金はありません。建設業などが加入する国民健康組合が運営するものであれば、傷病手当金を受け取れます。

※参考「傷病手当金とは？支給額と支給期間と押さえておきたい申請の方法」

3.健康保険対象外の出費

健康保険で注意しなければならないのは、対象外となる費用です。全額自己負担しなければなりません。具体例として以下のものがあります。

• 差額ベッド代（少人数部屋を利用する際の室料、平均約6,155円/日）
• 食事療養費の負担分
• 病室でのテレビ代
• 先進医療の技術料
• 薬価基準収載前の承認医薬品の投与
• 保険適用前の承認医療機器の使用など

※参考「差額ベッド代とは？入院費用を抑えるために知っておくべき基礎知識」

4.先進医療の治療費はどれくらいか？

4.1.先進医療とは？

厚生労働大臣が定める高度な医療技術を用いた治療方法のことで、現状は健康保険等の適用対象となっていないが、適用が検討されている段階のものです。

先進医療を受けられるのは、厚生労働大臣が定める医療施設に限られ、「技術料」が全額自己負担となります。

2021年5月現在では、84種類の先進医療があります（厚生労働省HPより）。先進医療の治療は、主にがん治療において高額になるケースが多くなっています。

4.2.先進医療の治療費はどれくらいかかるか？

先進医療を使用すると、技術料が保険適用外になるので、先進治療費は全額自己負担となります。通常の診療・検査・投薬・入院料等については、保険適用になります。

先進医療の技術料は、先進医療を受ける病院や種類によって異なります。

たとえば、総医療費100万円、うち先進医療に係る費用（技術料）が20万円だった場合、その20万円は全額が自己負担となります。

残りの80万円（診察・検査・投薬・入院料）は公的な保険の適用範囲となり、高額療養費制度を利用することができます。

結果、自己負担となる費用は最終的に以下の通りです(※)。

• 先進医療の費用（技術料）：20万円
• 高額療養費制度適用後の自己負担額：80,100円+（80万円-26.7万円）×1％=85,430円
• 合計：285,430円

※被保険者世帯の平均的な月収を28万円～50万円とします。

5.最先端の「自由診療」は全額自己負担

健康保険等の対象とならない治療方法を「自由診療」といいます。

たとえば、がん治療に有効な治療は、世界中で開発されていますが、日本で承認されるまでは時間がかかります。もし未承認の抗がん剤の治療を受けたい場合、健康保険等が適用されません。

「先進医療」にもなっていない場合は、「自由診察」で全額自己負担で治療を受けることになります。しかも、一連の治療の中で健康保険の対象となる治療を併用した場合、それも含めて全額が自己負担になってしまいます。

本来ならば健康保険が適用されるはずの治療費まで、全額自己負担になってしまうのです。

そうなると、治療費の負担は数百万円～数千万円になってしまうこともあります。

自由診療をカバーするがん保険が登場

そこで、最近は、特にがん保険で、自由診療もカバーする保険が登場してきています。

• 自由診療の抗がん剤治療等を受けたら保険金を受け取れるタイプ
• 保険診療、自由診療を問わずどのような治療を受けても実費を受け取れるタイプ

詳しくは「がん保険とは？知っておきたい必要性と種類・内容と選び方」をご覧ください。

まとめ

がんに限ったことではありませんが、病気やケガをした時は、公的医療保険制度をフル活用することが大切です。

高額療養費制度を使えば、1ヶ月の自己負担は大きく減らすことができます。また。傷病手当金では、治療期間が長くなり、収入が減少したときでも、一定の保障を受けられます。

とはいえ、がんになると健康保険がきかない先進医療や自由診療という治療を選択する場合もあるでしょう。

そういった経済的なリスクをカバーしたい場合は、がん保険はとても有効な手段になります。

実際、乳がんの罹患者数は、女性がかかるがんの中で最も多くなっています。国立がん研究センターの「2020年のがん統計予測」によれば、1年間で92,900人もの人が乳がんと診断されると予測されています。

しかし他方で、乳がんは、自分で発見できる可能性が高く、また、早期発見できれば治る可能性が高いがんでもあります。

そこで、今回は、乳がんにかかる割合や原因について説明した上で、予防・早期発見するために知っておくべきことをお伝えします。

1.乳がんにかかる割合と原因

1.1.乳がんは女性の9人に1人がかかる

欧米人と比べて日本人には少ないとされてきた乳がんですが、食生活やライフスタイルの変化に伴って、日本人女性の患者数は急増しています。

2011年には患者数が7万人を超え、国立がん研究センターの「最新がん統計（2020年7月時点）」によると一生の間に乳がんになる確率は9人に1人とされています。

年代別に見ると、30代後半から増加し始め、40歳台後半から50歳台前半でピークを迎えますが、閉経後の60歳台前半で再びピークを迎える傾向にあります。

死亡数も年々増えていて、国立がん研究センターがん対策情報センターの統計によれば2016年には14,015人の女性が亡くなっています。

なお、欧米ではむしろ罹患率が減ってきています。国を挙げて乳がん対策に取り組んでおり、マンモグラフィー（乳房Ⅹ線撮影）検診の普及などが功を奏していると言われています。

1.2.乳がんの原因

では、乳がんになりやすいのはどのような人でしょうか。主に、遺伝的要因と、生活習慣が影響すると言われています。

1.2.1.遺伝的要因

最も大きな要因は遺伝的なもので、母親や姉妹に乳がんになった人がいる場合は、リスクは2倍になると言われています。

エストロゲンは女性の体を作るための重要な働きをしているホルモンですが、このエストロゲンが分泌されている期間が長いほど、乳がんのリスクが高まります。

そのため、以下のような方は乳がんになりやすくなります。

• 初潮の年齢が早い方(11歳以下)
• 出産経験がない、初産年齢が遅い方(30歳以上)
• 閉経年齢が遅い方(55歳以上)
• 母親や姉妹に乳がんになった方がいる方

乳がんの発生には、卵巣から分泌される女性ホルモンのエストロゲンが大きく影響しています。

エストロゲンが分泌されている期間が長いと、乳がんのリスクが高まります。

閉経後はエストロゲンの卵巣からの分泌が止まります。ただし、閉経後は脂肪組織内の酵素のはたらきでエストロゲンが作られるので、閉経後の肥満は乳がんのリスクを高めることになります。

1.2.2.生活習慣

国立がん研究センターがん対策情報センターによると、男性のがんの53.3％、女性のがんの27.8％は、生活習慣や感染が原因と考えられるそうです。

特に喫煙の影響が大きく、喫煙をやめるだけでがんのリスクを引き下げることができるとされています。

2.乳がんを予防する方法

上でお伝えしたように、乳がんの発症には遺伝的要因と生活習慣が影響しています。このうち、生活習慣については自力で改善が可能です。

よく指摘されるのは以下の方法です。

1. たばこは吸わない
2. 栄養のバランスのとれた食事をとる
3. 毎日、変化のある食生活をおくる
4. 食べ過ぎを避け、脂肪は控えめにする
5. お酒はほどほどに
6. 食べ物から適量のビタミンと繊維質のものを多くとる
7. 辛いものは少なめに、熱いものは冷ましてから
8. 焦げた部分は避ける
9. カビの生えたものに注意
10. 日光に当たりすぎない
11. 適度にスポーツをする
12. 体を清潔に

特に、たばこをやめるだけでがんのリスクを大きく引き下げることができるとされています。

ただし、乳がんの場合、遺伝的要因も大きいので、生活習慣の改善による予防だけでは限界があります。

そこで、予防に加え、早期発見への取り組みがどうしても必要です。

3.乳がん早期発見のための5つの方法

それでは、乳がんを早期発見するにはどうすれば良いでしょうか。

3.1.セルフチェック

まず、セルフチェックです。乳がんは、自分で発見できる可能性があるがんです。以下のような異常を見つけたら、すぐに医者で診察を受けたほうが良いでしょう。

• 乳房、脇の下のしこり
• 乳頭の湿疹、ただれ、分泌物
• 乳房皮膚の発疹、はれ、ただれ

定期的にチェックすることで、ふだんの乳房の状態が分かり、変化に気づきやすくなります。

3.1.1.チェックポイントは6項目

鏡の前に立ち、両腕の力を抜いた状態のまま次の6項目をチェックします。

・乳房の変形や左右差がないか
・ひきつれがないか
・ただれがないか
・しこりがないか
・えくぼのようなへこみがないか
・出血や異常な分泌物がないか

3.1.2.チェックするタイミング

セルフチェックは生理が終わって1週間後くらいに行うと効果的です。閉経している人であれば毎月、日にちを決めて行うことをおすすめします。

その日は、以下の3つのタイミングでセルフチェックを行います。

1. 入浴の前に鏡の前で
2. 入浴中
3. 就寝前のベッドの上で

入浴前の鏡の前で

1. 両腕を下げた姿勢で、乳房と乳頭を観察する
2. 両腕を高く上げた姿勢で、正面・側面・斜めから乳房を観察する
3. 乳頭を軽くつまんで血のような分泌液がないか調べる

入浴中のバスルームで

皮膚の凹凸が分かるよう、手に石鹸をつけ、滑りをよくしておきます。

1. 腕を上げ、乳房の表面に渦巻きをかくようにしながら、しこりやこぶなどがないか調べる
2. 指先を揃え、脇の下に差し入れ、リンパ節が腫れていないか確認する

就寝前のベッドの上で

1. ベッドにあおむけに横たわり、腕を上げる
2. 乳房の内側半分を指の腹で圧迫する
3. 腕を下げ、乳房の外側半分を指の腹で圧迫する
4. 脇の下に手を入れ、指の腹で圧迫する

ただし、初期の段階では、しこりもわからないほど小さかったり、痛みや体調不良などの自覚症状もなかったりします。

そこで、乳がんの検診も合わせて受診することが重要です。

3.2.乳がん検診の受診

セルフチェックだけでは限界がありますので、定期的に乳がん検診を受けることをおすすめします。

特に、乳がんの発症率が急増する40代からは、2年に1回は受けるようにしたいものです。

乳がん検診は以下のような方法を用いて行われます。

3.2.1.触診

医師が直接手で乳房にふれ、しこり・変形・陥没・分泌物がないかをチェックするものです。

ただし、視触診だけでは早期の小さな乳がんを十分に発見することができません。次に挙げるマンモグラフィや超音波検査と合わせて検査を行うことが重要です。

3.2.3.マンモグラフィー

乳房専用のレントゲン検査です。圧迫板で乳房をはさみ、薄く引き延ばして上下、斜めの方向から撮影します。

乳がんの初期症状である微細な石灰化を画像としてとらえるこごできます。

3.2.4.超音波検査

超音波を乳房に当てて反射された音波を画像化し、乳房内部の状態を調べます。触診では分からない数ミリ単位のしこりを発見できます。

マンモグラフィ検査と合わせて行うことで乳がんの発見率を高めることができます。

3.2.5.細胞診・組織診(生検)

画像診断の結果、乳がんと判別できない病変などがあった場合に、しこりから細胞や組織を採取して検査します。

まとめ

日本では、乳がんは女性の中で最も多いがんで、近年増加傾向にあります。

一生の間に乳がんになる確率は女性で11人に1人とされています。

最も大きな要因は遺伝的要因であり、生活習慣の改善による予防だけでは限界があります。なので、早期発見のための取り組みも重要です。

月1回、生理が終わって1週間後くらいにセルフチェックをすることで、自分で発見できる可能性があります。ただし、セルフチェックにも限界がありますので、定期的にがん検診を受けることをおすすめします。

特に、乳がんの発症率が急増する40代からは、2年に1回を目安に受けることをおすすめします。