安田様は現在システムエンジニアとして働くサラリーマンです。奥様も同い年で、会社員として勤めています。安田様は、ご相談をしにきてくださった年にご結婚されました。この結婚を機に「奥様に十分な保障を残したい」という想いと同時に家計のこともしっかりと考えて「保険料負担が重くならないように見直したい」という２つの想いを抱いて弊社までご相談しに来てくださいました。

家族構成　2人家族

• 旦那様：28歳
• 奥様：28歳

ご相談結果

ご相談した結果の詳細は以下のようになります。

見直し前
支払保険料合計：12,913円/月　⇒　154,956/年 死亡保障額：2,000万円
定期保険特約付き終身保険 65歳保険料払い込み満了 月払：12,913円 （口座振替）	終身保険：50万円 特約：10年更新型 現在の保険料：12,913円⇒7年後の保険料：約28,000円 (更新時にならなければ正確な保険料がわからないタイプ) 死亡保障：2,000万円 三大疾病一時金：380万円 三大疾病・障害状態・介護状態での年金：120万円×一生涯 入院日額：1万円 手術給付金：20万円 先進医療保険特約あり
見直し後（今回ご加入した保険）
見直し後合算支払保険料合計: 13,147円/月　⇒　157,764円/年 新規加入保険分の支払保険料合計: 7,572円/月　⇒　90,864円/年 合計死亡保障額：3,390万円
収入保障保険 55歳保険期間満了 月払：2,370円 　　　　（クレカ払）	もしご主人様が死亡した場合、ご家族は毎月10万円が受けられる （ご主人様が55歳になるまで保険金を支払うプラン）
終身医療保険 保険料終身払込 月払：5,202円 （クレカ払）	もし病気・ケガで入院した時、１日10,000円が受けられる（日帰り入院から） がん（悪性新生物）・急性心筋梗塞・脳卒中の場合、入院費用は無制限で受けられる三大疾病で所定の状態になったときに100万円の給付金を受け取ることができる（再発をしても１年以上経過していれば何度でも給付されるタイプ）先進医療特約を付加して、公的医療保険制度の対象外の先進医療も自己負担0円で受けられる
※収入保障保険に関しては『収入保障保険とは？知っておきたい特徴とおすすめする人』、医療保険に関しては『医療保険に関して知っておくべきことまとめ』を参考にしてください。
既に加入していて、見直し後も一部減額して継続した保険
支払保険料合計: 5,575円／月
定期保険特約付き終身保険 65歳保険料払い込み満了 月払：5,575円 （口座振替）	終身保険：30万円 特約：10年更新型 現在の保険料：5,575円　⇒7年後の保険料：約13,000円 (更新時にならなければ正確な保険料がわからないタイプ) 死亡保障：150万円 三大疾病・障害状態・介護状態での年金：120万円×一生涯

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今回の保険加入に考慮したポイント

1. 老後も継続する予定の医療保険は更新タイプから終身タイプに切り替え。
2. 死亡保障は奥様のために必要保障額をしっかりと確保。（既契約の1.5倍の死亡保障に。）
3. もともと加入していた保険のよいところ（生きていくための保障）だけはそのまま残して継続する。

これらの保険をおすすめした理由

それでは新規で加入された理由を解説していきます。まず安田様のご相談内容をまとめると以下の通りでした。

安田様のご要望

• 更新後に保険料が上がってしまう心配を減らしたい。
• 保険料を将来にわたってトータルで安く抑えたい。
• 医療保険は老後も継続するため、充実した内容にしたい。
• 働けなくなってしまったときのリスクに備えたい。

話をお聞かせ頂いた中でお考えだったことは、第一に、保険料が変わらないタイプへ変更して、今後の固定費が上がる心配をなくしたい。第二に、老後も継続する医療保険の内容は保険料を抑えつつ、内容を充実させたい。第三に働けなくなってしまったときのリスクには備えたいということでした。

現在加入の保険の三大疾病・障害状態・介護状態での終身年金はそのまま継続すると判断された理由

お見直しをするときに、まずは現在の加入内容の確認から行いました。安田様は、更新タイプを保険料がずっと変わらない終身タイプに切り替えたいという意向だったのですが、現在の保険内容を１つ１つご説明していく中で、ご本人が非常に気に入られている特約がありました。それが所定の三大疾病・障害状態・介護状態になったときに年間120万円の年金が生きている限り一生涯給付されるという内容の特約でした。

安田様は、最初の保険加入のときに、死亡保障は遺族年金などである程度ご家族を守ることができるが、病気やケガで働けなくなってしまったときは障害年金の受給要件に満たなければ国からの援助がないことに大きな不安を抱いていたため、所定の三大疾病や障害状態、介護状態になったときに年金が受け取れるプランに加入しておりました。

※障害年金に関しては『障害年金とはどういうもの？必ず知っておきたい基礎知識』を参考にしてください。

終身型や全期型（決められた保険期間中は保険料が変わらないタイプ）の生命保険で見直せる商品を探しましたが、保障範囲がここまで幅広く、しかも終身年金で支給される商品はありませんでした。

他社の就業不能保険の給付条件 ・がん、急性心筋梗塞、脳卒中、肝硬変、慢性腎不全で就業不能状態が60日以上継続したと医師に診断された者 ・病気やケガで入院または医師の指示で在宅療養をしており、少なくとも6カ月以上いかなる職業においても全く就業できないと医学的見地から判断される状態にある。

既契約の就業不能に対応する特定状態の保障に対する特約の給付条件 1.　三大疾病による所定の状態 初めて悪性新生物と診断確定されたとき 心筋梗塞で60日以上の労働制限が認められたとき 脳卒中による60日以上の神経学的後遺症が認められたとき 2.　ケガ・病気による所定の身体障害状態：糖尿病による人工透析など約款所定の身体障碍状態 （公的制度の障害年金の給付条件に相当する部分） 3.　所定の介護状態：保険会社所定の要介護２に相当・公的介護保険の要介護２に連動 ※相当とは、保険会社が定めた基準での要介護の基準で、公的介護保険の２に相当するという意味。

公的介護保険制度では、40～65歳までは16疾病による所定の介護状態にしか介護保険が適用されません。 よって、保険会社が定める『相当』基準でなければ、事故や16疾病以外の事由による介護の保障がされませんおで注意が必要です。

安田様は若いうちに大きな病気やケガをしてしまった場合には、老後のために貯金をする余裕がなくなってしまうため、終身で年金が出るというメリットを感じておりました。よって、今回はこの特約は継続をする方向性でお見直しのお話を進めました。

就業不能状態と既契約に付加されている就業不能に対応する特約との一番の違いは、がんに関する記述です。

就業不能保険では、がん（悪性新生物）と診断されただけでは、保険金が給付されませんが、既契約に付加されている就業不能に対応する特約では、がん（悪性新生物）の診断で給付金が発生します。

また、就業不能保険では期間が定めされているものの、一生涯受け取れます。既契約に付加されている就業不能に対応する特約では、生きている限り一生涯支給されます。

例えば、がんで仕事を失い、正社員で再雇用されなかったとしても、老後の年金に上乗せしてこの保険金が年金として給付されるため、老後の備えをする必要がなくなりますので、病気になってしまった現役時代の収入の補てんと老後の備えが同時にできるということになり、安田様はここに大きな魅力を感じておられました。

ただし、保障内容は非常に手厚いのですが、保険料は更新ごとに上がってしまいます。7年後の更新では約8,000円も保険料が跳ね上がってしまいます。そこで、この保障を継続されるのであれば、期間を決めて継続をするという対策をすることにしました。

現在加入の保険の次回更新（１回目）は安田様が35歳になるとき、その次の更新（２回目）は45歳になるときです。ご本人は55歳までこの保障範囲の広い保険があれば、55歳まで27年程度もあるので貯蓄もできますし、正社員で働き続けられれば退職金や厚生年金・企業年金などで老後の積み立てはある程度できているので、それ以降は所得を保障するような保険を掛ける意味はないと考えておりました。

よって、1回目の更新は保険料が上がってしまいますが、そのまま継続をして2回目の更新のときは、55歳に焦点を当てて、終身年金を10年確定年金に変更することで更新後の保険料を抑えることにしました。

更新後の保険料は更新時の保険料率により定められると記載があるため、具体的な保険料は算出できないのですが、現在の試算では1回目の更新後の保険料は約13,000円、2回目の更新時に終身年金から10年確定年金へ切り替えをして更新した後の保険料は約16,000円なので、この保険料負担だけは、あらかじめ覚悟しておくということにしました。

将来必要な月々の収入は25万円と算出

また安田様の場合、ご主人様と奥様に現在の状況、将来のご要望をお伺いして、必要額を算出したところ次の図の通りとなりました。

残されたご家族の 生活費（月額）	–	遺族年金（月額）	=	毎月の不足額
25万		13.5万		11.5万

このように安田様に不足している必要保障額は11.5万円になりました。
詳しく解説をすると、安田様にご家庭の情報(生活費・ご自宅・学費など）をヒアリングしたところ、ご主人様にもし万が一のことがあった場合にお子様と安心して生活していける月々の生活費は25万円となりました。この月々25万円すべてを生命保険で準備する必要はありません。公的年金には遺族年金があり、安田様の場合、厚生年金を掛けていらっしゃるので「遺族基礎年金」「遺族厚生年金」から保障を受けることができます。

遺族年金から保障されるおおよその金額は以下のようになります。

• 遺族基礎年金+遺族厚生年金＝月々約13.5万円

遺族基礎年金と遺族厚生年金併せて約13.5万円保障を受けることができます。

さらに、安田様の場合は、奥様が長く働ける環境の会社に勤務されており、奥様の収入はお子様を出産されてもずっと続くであろうという予定でしたし、奥様の実家は現在お住まいのご住所から非常に近い場所にありますので、もしも安田様が亡くなってしまった場合は、実家に戻って生活をしていけるというお話になりました。

しかし、お子様がこれから生まれた場合は、奥様が育児に専念している間の収入は途絶えてしまいますし、奥様が大きな病気をされてしまい働けなくなってしまったときなども想定して、最低限のお金は保険で残してあげたいので、毎月10万円の死亡保障を55歳まで（将来生まれてくる子供が大学を卒業する予定の時期まで）は備えるという結論になりました。

※公的保障制度について、詳しくは「必見！社会保障で絶対損をしないためのすぐに使える全知識」を参照ください。
※安田様のご家庭の情報については個人情報となりますので割愛させていただきます。

毎月10万円を受け取れる収入保障保険を活用

収入保障保険とは、通常の死亡保険金とは違い、ご主人様がなくなった時に毎月一定額の保障を受け取ることができる保険です。
上述のシミュレーションの結果、安田様は保険で毎月10万円が保障されていれば、万が一のことがあってもご家族が不自由なく暮らせることが分かりました。

そこで、数ある収入保障保険のうち以下の2社が候補に上がりました。

候補①	A生命 標準体	保険料 2,260円/月　　27,120円/年 最低保障期間：1年 初年度・収入保障年金受取総額 32,400,000円	日系保険会社 【保障内容】· 死亡・高度障害で働けなくなった場合月々10万円を55歳まで受取ることができる。三大疾病の所定の状態になった場合は、保険料の支払いが免除となる
候補②	Ａ生命 標準体	保険料 2,360円/月　　28,320円/年 最低保障期間：5年 初年度・収入保障年金受取総額 32,400,000円	同上

それぞれ保障内容と保険料を総合的に比較して候補②のA生命収入保障保険（最低保障5年）を選択されました。安田様は保険加入の２年以内に喫煙歴があったため、非喫煙体の割引が使えなかったことと三大疾病の所定の状態に該当したときは保険料の負担をなくせる保険の方が安心だと考えられていたため、その条件で保険料が安い商品を選びました。また、その商品ラインナップの中でも安田様の主観で印象のよかった日系の保険会社であるＡ生命の商品の中から選ぶことになりました。

単純な保険料で比較すると候補①のほうが割安ですが、候補②は最低保障期間5年で、候補①の最低保障期間１年よりも保障期間が長いため、候補②を選ばれました。

安田様は、収入保障保険の仕組みをご覧になられたときに、「55歳時の死亡保障は120万円しかないにも関わらず同じ保険料を掛けるのは意味がないような気がする」と不満を感じていらっしゃいました。

そこで、安田様に最低保障期間のお話をしました。

収入保障保険の最低保証期間とは、保険期間が最低保障期間未満であっても、最低保障期間分の保険金の給付が受けられるといった内容のものです。

例えば、保険期間があと１カ月しかない時期（今回のケースですと55歳）に死亡をしても、保障期間が5年あれば、5年後の60歳まで死亡給付金を支払われることになります。今回の設計では毎月10万円が55歳まで毎月給付される内容でしたので、50歳～55歳の期間に死亡をした場合は残りの保障期間に関わらず10万円×12カ月×5年分＝600万円の死亡給付金が支払われます。

安田様も50～55歳で600万円の死亡保障であれば、現在の保険料を掛け続けても納得をして保険を継続できると判断されました。

医療保険は日額１万円で、がんの再発に備えられる内容に

医療保険は複数の保険会社の中からA生命の掛け捨てで保険料が割安な終身払いの商品を選択されました。Ａ生命を選択した理由は保険料の比較をした結果お得であったということもありますが、安田様ご自身が何社も分けて加入すると給付するときの窓口が多くなってしまうため、多くとも２社で保険を組みたいというご要望がございました。保険料と保険会社を増やしすぎないという観点で、死亡保障（収入保障保険）と同じ保険会社であるＡ社を選ばれました。

例えば、悪性新生物に罹患してしまった場合は、がんに関わる特約の給付金請求書を３社とも用意しなければなりませんので、診断書代（約5,000円）が３枚必要になってしまい、手間もかかる上に費用もかさんでしまうとのことで、２社以上保険会社を増やしたくはないという安田様ご意向を尊重致しました。

医療保険は病気・ケガで入院をしたときに保障を受けるものですが、終身払い込みタイプと有期払込タイプがあります。終身払い込みタイプは毎月の保険料は安く抑えられるのですが、生きている限り保険料を払い続けることになります。

一方で有期払込タイプは、保険料払込満了をすると、その後は保険料を負担することなく一生涯保障を受けられるタイプですが、一生涯分の保険料を前倒して支払うことになるので、毎月の保険料負担は上がりますが累計の保険料払込額は終身タイプよりも少なくなることが多いです。今回は安田様の２つのご要望に沿って保険を選出致しました。

候補①	Ａ生命 有期払込プラン	60歳払込満了 6,879円/月 クレカ払い	【保障内容】 ・入院1日　あたり10,000円 （病気・ケガで入院をしたときに1日あたり1万円給付金が支払われる。日帰り入院から保障。1入院あたり120日・三大疾病無制限・七大疾病180日） ・三大疾病診断給付金　100万円 ・先進医療特約　2000万円まで
候補②	Ａ生命 終身払込プラン	終身払込満了 5,202円/月 クレカ払い	【保障内容】 同上

結果として保険料負担と柔軟性を考慮してＡ生命の終身払込プランの医療保険を選択されました。

安田様の２つのご要望は①がんだけでなく三大疾病に対応していること②がんは再発をしてもしっかりと給付金を受け取れること③保障変更の柔軟性でした。

よって、三大疾病の一時金の特約が付けられる医療保険で、かつ三大疾病を再発しても１年経過していれば再度給付金が出るものを選びました。他の医療保険では、再発は２年経過しないと再度給付されないものが多い中で、Ａ生命は１回目のがんの給付金を受け取ってから１年を経過していれば、再度給付金が受け取れる再発期間のスパンの短さを安田様は大変気に入っておられました。

ただし、安田様は将来にわたってトータルで保険料負担を下げたいとは考えていたのですが、毎月の保険料負担を上げるのも苦しいですし、なによりも医療保険は物価の上昇や医療現場の変化に弱いのではないかとお考えになっておられました。

今後物価が上がり、入院日額１万円の価値が極端に減ってしまっては、短期で支払ってもその保障を老後にもっている意味もありませんし、医療現場が変化して入院や手術を全くしない世の中になった場合にはなおさら、これから加入する医療保険は不要になります。しかし、物価も医療現場も同じようなままであれば一生涯の医療保障は必要なので、終身医療保険を終身払い込みで加入することで、ご納得していただけました。

安田様にインタビューしました