がん保険は、文字通り、がんになった時のみ給付金が支払われます。がん治療は他の病気と比べてお金が掛かるので、がん専門の保険が販売されているのです。

また、他の病気に比べて治療法もたくさんあるので、がん保険には、医療保険などには無い特徴があります。

今回の記事では、がん保険の特徴について、表などを使ってわかりやすくお伝えします。

がん保険は、「がん」しか保障の対象となりません。そしてがんに絞った保険なだけに、他の保険にはない特徴があります。

押さえておきたいのは以下の4つの特徴です。

1. がんになったときの保障が手厚い
2. 「入院給付金」の上限日数がない
3. 大きな診断一時金がある
4. 免責期間がある

それでは詳しく解説していきます。

特徴1. がんになった時の保障が手厚い

がん保険は、原則としてがんのみを保障している保険のことです。

普通のケガや病気は保障の対象外となります。

一般的には、以下の4つが主な保障内容としてがん保険に盛り込まれています。

• 診断給付金
• 入院給付金
• 手術給付金
• 通院給付金

ちなみに、これらの給付金は以下のときに受け取ることができます。

1-1. 診断給付金

がんと診断された時点で給付されるのが「がん診断給付金」です。

がん保険では「がん診断給付金」が大きく設定されており、50万円から100万円が目安です。

「入院給付金日額 × 100倍」と設定されていることもあります。

1-2. 入院給付金

がんで入院した場合に支払われる「入院給付金」ですが、基本的に日数は無制限です。

ほとんどのがん保険では、日額1万円から2万円です。

医療保険の入院給付金の場合、1回の入院あたりの限度日数（60日など）があります。

1-3. 手術給付金

がんで手術した場合に支払われる「手術給付金」は、1回の手術に対し10万円から20万円が目安です。

また、入院日額給付金の20倍が給付金として受け取れるものもあります。

1-4. 通院給付金

医療保険には通院特約が付加されているケースは少ないですが、がん保険は通院治療も多いため付加されているケースが多いです。

通常、通院すると1日10,000円という形で設定した金額が給付金として支払われます。

特徴2. 「入院給付金」の上限日数がない

先程も述べたように、がん保険は「がん」のみを保障対象としているわけですが、それに対して医療保険は「すべての病気・ケガ」による「入院・手術」を保障の対象としています。

がん保険と医療保険の違い

医療保険では入院した場合でも、「1回の入院限度日数」と「通算限度日数」により入院給付金の支払い日数に制限が設けられています。

同じ病気で繰り返し入院をしても、所定の日数（60日など）を過ぎていないと「1回の入院」とされてしまい、給付金を受け取れない場合があります。

それに対し、がん保険の「入院給付金」では、入院日数が無制限に設定されています。

特徴3. 大きな診断一時金がある

上記の表にもあるように医療保険には病気と診断されても一時金が受取れませんが、がん保険はほとんどの商品が、「がんと診断されたら100万円」というように診断された時点で高額な一時金が受取れます。

がんになった場合、治療費が高額になるケースや、仕事に支障が出て生活に大きな影響が出る可能性があるので大きな一時金が出る形になっています。

特徴4. 免責期間がある

医療保険に免責期間というのはありませんので、これはがん保険特有の特徴です。

一般的にがん保険は、契約後3ヶ月（約90日間）はがんになっても保障を受けることができません。

この期間を「待ち期間」「不填補（ふてんぽ）期間」と呼ぶこともあります。

こちらの記事にも詳しく書いてあるので参考にご覧ください。
「免責期間とは？加入前に知っておきたいルール」

参考｜がん保険と医療保険の違い

簡単に違いをお伝えすると、医療保険はすべての病気・ケガに対応していて、がん保険はがんの時しか給付金は下りません。

ただし、がんになった時には手厚い保障が受けられます。医療保険は「オールラウンドプレーヤー」で、がん保険は「がんのスペシャリスト」となります。

イメージとしては医療保険をベースとして、治療費が掛かるがんについてはがん保険で保障を上乗せすると考えます。

医療保険に加入をせず、がん保険のみ加入している場合は、がん以外の病気・ケガでは給付金が支払われないことになります。

それではこれからわかりやすく実際の商品事例で違いをお伝えします。

A生命の医療保険・がん保険（いずれも2019年1月時点）を例にとり、以下の条件で比較します。

• 30歳　男性
• 保険期間：終身
• 保険料払込期間：終身
• 保険料：医療保険2,741円、がん保険3,572円

このように、医療保険はがんを含む病気やケガを幅広く保障するのに対し、がん保険は、保障の対象をがんに限定しているので、医療保険と同じくらいの保険料でも、まとまった一時金を受取れたり、入院給付金を日数無制限で受取れたりと、がんの治療に合わせた保障内容になっていることが特徴です。

まとめ｜がん保険の特徴

がん保険の特徴と他の保険との違いを解説してきました。

1. がん保険は「がん」のみを保障対象としている保険である
2. 「入院給付金」の給付上限日数はない
3. がん保険には大きな一時金がある
4. がん保険には3ヶ月間の免責期間がある

がん保険を検討されている方はがん保険とは？知っておきたい必要性と種類・内容と選び方でがん保険のすべてをお伝えしていますので、是非参考にしてください。

しかし、新しい保険の方が「安い」「保障内容が充実している」というだけで、現在加入している保険を解約してしまうのは最善の方法とはいえません。

解約のタイミングによっては損をしてしまう可能性もあるのです。

今回の記事では、がん保険の解約の際に抑えておくべき3つのポイントについてお伝えします。

保険は一度解約してしまうと元の契約に戻すことができませんので、解約前にきちんと確認しておきましょう。

1.がん保険を解約と同時に新規契約する場合

「見直しの目処も立ったことだし、あとは今の契約を解約するだけだな」と思ったそこのあなた。

解約する前にいくつか確認しておかなければならないことがあります。

解約のタイミングによっては思わぬ「損」をしてしまうこともあります。そんなことにならないためにも、解約の前にきちんと確認しておきましょう。

解約して損をしてしまうパターンは以下の3つです。

1-1.保険の空白期間で「損」をする

まずは、保険を解約するとがんになった場合の保障はなくなると覚えておきましょう。新規契約してもがん保険には「待機期間」というものがあります。

解約と同時に新規契約すると、新しい保険の保障が始まるまでに90日間の待機期間がありますので、保障が開始されるまでの90日間「無保険」と同じ状態になります。

その90日間にがんであることが発覚する可能性は否定できません。解約までの保険料はかかりますが、リスクを回避するには旧契約を90日間解約しないことをおすすめします。

免責期間については免責期間とは？加入前に知っておきたいルールで詳しく解説しています。

1-2.乗り換えようとした保険に入れず「損」をする

「新しい保険に入るつもりだったけれど、健康状態などの審査で落とされてしまった」

解約してからこのような事態になってしまうと、これまで受けられていた保障が受けられなる可能性や、これまでの保険よりも高い保険に加入しなければならなくなる可能性があります。

そうならないために、保険を乗り換える場合には必ず新しい契約が完了し、保障が確定してから古い保険を解約することが大切です。

1-3.予定利率が下がったり、解約返戻金が減ったりして「損」をする

予定利率や満期返戻金などを考慮すると今の生命保険に加入し続けたほうがお得なケースはよくあります。

年齢によっては、新たな保険に入り直すと余計なコストがかかる保険も多く、保険料が安いのも「最初の数年間だけだった」ということもあります。

比較する際には保険料の支払総額もきちんと確認しておきましょう。

2.解約しないで保障を継続する方法

2-1.減額

減額とは、加入してから保険を一部解約して保障額を節約する方法です。

その分保険料が安くなります。貯蓄性のある保険を減額すると、減額した比率に応じて解約返戻金が支払われます。

高すぎる保険金で契約している人は、減額を考えてみてはいかがでしょうか。大抵の保険は減額することができます。

2-2.特約の解約

保険の特約部分のみを解約することで、保険料を抑える方法です。

メリットの少ない特約を解約することで保障を小さくし、保険料の負担を抑えることができます。

 まとめ

がん保険を解約して「安くて保障内容が充実している保障」に乗り換えを検討している方は、以下の3点に注意が必要です。

• 「待ち期間」で保険金を受け取れずに損をする
• 乗り換える予定だった保険に加入できず損をする（健康状態による謝絶等）
• 予定利率が下がったり、解約返戻金が減ったりして損をする

新しい保険への乗り換えによる解約ではなく、保険料の支払いが厳しくなり解約するという方は、先ほどご紹介した「解約しないで保障を継続する方法」を読んで、ぜひご検討ください。

もちろん不要だと考える方は、加入する必要はありません。

しかし、あなたは今、がん保険が本当に不要かどうか納得したいから色々と調べられているのだと思います。

そして、がん保険が不要な理由として、

• 既存の公的制度（高額療養制度や傷病手当金）で間に合うから
• 医療保険でカバーできるから
• 貯蓄が十分にあるから

というような意見が目立ちます。

結論からお伝えすると、私はこれらの理由は論理的に見て妥当ではないと思います。

特に上2つに関しては、論理的に判断しなければ、万が一がんになった時に大変な状況に陥る可能性があります。

そのため、ここでは、本当にそうした理由が、がん保険が不要という結論を導き出すために妥当なのかどうかを、一つずつ見ていくことによって検証したいと思います。

それでは早速見ていきましょう。

1. 既存の公的制度で本当に間に合うか？

まず、公的制度が充実していることが、本当にがん保険が不要な理由になるかどうかを考えてみましょう。

病気になった時のために、日本人なら誰でも絶対に知っておいていただきたい公的制度があります。それは、以下の2つです。

• 高額療養費制度
• 傷病手当金制度

非常に重要なのにもかかわらず、あまり知られていない公的制度なので、ここで解説させていただきます。

1.1. 高額療養費制度の概要

高額療養費制度は、一ヶ月でかかった医療費が一定の上限を超えた場合、その超えた額が戻ってくるという制度です。

例えば、年収500万円のご家庭だと月々の医療費の上限は、おおよそ8万円台中盤になります。

つまり、保険診療の範囲内だと一般的なご家庭では、1年で最大でも100万円ほどの医療費で済むということになります。

なお、差額ベッド代や食事代は適用外ですのでご注意ください。

1.2. 傷病手当金制度の概要

傷病手当金制度とは、思わぬ病気や怪我で仕事ができなくなった時に申請をすれば、毎月の給料の約2/3を国が支払ってくれるという制度です。

最大で1年6ヶ月まで、この保障を受けることができます。

ただし、病気や怪我と言っても労災保険が降りるような業務上災害や通勤災害によるものは対象外です。

こちらも、あまり知られていませんがとても重要なものです。

1.3. 通常の病気や怪我なら公的制度で十分

以上のように、日本では国民全員が受けられる公的保障が非常に充実しています。そのため、一般的な病気や怪我の場合は公的制度で間に合うと言って良いと思います。

参考までに以下の図をご覧ください。

【直近の入院時の自己負担費用】

これは、公益財団法人生命保険文化センターの『平成28年度生活保障に関する調査』から抜粋した、すべての病気や怪我を合わせた平均入院費用です。これを見ると平均は21.3万円です。

つまり、通常の病気や怪我の場合は、金銭的なリスクは小さいと言えます。貯金が数十万円以上あれば問題ないでしょう。

1.4. がんになった場合は公的保障だけでは足りない可能性がある

それでは、がんになった場合は、公的保障で間に合うのでしょうか。

確かに早期のうちにがんを発見できた場合や、上皮内新生物の場合は、手術と入院だけでほぼ完治する可能性が高いので、公的保障で十分だと言えます。

しかし、転移などで長期の抗がん剤治療や放射線治療が必要になった場合はどうでしょうか。下図をご覧ください。

【がんの治療費に関するアンケート】

（参照元：がん政策情報センター「がん患者意識調査」）

すべての種類、すべてのステージのがんの治療費を平均する115万円です。

そのため、抗がん剤治療や放射線治療が必要になった場合の医療費は、平均よりも高くなるでしょう。

さて、これだけの金額が一家の貯金の中から出て行くとなると、子供の教育費など、その他の重要な支出を圧迫してしまうことになります。

そして、長期治療になったら、今まで通りの仕事は難しくなります。その間、収入が減る人が大半です。

参考までに、厚生労働省の『治療と職業生活の両立等の支援 の現状について』のデータによると、がんと診断された後の収入減少の平均額は228万円です。

平均115万円以上の治療費がかかる上に、収入がこれだけ減少してしまったら、結局家計としては343万円(= 115+228)の大打撃です。

今までの生活を続けることは非常に難しくなります。

以上のことから、高額療養費制度や傷病手当金制度という充実した公的保障があったとしても、それだけではがん保険が不要とは言えないでしょう。

2. がんの治療負担は医療保険でカバーできるか？

次に、医療保険があるからがん保険は不要という考えの方もおられます。医療保険は基本的に以下の3つの保障で入る方が大半です。

• 入院給付金
• 手術給付金
• 先進医療給付金

さて、これらは実際にがんになった時に経済的な支えとなってくれるでしょうか？

2.1. 現在のがん治療は通院がメイン

がんと診断されたら、入院をして手術をすることになります。

その際は、医療保険の入院給付金や手術給付金はありがたいものでしょう。

しかし、ここで上述の高額療養制度を思い出してください。

毎月の医療費の上限は決まっています。

年収500万円のご家庭だとしたら、手術と入院だけでほぼ完治するようなものの場合、月の上限は8万円台中盤です。

つまり、医療保険の保障内で済むようながんの場合は、それこそ公的制度で十分にまかなえるのです。

しかし問題になるのは、手術・入院だけで終わらず、通院での抗がん剤治療や放射線治療が必要になった場合です。

通常の医療保険では、それらの治療では保障が出ません。

つまり手厚い保障が本当に必要になった時（がんによる長期治療が必要な時）に、医療保険は、その必要な分をカバーしてくれないのです。

そのため、医療保険でカバーできるからがん保険は不要という考えは非常に危険だといえます。

2.2. 医療保険よりがん保険の方が重要

医療保険はあくまでも突発的な支出に備える保険です。

一般的な病気や怪我の場合、平均治療費は20~30万円です。

これは高額療養費制度を使うと、さらに少なくなります。そのため、一般的な病気や怪我では、家族まで経済的に困窮するような状況にはなりません。

一方で、がん保険は、万が一、進行性のガンが見つかって長期治療が必要になった時に、家族の生活とご自身の治療費を守る最後の砦となるものです。

医療保険とがん保険が守るものは全く違うものであり、後者の方がはるかに重要なのです。この観点からも、医療保険はがん保険の代用にならないということができます。

3. 貯蓄が十分にあればがん保険は不要？

さて、保険全般に言えることですが、使いきれないぐらいの資産がある方で、どれだけ大きな出費があっても全く大丈夫という場合は、がん保険は不要でしょう。

そこまでいかずとも、数千万円の貯蓄があるから何とかなるとお考えの方もいらっしゃると思います。

それは間違いではありません。事実、私も一時期、お金持ちは保険はいらないと考えていました。

しかし、最近、様々ながん医療に関するニュースをチェックする中で、その考え方が変わりました。

がん治療は世界中で治療方法が日々進化しています。そして、最新の治療を受けようとすれば、お金がいくらでもかかるのです。

最新の治療は、健康保険の適用外である自由診療になるからです。

自由診療でがん治療を行うと、あっという間に何千万円もかかるということもありえます。いくらお金に余裕があっても、数千万円単位の出費は決して嬉しくはないのではないでしょうか。

驚いたことに、そうした最新のがん治療の中で、最も費用が高いものは、一回3千万円もかかるものもあるようです。

そんな場合のために、最近は保険診療や自由診療の是非を問わず、がん治療にかかった費用なら全て負担してくれる保険も出ています。

この保険は定期型終身がん保険で、保険料は、20代～30代で保険料が月々1000円～2000円、40代で2000円～3000円、50代で3000~5000円ほどです。

貯蓄が十分にあるという方にとっても、この保障は魅力的なのではないでしょうか。

まとめ

がん保険が不要と書いてあるネットや雑誌の情報を鵜呑みにするのは大変危険です。ここまでのご説明でお分かりいただけたと思いますが、がん保険が不要な人はほとんどいません。

がんという病気は人生を変えてしまう病気であり、家族の生活が崩壊してしまう可能性がある怖い病気です。

万が一のことを想定し、がん保険で治療費の保障一時的な収入の保障をしておくことをおすすめします。

現在のがん保険は保険料も安くなっており、例えば30代の方であれば、月々の保険料3,000円ほどで十分な保障を受けることができます。

また、私も資産家の方は、そもそも保険は不要だと思っていました。

しかし、現在では、そうした方にとっても魅力的な、治療費実額を全額保障してくれるようなものが出てきています。

これに加入していれば、いざとなったら、どのような治療法でも安心して受けることができます。

あなたの保険選びに、当記事がお役に立てましたら幸いです。

がんを確実に防ぐのは困難ですが、予防をすることによって、確率を下げることはできます。そして、がんになった時の備えとしてがん保険がありますが、そもそも本当に必要なのか、そしてたくさんの種類の中から、どうやって選べばいいのか分からないのではないでしょうか？

この記事では、がん保険を中心に、がんの予防法から治療費まで、がんの不安を解消するためのすべてをお伝えします。出来るだけ予防し、もし将来がんになっても慌てないように万全の備えをしておきましょう。

1.　がんの基本的な予防法

がんは生活習慣病と言われます。確実に防ぐことは困難ですが、予防をすることができます。がんは、禁煙や食生活の見直し、運動不足の解消などによって、「なりにくくする（予防する）」ことができる病気です。

ここではがんの基本的な予防法をお伝えします。

1-1　がん細胞とは

人間の体は細胞からできています。がんは、普通の細胞から発生した異常な細胞のかたまりです。

正常な細胞は、体や周囲の状態に応じて、殖えたり、殖えることをやめたりします。例えば皮膚の細胞は、けがをすれば増殖して傷口を塞（ふさ）ぎますが、傷が治れば増殖を停止します。

一方、がん細胞は、体からの命令を無視して殖え続けます。勝手に殖えるので、周囲の大切な組織が壊れたり、本来がんのかたまりがあるはずがない組織で増殖したりします。

1-2　がんは生活習慣病

先ほどもお伝えしたようにがんは生活習慣病の1つです。

がんは老化とともに必然的に発生してくる病気です。しかし、がんの３分の２は予防できるといわれており、たとえ発がんリスクの高い基礎疾患や遺伝性素因を持っていても、食生活やライフスタイルを改善することにより発がん過程を抑制できることが、近年の医療の発達により明らかとなってきています。

1-3　がん予防の12か条

今日からできる！がん予防の「がん12か条」

国立がん研究センターがん対策情報センターによると、がんの原因の多くは「たばこ・飲酒・食事」などの日常の生活習慣によるもので、がん予防対策が効果的に実施されれば、がんの発生率とそれに続く死亡率は確実に下がるといわれています。

ただ、以下の項目をすべて守れば絶対にがんにかからないという方法はありません。がんを予防する方法として参考にして下さい。また、がんの情報は日々さまざまな場所から発信されていますので、情報に振り回されるのではなく、情報の質を見極める力が必要です。

1. バランスの取れた栄養をとる
2. 毎日、変化のある食生活を
3. 食べ過ぎを避け、脂肪は控えめに
4. お酒はほどほどに
5. たばこは吸わない
6. 食べ物から適量のビタミンと繊維質のものを多くとる
7. 辛いものは少なめに、熱いものは冷ましてから
8. 焦げた部分は避ける
9. カビの生えたものに注意
10. 日光に当たりすぎない
11. 適度にスポーツをする
12. 体を清潔に

2.　急増中！女性特有のがんの予防法

近年若い女性を中心に子宮頸がん、乳がんが急増しています。これらの重要な予防法をお伝えします。

2-1　子宮頸がんの原因と予防法

子宮頸がんは、命はもちろんのこと、出産の機会まで奪ってしまう可能性がある怖い病気です。ただ、子宮頸がんは1つだけ他のがんと違う点があります。

それは原因が特定されているという点です。冒頭でも申し上げたように、他のがんは原因が特定されていないため確実な予防は困難です。

それに対して、子宮頸がんは原因が特定されているので、定期検診によって予防できます。

子宮頸がんの原因はウィルス

子宮頸がんの原因はヒトパピローマウイルス（HPV）というウイルスの感染が原因で起こることが発見されました。

ヒトパピローマウイルスはとてもありふれたウイルスなので、性交渉を経験したことのある女性の80%が感染するといわれています。ですので、ほとんどの女性が子宮頸がんになる可能性があります。

感染したからといってすぐにがんが発症するわけではありません。人間の免疫力によって多くの場合、ウイルスは体から自然に排除されます。

しかし、この機能がうまく働かずにウイルスが子宮頸部に残り、長い間感染が続いた場合に、その部分の細胞が少しずつがん細胞へと進行してき、子宮頸がんとなります。

子宮頸がんはある程度進行するまで症状が出ない

子宮頸がんは発症しても症状はすぐには出ないので、毎年検診を受けて早期発見するしかありません。命はもちろんのこと、妊娠や出産の可能性まで奪ってしまい、生活や人生に大きな影響を及ぼす病気なので毎年の検診は必ず受診しましょう。

以下の症状が出たら注意してください。

• 月経以外の出血
• 性交時の出血
• おりものの異常（量が増える・変色など）
• 排尿が困難

もし異常を感じた場合にはすぐに医師に相談をしましょう。

子宮頸がん2つの予防法

子宮頸がんを予防法は2つありますが、最優先なのは検診を受けることです。先ほどお伝えしたように進行が遅く、2年に1回検診を受ければ防ぐことができます。もう一つの予防法は予防接種ですが、副作用も数多く報告されており、出来るだけ避けたほうが賢明です。

予防法1:2年に1回必ず検診を受けること

子宮頸がんの1番の予防法は2年に1回は必ず検査を受けることです。子宮頸がんは長い期間で徐々に進行していくものなので異形成の段階での発見が重要になります。

異形成からがんに進行するまで5年～10年かかるといわれていますので異形成の段階で発見できれば子宮頸がんになることを防ぐことができます。

※異形成とは 子宮頸がんになる前の細胞は、異形成と呼ばれる正常な細胞とは異なった形をしています。異形成の原因はHPVの持続感染です。 HPVに感染しても、約90％の人は免疫機能によってウイルスを体外に排除できますが、ウイルスを排出できずに感染が長期化すると異形成になることがあります。 異形成は程度によって「軽度異形成」→「中等度異形成」→「高度異形成」と進行し、異形成の一部は子宮頸がんへ移行します。がんに進行する可能性が一番高いのは「高度異形成」で、高度異形成の20〜30％ががんに進行すると考えられています。でも異形成の段階で治療をすれば子宮頸がんにはなりません。 この異形成を発見する検査が、子宮がん検診で行われる細胞診です。

2年に1回必ず定期検診を受診することで異形成の段階で発見でき、子宮頸がんを防ぐことができます。

定期検診の流れ

①  問診

問診では問診票を記入し、医師から質問をされます。流産、中絶の有無、性交渉の経験など答えにくい質問をされることがありますが、正直に話すことが大事です。その情報が外部にもれることは絶対ありません。

②  内診

内診台に乗り、医師による診察を受けます。子宮頸部の状態を目で確認することが視診で、内診では子宮全体と卵巣・卵管などを触って調べます。

③  細胞診

やわらかいヘラやブラシのようなものを腟内に挿入し、 子宮頸部の表面を軽くなでるようにして細胞を採取します。ほんの少し出血することはあっても痛みなどを感じることはほとんどありません。

通常、検診結果は2週間～3週間くらいで出ます。

検診の費用は無料の場合もある

子宮頸がんの検診は受ける場所によって金額が異なります。

厚生労働省の女性特有のがん検診推進事業として、対象年齢の女性に対し子宮頸がん及び、乳がん検診の無料クーポンも配布されています。子宮頸がんの検診の場合、20・25・30・35および40齢の女性が対象です。

自治体にもよりますが費用は掛かったとしても1000円～2000円のケースが多いようです。

会社の健康診断に関しても少額で検診を受けられます。

• がん検診推進事業についての厚生労働省のホームページです。

予防法2:予防ワクチンを受ける

予防策の1つが予防ワクチンを受けることです。予防ワクチンは多くの副作用が報告されており、おすすめはしませんが、念のためお伝えしておきます。

予防ワクチンを接種することによってHPV感染を防ぐワクチンです。

子宮頸がん予防ワクチンによってHPV感染を防ぐことができ、子宮頸がんとその前がん病変、外陰上皮内腫瘍、腟上皮内腫瘍、尖圭コンジローマなどの発症を防ぐことができます。

予防ワクチンは3回受ける

予防ワクチンは半年の間に3回受けると大きな効果が期待できます。同じワクチンを3回接種します。

予防ワクチンですべてを防げるわけではない

ワクチンの接種は高リスク型の2種類のHPVの感染から子宮頸部を守ることで子宮頸がん予防効果を発揮します。

しかし、ワクチンでは予防できない高リスク型HPVもあります。 早期発見と、治療のためにワクチン接種とあわせて、定期的な子宮頸がん検診を受けることが重要です。

予防ワクチンの副作用には要注意

予防ワクチンは子宮頸がんの原因であるHPVへの感染を防ぐことができますが一方で副作用も多く報告されています。

現在専門家によっても意見の分かれるところなので慎重に判断しましょう。

予防ワクチンは公費の助成を受けられるようになった

予防ワクチンが認可された当初は「任意接種」扱いで3回分の費用約6万円は自己負担でしたが、2013年4月1日から法律で定められた「定期接種」となり、対象者は公費の補助を受けられるようになりました。詳しくはお住いの自治体に確認してください。

厚生労働省のホームページです。

2-2　乳がんの予防法

乳がんになりやすい人は？

最も大きな要因は遺伝的なもので、母親や姉妹に乳がんになった人がいる場合は、リスクは2倍になると言われています。
エストロゲンは女性の体を作るための重要な働きをしているホルモンですが、このエストロゲンが分泌されている期間が長いほど、乳がんのリスクが高まります。
そのため、以下のような方は乳がんになりやすくなります。

• 初潮年齢が早かった方（11歳以下）
• 出産経験のない、または初産年齢が遅い方（30歳以上）
• 閉経年齢が遅かった方（55歳以上）

なお、妊娠や授乳をしている時期にはこのエストロゲンの分泌が止まりますので、妊娠をするとその期間のリスクが減ります。

乳がん検診とセルフチェックをダブル活用する

乳がんはがんの中でも自分で発見することができる可能性が高いがんです。定期検診とセルフチェックを活用し、乳がんを早期発見できれば、治癒の確率も高まります。

乳がん検診で早期発見＆がん予防

乳がんの検診では、問診・視触診・マンモグラフィ検査・超音波検査(エコー)を行います。詳細な検査が必要と判断された場合は、細胞診・組織診などの精密検査を行います。検診の内容について見ていきましょう。

1.　問診・視触診

問診では月経周期・初潮や閉経時期・出産歴・病歴などをチェックします。視触診検査とは、医師が乳房やしこり・変形・陥没・分泌物がないかをチェックするものです。ただし、視触診だけでは早期の小さな乳がんを十分に発見することができません。マンモグラフィや超音波検査と合わせて検査を行うことが重要です。

2.　マンモグラフィ検診

乳房専用のX線を用いた検査です。撮影の台に乳房をのせて透明な板で圧迫します。上下、ななめの方向から写真を撮り、状態を調べます。

3.　超音波検診(エコー)

超音波を乳房にあてて反射された音波を画像化し乳房内部の状態を調べます。マンモグラフィ検査と合わせて行うことで乳がんの発見率を高めることができます。

4.　細胞診・組織診(生検)

がんが疑われる場合や、画像診断で良性か悪性か区別がつかない病変などがあったときに行われます。

これらの検査は乳がんの発症率が急増する40代から2年に1回は検診を受けるようにしましょう。

乳がんセルフチェックのしかた

1.　チェックポイントは6項目 鏡の前に立ち、両腕の力をぬいた状態のまま次のことを調べます。

・乳房の変形や左右差がないか ・ひきつれがないか ・ただれがないか ・しこりがないか ・えくぼのようなへこみがないか ・出血や異常な分泌物がないか

2.　チェックするタイミング 乳がんのセルフチェックを行うタイミングは以下のときです。

1. 入浴の前
2. 入浴中
3. 就寝前などでベッドのうえにいるとき

このセルフチェックは生理が終わった後の4～5日を目安に行うようにしましょう。閉経している人は、毎月セルフチェックの日にちを決めて行うようにしましょう。

1.　入浴前の鏡の前で

1. 両腕を下げた姿勢で、乳房と乳頭を観察します。
2. 両腕を高く上げた姿勢で、正面・側面・斜めから乳房を観察します。
3. 乳頭を軽くつまんで血のような分泌液がないか調べます。

2.　入浴中のバスルームで 準備：皮膚の凹凸がわかるよう、手に石鹸をつけ、滑りをよくしておきましょう。

1. 腕をあげます。乳房の表面に渦巻きをかくようにくるくるしながら、しこりやこぶなどがないか調べましょう。
2. 指先を揃え、わきのしたに差し入れます。リンパ節が腫れていないか確認しましょう。

3.　就寝前のベッドのうえで

1. ベッドにあおむけに横たわり、腕を上げます。(薄いクッションがあれば◎)
2. 乳房の内側半分を指の腹で軽く圧迫しながら調べていきます。
3. 腕を下げ、乳房の外側半分を指の腹で軽く圧迫しながら調べます。
4. わきのしたに手を入れ、しこりがないか指の腹で調べます。

乳がんのセルフチェックで自覚症状がなくても、定期的に乳がんの検診を受けることをお勧めします。乳がんの検診では、自分で行うセルフチェックよりも早い段階で異常などを見つけ出すことができます。

セルフチェックはもちろん、乳がんの検診も合わせて受診することが重要です。がんの病巣が早期に発見されれば、治癒の確率も高まるためです。

乳がんになると出る症状

乳がんになった場合、以下のような症状が出ることがあります。

• 乳房、わきの下にしこり
• 乳頭の湿疹、ただれ、分泌物
• 乳房皮膚の発疹、はれ、ただれ

初期の段階では、しこりもわからないほど小さかったり、痛みや体調不良などの自覚症状もなかったりすることが多いようです。

3.　がん家系は本当？がんの遺伝とその原因

親族にがんになる人が多いと、「うちはがん家系だから、がんにかかる可能性が高い」ということをよくききます。しかし遺伝性のがんはかなりレアなケースです。なぜならがんにつながる遺伝子の変化は後天的なものだからです。

3-1　遺伝性のがんと認められるのは約1％！

がん学会によりますと、部位にもよりますががんが遺伝する確立は部位にもよりますが、平均で1%以下と非常に低い確率なのです。遺伝性のがんとして有名なのが、網膜芽細胞腫です。乳幼児に多い病気で出生児の約15,000人～16,000人に1人の割合で発症します。

網膜に腫瘍ができ、視力が低下しますが、早く治療が行われれば生命にかかわることは少なく、治癒させることができます。全国では約9割の患者さんが治療後5年の経過以降も生存しています。

3-2　遺伝性腫瘍にはどのようなものがあるのか

遺伝性と考えられるがんは平均で約1%とお話しましたが、がんは遺伝と環境の微妙なバランスで発生することがわかってきています。環境などの影響で説明できるがんもあれば、遺伝の影響がかなり大きいことも知られてきています。もちろん全てのがんが遺伝するわけではありません。遺伝するがんにはどのようなものがあるのでしょうか。

主な遺伝性腫瘍の例

1. 大腸がん
2. 乳がん・卵巣がん
3. 骨軟部肉腫
4. 皮膚がん
5. 泌尿器がん
6. 脳腫瘍
7. 眼のがん
8. 内分泌系(ホルモンを作る臓器)の腫瘍

遺伝性腫瘍では、多発のがんや超重複がしばしば見られるので、大腸がんの治療を受けながら、婦人科で子宮がんや卵巣がんの検診も受けることもあるそうです。

3-3　遺伝性がんの原因とは

遺伝性腫瘍のほとんどはがん抑制遺伝子の生まれつきの異常(変異)が原因です。がん抑制遺伝子は、体の細胞ががんになるのを防ぐ(抑制する)働きを持っています。

細胞の1つ1つには、父と母の2つのものが合わせて2個ずつ入っています。細胞1つの中にある2個の遺伝子を自転車の前輪と後輪に例えて下さい。通常は2個のブレーキが正常に働く状態で人生がスタートします。たまたま2つあるうちの1つのブレーキが壊れても、もう1つのブレーキがきちんと機能していれば、その細胞ががんになることはありません。しかし、残りのブレーキも壊れてしまうと、細胞はがん化します。

遺伝性がんの患者さんの場合、うまれつき体中の細胞のそれぞれが持っている2個のがん抑制遺伝子のうち、片方に変異があります。1個の細胞が変異している状態で人生をスタートしているので、一般の人よりがんになる可能性が高いのです。

3-4　がんは生活習慣が原因の可能性の方が大きい

実際、親や兄弟、親戚にがんになる人が多いというのは確かに存在する気がします。しかし先ほどもお伝えした通り、遺伝性と考えられるがんは極稀なケースなのです。

がんにかかる人が多い家系は「遺伝性」というものより、その家系の「生活習慣や体質」を共有していることががんリスクの原因を高めている場合が多いということを覚えておきましょう。

 4.　重要！悪性新生物と上皮内新生物の違い

がんの中でも大きく分けると「悪性」と「上皮内」に分かれますが、言葉だけ見ると「何が違うの？」と訳が分からないのではないでしょうか。

簡単にお伝えすると悪性は進化をし、転移の可能性がある一般的にがんと言われたときに思い浮かぶものです。対して上皮内は治療を行えばほぼ完治し、転移もしないもので上皮内がんと表現されますがそれほど怖くないものです。

それでは具体的に詳しく違いをお伝えしていきます。

4-1　悪性新生物とは他の組織に浸潤しているがん

悪性新生物は基底膜をさらに進んで他の組織に浸潤しているがんのことです。
リンパ液や血液にのってがん細胞が運ばれ、多臓器へ転移している可能性も考えられます。

悪性新生物の対象となる病名

(例)肝臓がん ・すい臓がん ・甲状腺がん ・悪性リンパ腫 ・白血病　など

4-2　上皮内新生物はがんが上皮内にとどまっている

上皮内新生物は「上皮内がん」「上皮内腫瘍」とも呼ばれています。治療を行えば転移や再発の可能性はほとんどないといわれています。 上皮内新生物とは、がんが上皮(粘膜層)内にとどまっており、基底膜以降の組織に浸潤していない状態のがんのことです。

主に大腸の粘膜や子宮頚部にできます。 初期状態のがんですが、「肺がん・食道がん・すい臓がん・肝臓がん・膀胱がん」もまずは内臓の上皮組織内に発生する可能があります。

上皮内新生物の対象となる病名

(例)大腸の粘膜内がん ・乳腺の非浸潤性乳管がん ・膀胱や尿管などの乳頭状非浸潤がん ・子宮頚がん等の上皮内がん ・子宮頚部高度異形成　など

上皮内新生物の部位別で見た比率

以下は部位別にまとめた上皮内新生物の割合です。

• 子宮がん 44.4%
• 膀胱がん 33.7%
• 大腸がん 18.5%
• 乳がん 10.5%
• 食道がん 6.5%

※国立がん研究センターがん対策情報センター 「がん診療連携拠点病院院内がん登録 2008年全国集計報告書」より

子宮頸がんや膀胱がんなど約半数近くの人が上皮内新生物の割合になっているものもあれば、胃がんや肺がんなどは1%に満たないという数値もでています。 同じような保険料と給付内容であれば、上皮内新生物でも給付される方が有利です。

女性は「乳がん」や「子宮頸がん」にかかるリスクが高く、特に若い女性は上皮内新生物の割合が高いので、上皮内新生物でも保障してくれるタイプの商品を選ぶと良いでしょう。 保険会社の商品よっては、上皮内新生物が保障の範囲に入っていないものもあるので、よく検討した上で、上皮内新生物も保障に入っているものを選びましょう。

4-3　がん保険の上皮内新生物と悪性新生物の保障の違い

昔のがん保険は上皮内新生物と悪性新生物でがん保険の保障内容が異なっていました。中には上皮内新生物の場合は給付金が出ないものもありました。 上皮内新生物は、「適切な治療を行えばほぼ100%治るがんである」と考えられていたからです。

例えばこのような違いがあります。

このように上皮内新生物と悪性新生物で保障内容が異なる保険が多かったのです。

最近では上記のような保障プランの商品が多いです。

※診断給付金や手術給付金の額は加入するプランなどによって変わってきます。

ただ、注意して欲しいのは全ての保険会社が上皮内新生物と悪性新生物の保障を同じに扱っているわけではないということです。 診断給付金や手術給付金に差がある商品ももちろんありますので、がん保険の加入を考えている方は、しっかりチェックすることが重要です。

 5.　知っておきたいがんの治療費

がんが心配の人が1番気になるのが、実際にがんになった時の治療費でしょう。もちろん部位や進行状況によって治療費は大きく異なります。あくまで目安になりますが、がんになったにどれくらいの費用がかかるのかお伝えします。

5-1　がんの治療費データ

がんになると以下の治療費がかかります。

健康保険には、手術や入院などにより、1ヶ月の自己負担額が 一定を超えないように、高額療養費制度というものがあります。

高額療養費制度は負担上限が決められており、自営業の国民健康保険でも、 会社員の健康保険でも利用できる制度です。

もちろんがんの治療も給付対象です。

高額療養費は高額医療費控除と混同してしまいがちですが、

高額療養費制度は健康保険が適用される3割負担で算出された治療費が 自己負担限度額を超えたら支給されます。

健康保険対象外の出費

健康保険の対象外の全額自己負担となる内容には以下のものがあります。

チェックしておきましょう。

• 差額ベッド代（少人数部屋を利用する際の室料、平均約5000円/日）
• 食事療養費の負担分
• 病室でのテレビ代
• 先進医療の技術料
• 薬価基準収載前の承認医薬品の投与
• 保険適用前の承認医療機器の使用など

5-2　がん治療の入院日数は23.9日間

さて、がんになったときの金銭的なダメージは、「がん治療を受けている期間」の 給与がもらえないことですよね。

ではここで「がん治療の入院日数」を見ていきましょう。

平成11年には平均で40.9日間と1ヶ月以上がん治療で入院するのが平均でしたが、

10年後の平成20年には平均23.9日間まで短くなりました。

がん治療のための入院日数は短期化している傾向にあります。

しかし、このように入院日数が短期化しているとはいえ、入院している期間、 給与が支給されないのは非常に大きなダメージです。

5-3　抗がん剤を活用したときの費用

抗がん剤の治療費は体の大きさによって違う

抗がん剤の治療費を計算する際に大きな影響を及ぼすのは、抗がん剤を投与する患者さんの体の大きさです。つまり抗がん剤の標準的な使用量は、体重や体表面積により決められます。

※体表面積は(体表面積 = 体重0.425×身長0.725×0.007148)で決定されます。
※乳がん・子宮がん等は「女性」、前立腺がんは「男性」それ以外は「平均」の値を採用 上の表より身長が高く、体重が重い人の方が抗がん剤の使用量が増え、抗がん剤の治療費も高くなります。

厚生労働省が承認している抗がん剤を使用する化学療法は保険の対象となります。健康保険には高額療養費制度があります。 一般世帯の場合、1ヶ月の支払い限度額は80,100円と決まっています。医療費が267,000円を超えたときは以下の計算式で自己負担額を求めましょう。

高額療養費制度を利用する場合は、事前に手続きをする必要があります。また後ほど詳しくご説明しますが、未承認の抗がん剤などを使用する場合は自由診療扱いとなり、医療費の全額を患者が負担することになります。

高額療養費制度については「入院費用はいくらかかるか？気になるデータと負担を抑える方法」で詳しくお伝えしています。

化学療法は腫瘍用薬とホルモン剤

化学療法(薬物療法)は主に抗がん剤といわれる腫瘍用薬とホルモン剤に分かれます。化学療法は、抗がん剤単独で治療を行うこともありますが、手術治療や放射線治療など他の治療法を組み合わせて治療を行うこともあります。 また化学療法では、一種類の薬剤を使い治療を進める場合と、いくつかの薬剤を組み合わせて治療する場合の2パターンがあります。

腫瘍用薬とは？

腫瘍用薬とは抗がん剤のことです。 がんの細胞が増えるのを抑えたり、転移や再発を防いだり小さながんを治療するときに使われます。手術治療や放射線治療が、局所的な治療であるのに対して、抗がん剤はより広い範囲の治療のために用いられます。 そのため、転移があるときや転移の予防をするとき、血液やリンパなどの広い範囲に治療を行う必要があると判断されたときに行われます。

薬物療法は主に2つあります。 1つは錠剤やカプセルなどの「飲み薬」による方法と、もう1つは「点滴や注射などで血管に抗がん剤を直接注入する」方法があります。抗がん剤が血液にのって全身にめぐるため、ごく小さな転移にも効果があります。その一方、白血球や血小板の減少、悪心・嘔吐、脱毛、全身の倦怠感、口内炎などの副作用も伴います。特に抗がん剤の副作用の影響を受けやすいところは、骨髄や消化管の粘膜、生殖器、毛根などといわれています。

ホルモン療法とは？

特定のホルモンの分泌や作用を抑制することで、がん細胞の活動を抑えて腫瘍を小さくしたり、転移や再発を抑える治療法です。乳がんや子宮がん、前立腺がん、甲状腺がんなど、ホルモンが密接に関わっているがんに対しては、ホルモン療法がよく行われます。

ホルモン療法の効果は、がん細胞に直接作用する抗がん剤より副作用が少なく、マイルドです。 以下の2つの理由から、ホルモン療法の標準的な治療法の一つとなっています。 1.　副作用が少ない 2.　術前・術後の継続投与により、再発抑制効果が期待できる ホルモン療法という名称で一般的に使われていますが、「内分泌療法」と呼ばれることもあります。ホルモン療法の標準的な薬として位置づけられている抗エストロゲン剤は、世界中で広く使用されています。副作用は少なめですが、長期間治療を続ける必要があります。

抗がん剤を使うタイミング

がん細胞が発見されても、がん細胞が転移していない場合は外科手術でがん細胞の除去を行います。最近では、放射線によってがん細胞を死滅させる治療法も行われています。このように、早期にがん細胞を発見できた場合では、抗がん剤による治療は行われません。

しかし、がん細胞が広範囲に転移している場合は一度にがん細胞を取り除くことが困難なため、転移を防ぐために抗がん剤を使用し、がんの進行を抑えることが必要になってきます。がん細胞はとても速いスピードで分裂・増殖を繰り返しますが、抗がん剤にはそれらを抑える働きがあるので、がんの進行を遅らせることができます。

抗がん剤の使用期間

抗がん剤を使う期間は、1週間から3週間を「1クール」とし、2～8クール繰り返します。はっきりとした期間はがんの種類や状態によりますが、1クール行ったら1週間から3週間休み、また次のクールを再開します。 抗がん剤に攻撃されたがん細胞は回復することはできませんが、正常細胞は3週間ぐらいで回復するので、抗がん剤を使わない期間が必要です。ただ、抗がん剤を繰り返し使用すると、効果が期待できなくなることがあります。

5-4　がんの治療費を抑える3つのポイント

保険診療の対象となる治療を受けるときに気を付けておくポイントを3つあげます。

1.抗がん剤の治療や入院をする際は事前に「限度額適用認定証」の手続きをする。

2.入院期間が2ヶ月にまたがらないようにする。

3.いくつかの医療機関で医療費を支払ったときは、合算して還付請求できないかチェックする。

がんの医療費用について、不安や心配になるのは当たり前のことです。ですので、あまりひとりで抱え込まずにタイミングがいいときに担当医や看護師さんなどに相談して見るとよいでしょう。独立行政法人のがん相談支援センターでは治療費や助成制度について相談することもできますので医療費ついて困ったことがあったらぜひ利用しましょう。

5-5　先進医療の治療費はどれくらい？

近年注目を浴びているのが「先進医療」です。先進医療はがん治療で使うケースが多いので、解説しておきます。

先進医療とは

厚生労働大臣が定める高度な医療技術を用いた療養のことで、 健康保険等の適用が検討されている技術でもあります。

ただし、この先進医療の治療は厚生労働大臣が定める医療施設で行われる場合に限られ、 先進医療にかかる治療費は全額自己負担となります。

平成31年1月1日現在で90種類の先進医療があります。

先進医療の治療は、主にがん治療に使用される場合が多いです。

先進医療の治療費はどれくらいかかるの？

先進医療を使用すると、技術料が保険適用外になるので、先進治療費は全額自己負担となります。

通常の診療・検査・投薬・入院料等については、保険適用になります。

先進医療の技術料は先進医療を受ける病院や種類によって異なります。

5-6　自由診療になると全額自己負担

通常、病院で治療を受け健康保険証を提示すると、3割負担になります。ただすべての治療が保険適用になるわけではありません。がん治療の場合この「自由診療」になるケースがありますので、解説します。

自由診療とは

健康保険等を使用せずに治療を受けることを自由診察といいます。 日々がん治療に有効な治療が世界中で開発されていますが、国内で認められない抗がん剤などを使う治療法に対しては、健康保険等が適用されません。

先進医療にも該当しないため、自由診察で受けることになります。 しかも一連の治療で、健康保険等を適用する治療との併用は認められていません。

本来ならば健康保険が適用されるはずの治療費が全額自己負担になってしまいます。

保険診療と自由診療の違いとは

保険診療は、健康保険が適用になる通常の治療のことで、通常自己負担は3割で高額療養費制度により上限から超えた部分は払い戻しが受けられます。

自由診療は健康保険が適用にならず、全額自己負担になる治療で、本来健康保険が適応される治療も含めすべて全額自己負担となります。

自由診療が適用になる場合には、医師から説明があります。

6.　がんの治療は3大治療

がん治療は病気の中でも多くの治療法があります。その中でも主な治療法をお伝えします。

6-1     がんを切除する手術療法

手術療法はメスでがん組織を切り取ってしまう治療法です。 がんの組織だけを切ろうとするとがん組織を取り残す心配がありますので、普通はがん組織の周りの正常組織を含めて切除します。完全に切除できればがんは完全に治りますから、治療法としては最も直接的な方法です。

最近は小さながんは内視鏡的に切除することができるようになりました。

内視鏡的切除も一種の手術療法ですが、昔のように全身麻酔をかけて胸やお腹を切らなくても済むようになりました。がんが発生した場所に留まっている限り、がんは手術で完全に治すことができます。

メリット

• がんを切除し根治が可能
• 内視鏡切除の場合体への負担が少ない

デメリット

• 治癒と全身の回復に時間がかかる
• 手術不能な場所にできたがんには適応しない
• 臓器を切除することによって、臓器や体の機能が失われることがある

6-2　化学療法は腫瘍用薬とホルモン剤

化学療法は主に抗がん剤といわれる腫瘍用薬とホルモン剤に分かれます。

腫瘍用薬はがん細胞を死滅させる

一般的に抗がん剤と呼ばれます。
がん細胞を死滅させたり、増殖を抑えたりする治療方法です。抗がん剤の投与方法は、点滴や注射、内服です。血液を通して全身をめぐるため、ごく小さな転移にも効果があります。一方、脱毛、吐き気、倦怠感、しびれ感など、副作用の症状や、肝臓や腎臓、造血器官などへの障害が避けられず、患者さんにとってつらい治療になりがちなのが難点です。

しかし、吐き気などの副作用をやわらげたり抑えたり、白血球の減少を抑える薬の開発などによって、日常生活に支障がない程度に、症状を軽くできるようになってきています。また最近は、がん細胞だけに作用する分子標的治療薬の開発が進み、実用化されているものが増えています。

ホルモン剤はホルモンの分泌を抑える

 乳がんや子宮がん、前立腺がん、甲状腺がんなど、ホルモンが密接に関わっているがんに対しては、ホルモン療法がよく行なわれます。特定のホルモンの分泌や作用を抑制することで、がん細胞の活動を抑えて腫瘍を小さくしたり、転移や再発を抑えたりします。副作用は比較的少なめですが、長期間治療を続ける必要があります。

6-3　放射線療法は比較的安全に治療できる

放射線治療とは、エックス線、電子線、ガンマ線などの放射線を用いて、がんを安全かつ効果的に治療する方法です。放射線は、がん細胞内の遺伝子(DNA)にダメージを与え、がん細胞を壊します。放射線によって、正常細胞も同様にダメージを受けますが、がん細胞とは異なり自分自身で修復することができます。

放射線治療によって、がんを治したり、がんの増大による痛みなどの症状を緩和したりします。 病気の状態に合わせて、放射線治療のみで治療を行うこともありますが、他の治療方法と組み合わせて放射線治療を行うこともあります。

メリット

• がん細胞をピンポイントで治療できる
• 手術と異なり臓器を残すことができる

デメリット

• 効果がすぐにあらわれない場合がある
• 放射線の照射部分の皮膚が炎症するなど副作用がある

7.　がん保険と医療保険の違い

ここまではがんに関する知識をお伝えしましたが、ここからはがんに備えて、「がん保険」についてお伝えしていきたいと思います。

がんも病気なんだから医療保険に入っていれば、わざわざがん保険に入らなくてもいいのでないかと疑問に思う人も多いでしょう。

まずは、分かりやすいように「がん保険」と「医療保険」の違いを解説したいと思います。

7-1　がん保険はがんのみの保障

がんは文字通り「がん」しか保障の対象になりません。

簡単に医療保険との違いをお伝えすると、医療保険はすべての病気・ケガに対応していて、がん保険は文字通りがんの時しか給付金は下りません。ただしがんになった時には手厚い保障が受けられます。医療保険は「オールラウンドプレーヤー」でがん保険は「がんのスペシャリスト」となります。

イメージとしては医療保険をベースとしてがんは治療費が掛かり、心配だからがん保険でがんの保障を上乗せすると考えます。医療保険に加入をせず、がん保険のみ加入している場合はがん以外の病気・ケガでは給付金が支払われないことになります。

それではこれからわかりやすく実際の商品事例で違いをお伝えします。

以下の条件で比較します。

• 30歳　男性
• 保険期間：終身
• 保険料払込期間：終身
• 保険料：医療保険2,937円、がん保険2,887円

このように医療保険は、がんを含む病気やケガを幅広く保障するのに対し、がん保険は、保障の対象をがんに限定していますので、その分、医療保険に比べて同じくらいの保険料でもがんになったら、まとまった一時金を受取れたり、入院の長期化に備えて入院給付金は日数を無制限で受取れたりと、保障内容はがんの治療に合わせたものになっていることが特徴です。

7-2　医療保険にがんの保障を上乗せすることもできる

上記では医療保険とがん保険の違いを比較しました。そしてがんに関してはがん保険が手厚いとお伝えしました。もちろん両方に入れば安心ですが、保険料はなるべく抑えたいもの。どちらに加入するか迷うと思います。そういったときには医療保険にがん特約を付けることによって、がんの保障を厚くすることもできます。

簡単に分けると、

• がんの保障を手厚くしたい場合はがん保険
• がんの保障を手軽にプラスしたい場合はがん特約

という形になります。

がん特約は比較的保険料も手ごろで、がんの保障が手厚くできますが、がんの保障内容はがん保険のほうが手厚いので、本当にがんが心配な人はがん保険をおすすめします。医療保険だけでいいのか、両方入った方がいいのか、もしくはがん保険だけで良いのか、これは治療費に対する考え方や貯蓄や収入の状況によっても異なります。

がん保険だけ加入をするという考え方もあります。それは日本の公的医療保険制度が充実しているからです。保険本来の目的は「いざというときに困らないようにしておく」ことです。

簡単にお伝えすると普通の病気・ケガで入院をしても大きな金額にはならないので貯蓄で対応できるが、がんの場合は大きな治療費が掛かり、治療も長引くので保障が必要ということです。

8.　がん保険は本当に必要なのか？

「がん保険は必要か？不要か？」 インターネットで専門家たちの様々な意見が飛交う中、情報を鵜呑みにして振り回されていませんか？

がん保険は必ず加入しなければいけないものではありません。備えておけば、いざというとき大きな助けとなるものです。がん保険が必要な方もいれば、加入する必要がない方やメリットがない方もいます。

8-1　がん保険が必要な人と不要な人との違い

結論からお伝えすると私が考える医療保険が必要な人と不要な人の例は以下のようになります。

がん保険が必要な人

• 現在貯蓄があまりできていない人
• 小さなお子様がいる人
• がんに対して不安な人
• 自営業の人

がん保険が不要な人

• 貯蓄が十分ある人
• 払込保険料よりも給付を受けられないと思っている人

それではがん保険が必要な理由と不要な理由を解説していきます。

8-2　がん保険が必要な5つの理由

①　がんによって入院や通院が長引き、医療費が払えなくなる可能性がある

これまでお伝えしてきたように、がんは他の病気と違い、治療費が高くなり、治療期間が長くなる可能性があります。当然仕事に支障が出る可能性もあります。

②　がんにより仕事ができなくなる可能性がある

がん治療は、手術や入院をしたからといってすぐに仕事に復帰できるわけではありません。 退院した後も再発・転移が見つかったり、通院してがん治療を行ったりする可能性もあります。

しかしがん保険に加入していれば、がんになった後の生活も支えてくれる保障を受けることができます。

③　がんの治療費のために貯蓄を切り崩さないといけない

がん保険に加入していないと当然、治療にかかる費用を全部自分で負担しなければいけません。 さらに、がん治療の中で先進医療というものを受けると高額な医療費がかかる可能性も出てきます。

がん保険に加入することで、これらのリスクを回避し、日々積み立ててきた貯蓄を守ることにもつながります。

④　精神的なダメージを減らす

入院したとき「病気はいつ治るのだろう…」「どれだけの治療費がかかる？」「仕事はいつ復帰できるのだろうか…」など 不安はつきませんよね。

がんになると肉体的にも精神的にも大きなダメージを与えます。

しかし、がん保険で金銭的な面だけでも保障を受けることができれば、 精神的な面の負担を少しでも減らすことができると思います。

⑤　日本の社会保障制度は続かない可能性がある

少子高齢化社会が問題になっている現在、社会保障の財源が不足してくるのは間違いありません。 そうした場合、自己負担が3割、高額療養費制度などの公的医療保険制度が果たして続いていくのでしょうか。

将来、医療費の引き上げがあれば、自己負担額が大きくなる可能性があります。 しかもがんは先進医療を受ける場合、高額な医療費を自身が全額負担する事態になり得ることもあります。

8-3　がん保険が不必要な2つの理由

①　がん保険の保険料がもったいない

がん保険に加入すると、長い間保険料を払い続けることになります。 日々の保険料は安くても、何十年も払い続ければ高額になりますよね。

がん保険に支払った金額に対しての保障が受けられるのなら良いのですが、 がんにならないと保障は受けられないので、

長年、保険料を払い続ける意味があるのか疑問に思う部分でもあります。 「その分貯蓄に回したほうがいいのでは？」と思う方もいるかもしれません。

すでに貯蓄が十分ある方なら保険料を無駄に払い続けるよりもそちらのほうが得策でしょう。

ちなみに、契約年齢30歳の男性が月々3,000円の保険料に加入した場合（60歳払込） 60歳までに払う保険料の総額は… 3,000円 × 12ヶ月 × 30年 = 1,080,000円になります。

②　がん保険に加入しても治療費が全額保障されるわけではない

がん保険は、保障内容や特約によって給付金の金額がずい分変わってきます。

例えば、診断給付金を例に挙げてみましょう。 診断給付金は、がんと診断された時にもらえる給付金です。

1回で50万円～100万円の給付金が受け取れますが、再発や転移などで再びがんになったとき、診断給付金を複数回受け取れるタイプの保障内容もあります。

この給付金があるとないとではかなり給付金の額が違ってきます。最近注目されている抗がん剤特約ですが、抗がん剤治療を行えば月10万円の 給付金が支払われます。

しかし、ホルモン療法が給付の対象になっていなかったり、保険期間中でなかったりすると給付金はおりません。基本的な給付金は受け取れると思いますが、契約に該当しない分の治療費は保障されませんので、注意しましょう。

最近ではがんの治療費を実費で保障する保険も販売されていますので、がんになった時に治療の幅を広げたい人はこちらを選択しましょう。がん保険の選び方については後ほどお伝えしていますので、参考にしてください。

9.　がん保険の参考データ

がん保険に加入をしようか迷っている人は、他の人がどうなのか気になるところでしょう。あくまでも参考データですが、是非ご覧ください。

9-1　がん保険・特約の加入率は37.3%

民間の生命保険会社やJA(農協)、生協・全労済で取り扱っているがん保険・がん特約の加入率は、37.3%となっています。また民保は32.9%となっています。下記のグラフでも分かるようにがん治療が進化するに連れて、がんは治る病気となることにより治療費が必要になりました。よってがん保険に加入する人が年々増加しています。

時系列でみると、全生保、民保とも増加傾向が続いているのがわかります。

※生命保険文化センター「平成25年度生活保障に関する調査」より

「全生保」とは、民間の生命保険会社、かんぽ生命、JA、全労済など全ての生命保険(ガン保険)を対象としたもので、民保は民間の保険会社のみのデータとなっています。

がんに対する経済的なリスクを考える人が増えていることで、がん保険やがん特約に入る人が多くなっています。 今後、加入率が4割や5割と加入する人が増加するかはわかりませんが、全時点ででも全世帯の3割以上は、何らかの保障を持っている事になります。

がんは治療費が高額になることもありますし、場合によっては長期入院になります。 医療保険でもがんに対する入院や手術が保障されますが、がん保険の特徴である、がん診断給付金や入院給付限度日数が無制限というのはとても魅力的ですね。

9-2　特定疾病保障保険・特約の加入率は33.7%

がんの保障として考えられる保険にがん保険以外には特定疾病保障保険があります。この保険はがん・心筋梗塞・脳卒中（三大疾病）と診断され一定要件を満たすと数百万など一時金が支払われます。

民間の生命保険会社やJA(農協)、生協・全労済で取り扱っている特定疾病保障保険・特定疾病保障特約の加入率は、33.7%となっています。また、民保は29.3%となっています。

時系列でみると、全生保・民保ともに増加傾向が続いているのがわかります。

※生命保険文化センター「平成25年度生活保障に関する調査より」

9-3　治療費は約5割が「保険でまかなう」という結果に

がんになったら治療費が高額になるというのは、みなさんご存じのところだと思います。そこで、がんの経験者が治療費をどうやって支払っているのか気になりますよね。

それでは下記の表をみてください。

※アメリカンファミリー生命保険会社「2010年 がんに関する意識調査」より

「治療費は主に何でまかないましたか？」という質問に対し、実際の治療費を「保険」でまかなったという人が48.6%と回答する人が最も多いという結果になりました。

がんの治療費に保険が大いに活用されているということが、改めて明らかとなる結果が出ました。

10.　自分に合ったがん保険の選び方

がん保険は数多くの商品があり、複雑でわかりにくい商品かもしれません。特に今回はじめて検討する人は何を基準に選んでいいのかわからないのではないでしょうか？

大事なのは「自分にあった保険」を選ぶことです。

これから以下の手順で4つのポイントをお伝えします。

10-1　保険内容の選択

まず考えるのは保険の内容です。自分が必要だと思う保障を選択します。がん保険は種類がたくさんありますが、最近の商品は大きく分けて3つの形に分かれます。

まずは3つの中からどれがいいのか選択します。

①　通常のがん保険はバランス型

一般的にがん保険で1番多いのがこの形です。商品数が非常に多く、特約・保険期間・保険料払込期間など選択肢がたくさんあります。最近では抗がん剤特約が付加出来るなど商品が変化しています。

保障内容例は以下のようになります。

• がん診断一時金（100万円）
• がん入院給付金（1日1万円）
• がん手術給付金（20万円）
• がん通院給付金（1日1万円）

特徴としてはがんになった時にバランスよく保障を受けられます。中には少額な保険料で加入できる商品もあります。

②　使いやすい診断一時金充実型

最近注目をされているのは一時金を充実させる保障です。がんになった時には治療の選択肢はたくさんあります。

どの治療をするのかわからないので診断されたときに一時金として大きな給付を受けて、その一時金で治療をするという考え方です。

一時金で大きな金額を受取れるのでシンプルでわかりやすいです。

使い勝手がいい点がメリットとなります。

③　がんになった時に安心な治療費実損補てん型

通常のがん保険や医療保険は給付金が実費ではなく契約で決まった給付金しか受け取れませんが実損補てん型だと実際にかかった治療費が実費で保障されます。

健康保険が使えない最新の治療（自由診療）も保障の対象となるため、治療の選択肢が広がります。がんになった時に手厚い保障が受けたいという人におすすめです。

ただし、定期保険となるため期間が切れると更新で保険料が上がっていきます。

10-2　保険期間の選択

がん保険もほかの保険と同様に保険期間の設定をします。大きく分けると期間が限定されている定期がん保険と一生涯保障が続く終身がん保険があります。

それぞれにメリット・デメリットがあるので確認していきましょう。

終身がん保険か定期がん保険の選択

終身がん保険のメリット・デメリット

メリット

• 保険期間が終身なので解約しない限り保障は一生涯続く
• 更新がないため保険料が上がらない
• 将来保険料が上がらないので安心

デメリット

• 保険料は契約時のまま上がらないが定期がん保険に比べて割高 （将来の保険料総額では終身がん保険のほうが割安）

定期がん保険のメリット・デメリット

メリット

• 保険期間が限定されているため終身保険に比べて契約時の保険料が割安
• 契約時の保険料が割安なので将来いい商品が発売されたら見直しがしやすい

デメリット

• 保険期間が限定されているので更新で保険料が上がる
• 更新が80歳までしかできない保険もある

このようにメリットとデメリットを上げましたが最近の売れ筋は終身がん保険です。

その理由は契約時の保険料から上がらないことです。

ただ、がん治療が進化するに伴い、がん保険も進化しています。もし今保険料を支払っていくのが難しい場合、まずは定期がん保険に割安の保険料で加入をするのも1つの方法です。

特に女性は20代～30代の子宮がん、乳がんの発症率が増加しているので検討してみるのもいいでしょう。

10-3　商品の選択

次は商品の選択をします。ここでは商品を選ぶときのポイントと注意点をお伝えします。

診断一時金は複数回支払われるか

がん保険の中心となるのが診断一時金です。医療保険と違いがん保険の場合、診断された時点で100万円などの一時金が支払われます。

診断給付金は以下のことを注意してください

• 1回だけではなく複数回支払われるか？
• 上皮内新生物でも支払いの対象となるか？

女性特有のがんは上皮内新生物と診断されるケースが多いので、できれば上皮内新生物も同額支払われるがん保険への加入をお勧めします。

※上皮内新生物とは ガン細胞が上皮内にとどまっており、それ以上浸潤していない病変のことをいいます。この段階で病変を切除すれば転移する危険性はないといわれています。

通院特約は給付金の支払条件を確認する

医療保険には通院特約が付加されているケースは少ないですが、がん保険は通院治療も多いため付加されている場合が多いです。通常、通院をすると1日10,000円という形で設定した金額が給付金として支払われます。
通院特約を付加する場合には以下のことを注意しましょう

• 通院の保障期間
• 入院しなくても通院をすれば給付金の対象となるか？
• どの治療でも給付金の対象となるのか？

最近注目されている抗がん剤特約

最近のがん保険で多いのは抗がん剤特約です。がんで通院する場合抗がん剤で治療するケースが多く、月に抗がん剤治療をすれば10万円など設定した金額の給付金が支払われるというものです。
抗がん剤治療特約については以下のことに注意しましょう

• ホルモン療法も対象となるのか？
• 保険期間が10年の場合がある

がんと診断されたときに保険料が免除される保険料免除特約

がん保険の中にはがんと診断されたら保険料が免除になる商品もあります。がんになった時は毎月の保険料が負担になる可能性がありますので、保険料免除特約が付加されていると安心です。

ただし、その分保険料は割高になりますので商品を選ぶときは必要かどうか慎重に判断しましょう。

10-4　保険料の選択

自分に必要な保険を選択したら最後に保険料を考えなければいけません。

がん保険に加入をすればがんになった時は安心ですが、無理な保険料設定はよくありません。もし、保険料の支払いが難しい場合は自分が必要だと思う保障に優先順位をつけてうまく調整しましょう。

がん保険の保険料は以下のことを注意してください

• がん保険以外の保険も含めてトータルで考える
• 商品を比較するときは同じ条件で比較する
• 定期がん保険の場合、今の保険料だけではなく将来の保険料も考えておく

11.　がん保険3つの注意点

それでは最後にがん保険に加入するときの注意点をお伝えします。主に以下の3つを注意してください。

1. 免責期間に注意する
2. 給付金の支払いに注意する
3. がんになった人の注意点

それでは3つの注意点をお伝えしていきます。

11-1　免責期間に注意する

1つの目の注意点はがんの「免責期間」。この免責期間は医療保険などにはないがん保険特有の注意点です。 実際に免責期間を知らなかったために、新しい保険の切り替えに失敗してしまったという話をよく聞きます。 そんなことにならないよう、加入する前に必ず知っておきましょう。

生命保険は契約して1回目の保険料の払い込みがされてから保障が始まりますね。 この保障がスタートする日のことを「責任開始日」といいます。

しかし、がん保険の場合は少し異なっており、ある期間にがんになっても保障がおりない「待ち期間」というものがあります。「待期期間」「不填補(ふてんぽ)期間」とも呼ばれており、保障を受けることができない期間を指します。

がん保険の場合は「申込書の提出→健康状態の告知→1回目の保険料の払い込み」の要件を満たし、90日経過しなければ保障期間が開始されません。万が一、この待ち期間にがんと診断されるようなことがあれば、契約が無効となってしまいます。

なぜ待ち期間があるの？

一言で言えば、保険を悪用されないためです。

がんを発病した人は自覚症状がないケースが多く、健康状態の告知段階では本人も知らなかったということがあります。また、「がんが発病したかもしれない」と不安に感じた人ががん保険に加入したがる傾向があります。

そこで90日間及び3ヶ月の免責期間を設け、様子を見ることで契約の公平性を維持するという意味も兼ねているのです。最近では入院給付金・手術給付金・通院給付金において待ち期間がないタイプの商品もあります。

免責期間はここに注意する！

1. がん保険に入る前に90日間の「待ち期間」があることについて理解してから加入する
2.  がん保険でも待ち期間がないタイプの商品もある。
3. がんと診断された場合でも保険金が受取れない場合もある。
4.  医療保険でも免責期間があるタイプの保険もある。

11-2　給付金の支払いに注意する

がん保険は「がん」に特化した商品ですね。保障の範囲が「がん」のみに絞っていることから、契約者が支払う保険料は比較的安く、万が一がんになってしまっても100万円などの一時金がおりるなど保障が手厚いのが特徴です。

しかし一方で、「がんになったのに、給付金がもらえない」というトラブルもあり、中には裁判に発展することもあります。

「診断給付金」の支払い条件と回数を必ず確認

がん保険で最も重要かつ金額が大きい診断給付金。 診断給付金はがんと診断されたら1回だけしか給付金がおりないものが多いです。2回目以降の給付金があるものもありますが、別の部位のがんでなければおりないものや、入院を給付の条件とするものもあります。

また、がんの再発・転移などが見つかり、2回目以降は最低でも「2年以上経過している場合に限り有効」としている場合が多いです。がんを患った場合、定期的に検査をするので、がんの再発・転移は2年以内に見つかる確率が高いです。その場合は「2年以上経過」という給付条件に当てはまらないので、複数回にわたり給付金を受け取ることができませんので気を付けておきたいポイントです。

上皮内新生物で支払われるかを確認

上皮内新生物(初期がん)は給付金の支払い対象にならない場合があります。また、上皮内新生物は悪性新生物と比べ3年後の生存率が100%であることから、給付金の支払い額が10%や50%程度になります。

商品によっては上皮内新生物でも満額の給付金がおりる商品もありますので、加入の前に必ずチェックしておきましょう。

※上皮内新生物…粘膜の上の層にある上皮の内側にがんができている状態で「初期状態のがん」のことをいいます。主に台帳の粘膜や子宮頚部にできます。

がんになっても給付金を受け取れないケース

がん保険は、がんになったことがなければ比較的入りやすい保険ですが、加入できても必ずしも保険金が受取れるわけではありません。以下のような場合、がんと診断されても保険金が受取れない可能性があります。

1. 上皮内新生物が保障されないタイプの保険だった
2. 保険の責任開始日前にがんと診断された
3. 保険契約の前にがんを発症していた
4. 保障内容の条件を満たしていない
5.  告知義務違反があった
6.  保険の契約が失効していた
7. 重大自由や免責事項に該当していた給付金を請求していない
8.  給付金を請求していない

とくに8番はきちんと請求すれば保険金がおりる可能性が高いので、きちんと請求を行いましょう。 保険金の請求方法については医療保険の保険金を請求する際に知っておきたいことで詳しくご紹介していますので、ぜひ参考にしてくださいね。

11-3　過去にがんになった人の注意点

過去にがんと診断された方は、基本的にがん保険に加入することができません。 しかし現在は、様々な保険会社からがんになった人でも加入することができる保険商品が発売されています。

しかし、加入には条件をクリアしなければなりません。 とある保険会社の健康条件を例に挙げてみましょう。

条件1.

最近6ヶ月以内に、病気を原因として、入院または手術を受けたことがある。または、最近6ヶ月以内に、病気を原因として、医師による検査または診察を受け、入院または手術をすすめられたことがある。

条件2.

過去2年以内に、がんで入院したこと、または手術を受けたことがある。

条件3.

過去2年以内に、がんまたは以下の病気と医師に診断されたことがある。 (肝硬変・肺気腫・肺線維症・塵肺・再生不良性貧血・骨髄異形成症候群)

条件4.

女性の場合、現在、次の症状がある。 (乳房のしこり・乳腺から異常な分泌物や出血)

男性の場合には条件1～3までに「いいえ」、女性なら4つすべてに「いいえ」が当てはまれば加入することができるということになります。

以上が加入条件としているところが多いです。 がんになってしまった人から見れば、がんになった人でも加入することができるがん保険があることは、とても心強い存在だと思いますが、毎月支払う保険料が高いということは経済面が苦しくなります。従って、がん保険は健康なときに加入しておくと良いでしょう。

まとめ

2人に1人ががんになるといわれています。年齢とともにがんになる可能性も上がってきます。

がんは皆さんご存知の通り怖い病気です。がんになったときに後悔しないように今のうちからできることから予防をはじめましょう。そして、もしがんになっても困らないように備えておきましょう。

がん保険を選択するときに重要なのは、給付金の支給要件です。加入をするときはどのような状態になったら、給付金が支払われるのか、必ず確認しましょう。

がんは、残念ながら多くの人にとって身近な病気となってしまっているのです。

そのため、がん保険は入っておいた方がよい保険の1つと言えますが、毎月の保険料負担が不安で加入をためらっている方も多いのではないでしょうか。

ここでは、最新のがんの治療事情をおさえつつ、安いがん保険をえらぶ正しい方法について解説しています。

1.定期型と終身型では終身型の方が長い目でみて安くすむ

がん保険には、保険期間が●年間などと限定された「定期型」と一生涯保障が続く「終身型」があります。

定期型は更新ごとに保険料が上がるのに対し、終身型は年齢が高くなっても保険料が上がりません。

若いときに加入する場合には、定期型は保険料が割安ですが、更新がすすむについて大きく保険料がアップします。

定期型と終身型で実際にどのくらい保険料の差があるのかみてみましょう。

定期型はA社、終身型はB社のがん保険を例にとります。

A社・B社の契約例は以下の通りです。

A社の定期型がん保険

• 保険期間：5年間
• がん診断給付金：100万円
• がん入院保険金：無制限（先進医療・自由診療も全てカバー）
• がん通院保険金：最大1,000万円（先進医療・自由診療も全てカバー）

B社の終身型がん保険

• 保険期間：終身
• 保険料払込期間：終身払
• がん診断給付金：100万円
• 抗がん剤・放射線治療・ホルモン剤治療給付金：月額20万円
• 先進医療特約：有り

補償内容は若干異なりますが、入院しているか否かに関わらずがん治療にかかる費用を広くカバーできる点は同じです。

この条件をもとにそれぞれの商品の保険料は以下の通りです。

A社の定期型がん保険

• 30歳男性：月額970円
• 35歳男性：月額1,160円
• 40歳男性：月額1,600円
• 45歳男性：月額2,290円
• 50歳男性：月額3,330円
• 55歳男性：月額4,930円
• 60歳男性：月額7,200円
• 65歳男性：月額9,660円
• 70歳男性：月額12,570円

B社の終身型がん保険

• 30歳男性：3,569円（契約後に保険料がアップしない）

この比較例では、45歳になるまでの保険料はA社の定期型の方が安価ですが、55歳に更新してからはB社の方が安くなります。

そしてそれ以降はA社の保険料は大幅にあがり、70歳時点では、B社の保険料はA社の1/3以下となっています。

また参考までにこの例で、A社のがん保険を75歳まで更新し続けた場合の保険料総額を計算すると2,622,600円です。

たいしてB社のがん保険について75歳までに支払う保険料の総額は1,927,260円となり、75歳までの保険料総額は終身型のB社商品の方が約70万円も安くなっています。

ご覧のように若いときの保険料こそ定期型の方が安いものの、長い目で見れば、がん保険の保険料を安く抑えたいなら終身型が適切であることは一目瞭然です。

1.1.定期型のがん保険はどんなときに入るとよいか

繰り返すように保険料を安く抑えたいのであれば終身型の方がおすすめです。

ただし、がんになって経済的なダメージが大きいと想定される働き盛りの間だけ保障を厚くしたいといった場合には、限定的に定期型をえらんでもよいでしょう。

2.がん治療の現状から保障の優先順位を決め保険料をおさえる

適切ながん保険をえらぶためには、がん治療の現状を把握することが重要です。

その上で、優先順位を決めることで保険料をおさえることもできます。

2.1.がん治療の現状とは？

少し前までは、がん保険も医療保険と同様に、入院日額●円、手術1回●円といった補償内容を用意する商品が主流でした。

しかしながら最近では、前述したA社・B社の例にもあるように入院や手術以外の費用もカバーするがん保険が増えています。

その理由は、がんの入院期間の短期化です。

がんの治療を行う場合、入院は数日間だけであとは通院で抗がん剤などの治療を行うケースが増えているのです。

前述の入院日額●円・手術１回●円という保険では、この場合の治療費をカバーできません。

また通院での治療が長期にわたった場合、特に働き盛りであるとその間働けないことによる経済的なダメージも見逃せません。

現代では、こういった負担をカバーできるがん保険が求められています。

2.2.おすすめは一時金 + 治療ごとの給付金が受け取れるがん保険

がん治療の現状をふまえ、おすすめするのは以下の保障が用意されたがん保険です。

1. がんと診断されたら100万円などまとまった一時金を受け取れるタイプ
2. 治療を受けるごとに一定額を受け取れるタイプ（※抗がん剤などの治療を受けている間は毎月20万円などの保険金が受け取れる）
3. 以上2つを混合したタイプ

以下、上記1と2についてそれぞれ簡単に解説します。

2-2-1.一時金

まず一時金は使い道が自由なので、手術費や入院費用にあてることが可能です。

仮に入院日額●円などの保障がなかったとしてもその分を補うことができます。

また入院が短かった場合にも、一時金は働けない間の生活費の補てんにもなります。

特に入院費・手術費については高額療養費制度によって負担が軽減されるので、一時金があれば十分に補えるでしょう。

2-2-2.治療ごとの保障

上で説明したように、現在では入院せず通院で抗がん剤などの治療をすることが増えています。

そのため治療を受けるごとの保障があれば、入院・通院に関わらず補償を受けられるので助かるでしょう。

2.3.がん保険を安くするための優先順位は？

前述したとおり、現代のがん保険でおさえておきたい保障は以下の2つです。

1. 一時金
2. 治療ごとに受け取れる保険金

もちろん2つとも用意することが推奨されます。

ただし、さらに保険料をおさえたいのであれば、この2つのうち優先したいのは「治療ごとに受け取れる保険金」です。

抗がん剤や放射線などの在宅治療は長引く恐れがあるため、その場合は一時金よりこちらの保険金の方が多くの保険金を受け取れると考えられるためです。

それでは実際にどのくらい保険料に差が出るかみてみましょう。

前述したA社・B社のがん保険は、一時金も治療ごとの保険金もいずれもカバーしてあります。以下、両方の保障をカバーした場合、一時金を抜いた場合の保険料をまとめて掲載します。

※それ以外の加入条件は前述の通りとします。いずれも30歳男性を加入者として想定しています。

A社のがん保険（定期型）

• 両方の保障をカバーする場合：月額970円
• 一時金を抜いた場合：月額550円

B社のがん保険（終身型）

• 両方の保障をカバーする場合：月額3,569円
• 一時金を抜いた場合：月額1,699円

ご覧の通り一時金をぬくとはるかに保険料が安くなり、特に終身型のB社保険では半額以下となっています。

繰り返すように一時金・治療ごとの保険金両方を用意するのが理想ですが、保険料をさらに節約したい場合には、一時金をなくすことで大幅に保険料を節約することが可能です。

まとめ

がん保険には保険期間が区切られた定期型と、一生涯の保障となる終身型の2種類があります。

加入時の保険料は定期型の方が安いですが、更新ごとに高くなるため長い目で見れば終身型の方が安上がりです。

また、現在のがんの治療状況を考えると、使い道が自由な一時金と放射線治療・抗がん剤治療など治療ごとの保険金が受け取れるタイプのがん保険をおすすめします。

その上で、より保険料を抑えたいのであれば、一時金を抜くと保険料をさらに安価にすることができます。

現時点では、まだまだ実施件数の少ない最新医療ですが、将来、がんの治療は遺伝子レベルで行われるのが当たり前になるかもしれません。

この記事では、がんゲノム医療について分かりやすく解説し、問題点もお伝えしています。

1. がんゲノム医療とは？

「ゲノム」は遺伝子情報のことを指し、「体の設計図」とも言われています。

がんゲノム医療では、この遺伝子の変異を調べ、一人一人の体質や症状に合わせた最適な治療法を見つけ出す最先端の医療技術です。

現在、がんの三大治療は

• 手術
• 放射線治療
• 薬物療法(抗がん剤治療やホルモン療法)

で、これらは基本的に「標準治療」と呼ばれています。

この中で、薬物療法については、がんの種類別に薬が選ばれています。例えば、胃がんには▲▲薬、乳がんには●●薬、というイメージです。

一方で、がんゲノム医療の場合は、一人一人の遺伝子変異にあった治療を行うため、その人にとって最も効果のある薬を見つけられる可能性があります。

そのため標準治療では難しいケースでも、がんの進行を抑えて病状を回復させられることが期待され、ここ数年で非常に注目されています。

また、がんゲノム医療では「がん遺伝子パネル検査」を受けます。これは、数十個～数百個の遺伝子を一気に調べられる検査です。

その分析結果を”エキスパートパネル”と呼ばれる専門家チームが検証したうえで、治療方針を決めていきます。

国立がん研究センターでは、がんゲノム医療のイメージを分かりすい動画にしています。1分半ほどの短い動画なので、ぜひご覧ください。

2. がんゲノム医療の流れ

次に、実際に治療を受けるときの条件や流れについて見ていきましょう。

がんゲノム医療を受けるための条件

対象となるのは、臓器にできる固形がんで、白血病のような血液のがんは対象外です。

また、がんゲノム医療は「保険診療」と「自由診療」があり、条件を満たす場合に行うことができます。

保険診療の場合
・受けられる標準治療がない
・局所進行や転移があり、標準治療が終了(終了見込み）
・全身状態が良いなど、主治医が条件を満たすと判断した患者さん

自由診療の場合
・自由診療のがんゲノム医療が可能と、主治医が判断した患者さん

これらのことから、がんゲノム医療は誰でも受けられるものではないことが分かります。

一般的な標準治療を受けたが回復の見込がなく、がんが進行して転移した場合など、どちらかといえば病状が進行している厳しい状態の患者さんが対象になります。

自由診療であれば、そういった制限はないようですが、全額自己負担となるため金銭的な問題が発生します。

いずれにしても、すべての人が選択できる治療ではないと言えるでしょう。

がん遺伝子パネル検査

がんゲノム医療は、抗がん剤のような治療そのものではなく「最適な治療方法を探すための医療」のことを指します。

その第一歩が「がん遺伝子パネル検査」です。

この検査では、がん組織や血液からDNAなどを取り出し解析、遺伝子の変異を探します。

ですが、実はがん遺伝子検査は、すでに標準治療として行われています。

ただ、対象となるのは大腸がんや乳がんなど一部だけで、がんに関する遺伝子は100種類以上あるにも関わらず、調べられる遺伝子の種類も1つなど限られたものでした。

これに対し、がん遺伝子パネル検査では、一度に複数のがんに関する遺伝子の変化を調べることができるのです。

結果として、患者さん一人一人に適した、より効果のある治療法が見つけやすくなるのです。

治療薬が見つかるのは1～2割

がん遺伝子パネル検査を受けても、すべての人に治療薬が見つかるわけではありません。

こちらは、厚生労働省のデータです。

※データ：厚生労働省「がんゲノム医療の現状について」

全体の症例数に対し、半数ほどの患者さんは遺伝子の変異が見つからないケースもあります。

残り半数は変異が見つかるのですが、必ず良い薬があるわけではありません。

こちらのデータでは、治療薬が選択された割合は、13.4％にとどまっています。

がんの病状により、使用できる薬がなかったりすることがあり、治療薬が見つかるのは1～2割程度と言われています。

指定医療機関は全国225ヶ所

がんゲノム医療については、国をあげて積極的な取り組みが行われています。

そのため、一人でも多くの患者さんが最新の医療を受けられるように、また地域格差が起きないよう、指定病院は全国225ヶ所に設置されています(2021年4月1日現在)。

• がんゲノム医療中核拠点病院：12ヶ所
• がんゲノム医療拠点病院：33ヶ所
• がんゲノム医療連携病院：180ヶ所

ご自身やご家族が、がんゲノム医療をうける場合は「がん情報サービス」などのサイトから、病院を検索することができます。

※画像「中外製薬 おしえて がんゲノム医療」

3. がんゲノム医療は高額な費用がかかる！

検査の費用は3割負担で16.8万円

がんゲノム医療で最初に受ける「がん遺伝子パネル検査」ですが、この検査だけでも医療費は56万円かかります。

保険適用で、56万円×3割負担=16.8万円が必要です。

けっして安くはありませんが、がん遺伝子パネル検査については高額療養制度の対象となる場合もあります。

すべての検査で保険が適応されるわけではありませんが、こういった社会保障制度を利用できれば、自己負担は軽くなるケースもあります。

高額療養費制度については「高額療養費制度とは？医療保険より前に知っておきたい活用のポイント」をご覧ください。

自由診療だと全額自己負担

自由診療の場合、40～100万円程度の検査費用がかかります。この金額は、検査名や病院によって異なります。

私が調べたところ、保険適用との違いは、一度に検査できる遺伝子の数や、結果が分かるまでの日数などが関係しているようです。

※画像「順天堂大学医学部附属順天堂医院」

また、がん遺伝子パネル検査を受けるには、通常、標準治療が終わってからなどの条件があります。

ですが、自由診療ではこういった制限はありません。

少し雑な言い方をすれば、お金さえ払えば、どんな病状であってもがん遺伝子パネル検査を受けて、自分に最適な治療法を見つけることができるかもしれない、というわけです。

治療薬の多くは自由診療

さらに、がん遺伝子パネル検査で最適な治療薬が見つかっても、その薬が自由診療で全額自己負担になるケースもあります。

以下のデータから分かることは、まず前提として64％のケースで治療薬が見つかりません。

残り36％のうち、①保険適用の薬が候補になったのは9％で、②適用外薬が候補になったのが9％、③未承認薬が候補になったのが18％となっています。

②適用外薬と③未承認薬は、自由診療で全額自己負担です。

つまり、治療薬見つかったとしても大半のケースで保険適用外の治療薬が候補になるのです。

※厚生労働省「がん遺伝子パネル検査の結果に応じた治療方針」

せっかく良い薬が見つかっても、金銭的な問題から、投薬を断念する患者さんもいるのが現状です。

日本のがん治療は、欧米と比べて遅れをとっているとされていて、健康保険が使えない治療薬は128種類もあります。

がん患者さんが金銭的な問題で治療を断念することのないように、がん治療の進化に国も全力を注いでいると思いますが、近い未来に問題が解決される・・・というのは難しそうです。

おまけ:がん保険で対象になることも

民間の保険会社でも、今は自由診療が対象になるがん保険がぞくぞくと登場しています。

支払い条件にはバラつきがありますが、中には治療にかかった金額を自由診療も含めて全額カバーしてくれるものもあります。

がん保険を検討する時は、保険適用外の治療も対象になるか？チェックしてみてください。

まとめ

がんゲノム医療は、今までのがん治療とは異なり、一人一人に合った効果的な治療法を見つけることが可能になった、とされています。

一方で、問題点も多く、治療法が見つかるのは1～2割で、良い薬があったとしても費用は高額になります。

実は、私の母もがん闘病中なのですが、患者や家族からすると、何が一番良い治療法なのかを選ぶのは非常に難しいです。

ですが、少しでも良い治療をしたい・させてあげたい、というのは誰でも同じだと思います。

がんの治療情報を探している方にとって、この記事が少しでもお役に立てたら幸いです。

がんになった場合の生存率の指標には、これまで「3年生存率」「5年生存率」というものがありましたが、「10年生存率」についてはこれまで、小規模な集計にとどまっていました。

今回公表されたのは、2008年にがんと診断された方の「10年生存率」を集計したものです。

この記事では、公表されたデータのうち、がんの種類ごとの10年生存率にスポットを充てて紹介します。

1.データの集計方法等

今回の統計は、全国329施設から、2008年にがんと診断された症例の10年後にわたるデータの提供を受け、その中で、生存状況が90%以上分かっている240施設のデータを集計したものです。

以下のがんについてのデータをまとめたものです。

• 胃がん
• 大腸がん(直腸がん・結腸がん)
• 肝細胞がん・肝内胆管がん
• 小細胞肺がん・非小細胞肺がん
• 女性の乳がん
• 食道がん
• すい臓がん
• 子宮頸がん
• 子宮内膜がん
• 前立腺がん
• 膀胱がん

これらのがんについて、それぞれ、世代ごと（15～39歳、40代、50代、60代、70代、80歳以上）、ステージごと（Ⅰ期～Ⅳ期）、治療のタイプごと（手術の有無、治癒の有無）に、10年生存率を算出しています。

なお、今回の統計で紹介されている「生存率」の算定方法には3通りありますが、この記事で紹介するのは「相対生存率」です。これは、同年代の人ががん以外の要因で亡くなる可能性を計算に入れたものです。

2.がんの種類・ステージごとの10年生存率

以下の表は、2008年にがんと診断された方について、がんの種類・ステージごとに、10年生存率が高い順に上から並べたものです。がん全体では59.4%です。

ただし、2008年以降、がんの治療は目ざましく発展してきています。現時点でがんと診断された場合の10年後の生存率は、向上している可能性があることに注意が必要です。

2.1.ステージⅠの10年生存率

ステージⅠだと、前立腺がんや女性のがん（乳がん、子宮内膜がん、子宮頸がん）、大腸がん（結腸がん、直腸がん）、胃がんの10年生存率は90%を超える高率となっています（前立腺がん100%、女性乳がん98.4%、子宮内膜がん95.2%、子宮頸がん92.9%、大腸がん93.6%、胃がん90.0%）。

これに対し、肝臓がん（肝細胞がん、肝内胆管がん）肺がんのうち小細胞肺がん、すい臓がんはステージⅠでも10年生存率が30％台にとどまっています。

2.2.ステージⅣの10年生存率

ステージⅣになると、前立腺がん以外のがんはいずれも10年生存率が20%を下回っています。

特に、胃がん、肝細胞がん、非小細胞肺がん、小細胞肺がん、すい臓がんは1桁台（胃がん(6.9%)、肝細胞がん(2.2%)、非小細胞肺がん(2.0%)、小細胞肺がん(1.8%)、すい臓がん(0.8%)）にとどまっています。

また、肝内胆管がんは0.0%となっています。

まとめ

今回の10年生存率の集計は、初めて行われる規模のものです。

注意しなければならないのは、あくまでも2008年にがんと診断されたケースに関する集計だということです。

2008年以降、がんの治療は目ざましく発展してきています。したがって、たとえば、最近診断されたばかりのケースについては、10年後の生存率は向上している可能性もあります。

今後、10年生存率のデータが積み重なっていくことで、がんの種類ごとの傾向だけでなく、診断されてから5年後以降の死亡率の変化など、治療や経過観察のあり方について有益な判断材料を提供するようになるものと考えられます。

また、保険料から見ても、一生涯保険料が上がらない「終身タイプ」と、更新ごとに保険料が上がっていく「定期タイプ」があります。

このように、がん保険は選択肢が多いので、どんながん保険に加入すればよいか迷うことと思います。

この記事では、なぜがん保険が必要なのか解説した上で、どんながん保険がおすすめなのか、具体例と合わせて紹介します。

1.がん保険の必要性

どんながん保険に加入するべきか考える前に、ここではなぜがん保険が必要となるのか簡単に振り返っておきましょう。

詳しくは「がん保険の必要性を60歳より前と後に分けて考える」をご覧いただくとして、がん保険の必要性は以下の2つのポイントで考えると分かりやすいです。

• がんになる確率の違い（60歳よりも前と60歳より後）
• がん治療が長期にわたる可能性

1.1.働き盛りの若い世代でもがんになる確率は低くない

まず認識しておきたいのは、若い世代でもがんになる確率が低くないということです。

がん情報サービスの『最新がん統計』によると、生涯でがんになる確率は男性65.5%、女性50.2％で、2人に1人はがんにかかる計算です。

年齢でみると定年を迎える60歳前後でがんにかかる率が大きくかわり、もちろん若い世代の方が確率は低くなります。

20歳男性が定年を迎える60歳までにがんになる確率は7.6%、おおよそ13人に1人はがんになる計算です。

一方の20歳女性の場合では確率が12.2%あり、およそ8人に1人の割合でがんになることになります。

このように働き世代の若い世代でも、がんになる確率は決して低くないのです。

1.2.がん治療の約1/4は1年以上の長期となる可能性あり

もう1点、がん保険を選ぶ上で知っておきたいのはがん治療の期間についてです。

がん治療は人によって短いこともあれば長くなることもあります。

メットライフ生命の調査によると、がんの治療期間は半年未満が5割以上と最も多い一方で、1年以上の長期にわたる可能性も全体の約25%にも上っています。

一家の大黒柱が1年以上がんで働けなくなった場合、ご自宅の家計にとって経済的負担がどれだけ大きいかは想像に難くないでしょう。

また定年を迎えた60歳以降では、老後の蓄えが限られる中で、長期治療の負担は大きく響くことになります。

日本の公的保険制度には「高額療養費制度」があり医療費の自己負担が限られています。

また、サラリーマンであれば働けなくなった時の公的保障として「傷病手当金」もあります。しかし、これらはあくまで最低限度であり、十分とまでは言えないのです。

60歳より前は収入減をカバーするため、60歳以降は経済的負担を減らすためにもがん保険が役立ちます。

2.どんながん保険がおすすめか

それでは、どんな保険がおすすめと言えるのか。ポイントは以下の2つです。

1. 最新のがん治療事情にマッチしたがん保険を選ぶ
2. 保険料が一生涯上がらないタイプ（終身タイプ）を優先する

2.1.最新のがん治療事情にマッチしたがん保険を選ぶ

最も重要なポイントは、現代のがん治療事情にマッチしたがん保険を選ぶことです。

昔は長期入院して手術も受けるのが当たり前でした。

しかし、現代ではがんの治療技術がすすみ多様化しています。

例えば、女優の宮崎あおいさんが出演されたオリンパスのテレビCMでは、内視鏡でがんを早期発見し、内視鏡を使ってそのまま切除することで、がん患者の方が数日の入院ですぐ帰宅できた例が紹介されています。

この例にみるように最新のがん治療では、入院期間は長くならず代わりに在宅での抗がん剤治療・放射線治療を行うケースが増えています。

一例として在宅での抗がん剤治療が1年間続いた場合の自己負担額は、最大で120万円ほどになることがあります。

また最近では、身体本来の治癒力を取り戻すことでがんの完治を目指す自然療法を希望される方も少なくありません。

このようにがん治療は進歩し多様化しているので、がん保険もそれにあったものを選ぶ必要があります。おすすめなのは以下の3つです。

• がんと診断されたらまとまったお金を受け取れるタイプ
• 治療を受けるごとに一定額を受け取れるタイプ
• 以上2つを混合したタイプ

その他、先進医療特約がついた商品をおすすめします。

がんになった際は、技術料が全額自己負担となる高額な先進医療を受ける可能性もあるためです。

2.1.1.がんと診断されたらまとまったお金を受け取れるタイプ

がんと診断された場合に「100万円」などの一時金が受け取れるタイプの保険です。

一時金の使い道は自由なので、手術代や抗がん剤・放射線の治療費の他、自然療法にも使うことができます。

2.1.2.治療を受けるごとに一定額を受け取れるタイプ

特定の治療（抗がん剤や放射線治療など）を受けた際に、月額10万円などのお金がもらえるタイプの保険です。

保障の対象が限定されているため保険料が抑えられるメリットがあります。

2.1.3.以上の2種類を混合したタイプ

がんと診断された際の一時金、治療ごとの保障の両方を備えたタイプの保険です。

一時金で入院、手術、必要な保障を手厚く揃えることができます。

2.1.4.おすすめのがん保険の保障内容の例

最新のがん治療の事情にマッチしたおすすめの終身タイプのがん保険の例として、ここではA保険会社のがん保険を紹介します。

保障内容は以下の通りです。

• がんと診断されたら100万円（2年に1回が限度・2回目以降は入院が条件）
• 抗がん剤・ホルモン剤治療を受ける際に月額10万円（自由診療であれば20万円）
• ガン放射線治療や手術をしたり1回につき10万円
• 先進医療を受けた際の技術料（通算2,000万円まで）
• がんになったら、その後の保険料の払込は免除

こちらの保険であれば、がんと診断されたときに自由に使えるお金が100万円もらえるほか、在宅での放射線・抗がん剤・ホルモン剤治療の費用をカバーできます。

その上、先進医療を受けた際にも保険金が受け取られる他、がんになったらその後の保険料支払いは必要ありません。

そしてこの条件で30歳男性が加入したときの保険料は、月額2,980円です。

「終身タイプ」と言って、この保険料は一生涯、上がることはありません。

がん保険選びをされる際の参考例としてご活用ください。

2.2.がん保険の比較(終身タイプと定期タイプ)

最後に、がん保険には一生涯保険料が上がらないタイプ（終身タイプ）と、5年刻みで保険料が上がっていくタイプ（定期タイプ）がありますので、その比較をお伝えします。

定期タイプのがん保険では、実質的に、どのような治療を受けても、すべての治療費を賄ってもらえます。国の保険がきかない「自由診療」を受けた場合でも保険金が支払われます。

ただし、5年・10年などで契約が自動更新され、更新のごとに保険料が上がっていきます。

加入当初は保険料が非常に低くなっていますが、自動更新ごとに保険料が格段に上がっていきます。

プランによっては、歳をとってがんになる確率が高くなった時の負担が大きくなり、払えなくなってしまうリスクがあります。

一方の終身型は、お金が出るケースが限られるものの保険料がずっと一定です。

そのため終身タイプに優先して加入することをおすすめします。

定期タイプは、診断給付金が付いていないシンプルなプランを選ぶか、あるいは、終身タイプでベースの保障を確保した上で、定期タイプに働き盛りの間だけプラスして加入するのがおすすめです。

以下、実際に比較してみましょう。

2.2.1.定期タイプ

がんの自己負担金を国の保険がきくものきかないもの関わらず全て賄えるB保険会社の定期タイプのがん保険では、年齢が上がるにしたがい、保険料(月額)が以下の通り高くなっていきます。

【診断給付金100万円ありのタイプ】

• 30歳：男性1,071円、女性1,565円
• 40歳：男性1,719円、女性2,880円
• 50歳：男性3,498円、女性4,888円
• 60歳：男性7,482円、女性6,227円
• 70歳：男性12,998円、女性7,983円

【診断給付金なしのタイプ】

• 30歳：男性923円、女性1,089円
• 40歳：男性1,287円、女性1,931円
• 50歳：男性2,351円、女性2,973円
• 60歳：男性4,013円、女性3,383円
• 70歳：男性5,488円、女性3,531円

2.2.2.終身タイプ

終身タイプは、加入時の保険料は定期型よりも高いものの、保険料が上がることはないので、歳をとってから高い保険料を負担しなければならなくなることはありません。

たとえば、A保険会社の終身タイプがん保険は、先ほど紹介したように、以下の保障内容で、30歳男性が加入するとずっと月額2,980円です。

• がんと診断されたら100万円（2年に1回が限度・2回目以降は入院が条件）
• 抗がん剤・ホルモン剤治療を受ける際に月額10万円（自由診療であれば20万円）
• ガン放射線治療や手術をしたり1回につき10万円
• 先進医療を受けた際の技術料（通算2,000万円まで）
• がんになったら、その後の保険料の払込は免除

B保険会社の定期タイプがん保険のプラン例と比較すると、保障範囲は多少狭く、加入時の保険料3倍近く高くなるものの、60歳・70歳になってもずっとこの額で値上がりしません。

まとめ

働き盛りの世代でも、がんにかかって長期療養が必要となる確率は決して低くありません。

その際の治療費や収入減をカバーするためにはがん保険が有効です。

そしてがん保険は、最新のがん治療事情にマッチした保険をおすすめします。

具体的には、がんになった際に、在宅での放射線や抗がん剤などの治療費用をカバーし、がんになったときに自由に使えるまとまった一時金がもらえる商品がよいです。

また先進医療を受ける可能性もあるので、そのための保障をつけることもおすすめです。

定期タイプ・終身タイプどちらが良いかについては、高齢になるほどがんになる可能性が高く治療が長期化することが考えられるため、基本的には、歳をとっても保険料が変わらない終身タイプをおすすめします。定期タイプは、「診断給付金」のないシンプルなプランを選ぶか、あるいは、基本の保障は終身タイプで確保しつつ、働きざかりの間だけ保障を万全にするという活用法があります。

がん保険が必要か否かは、どのくらいの確率でがんになるかや、がんの治療期間はどのくらいかなどのことをふまえ検討することが必要です。

この記事では、がん保険の必要性について、60歳の前と後に分けて解説しています。その上で、最後にどんながん保険を選ぶべきかも簡単に紹介しています。

1.がん保険の必要性は60歳の前と後で分けて考える

仮にがん保険に加入したとしても使う可能性が低ければ意味がない、という考え方もあります。

ここではまず、がんになる確率をもとに、がん保険の必要性について考えてみましょう。

がんになる確率は、一般に定年を迎えることが多い60歳までと60歳以降で大きく異なるので、60歳前後に分けて検討します。

1.1.【前提】国の保障制度では経済的負担をカバーしきれない

日本では治療費が高くなってしまった場合、病気や怪我で働けなくなった場合の国の保障制度が充実しています。

これらの保障制度があるために、がん保険が必要ないと考える方もいるでしよう。

年齢を分けて必要性を考える前提として、これら国の保障制度についてまとめておきます。

結論から言うと、特にがんの治療が長期にわたった場合を中心として、これらの制度では経済的な負担をカバーできない可能性が高いです。

以下でその理由を解説します。

1.1.1治療が長期化すると国の保険がきいても医療費がかさむ

治療費が高額となり経済的な負担が大きくなり過ぎないように、日本では高額療養費制度が設けられています。

この制度を活用すると、所得により定められた1ヵ月間の医療費の上限を超えた分は、後から払い戻しを受けることが可能です。

一例として、家族4人のご家庭でお父様（年収400万円）が働いている場合に、医療費の上限がどのくらいになるかみていきましょう。

この場合は、自己負担が必要となる医療費の上限は以下の式によって求められます。

80,100＋（医療費－267,000）×1％

この式にあてはめると、医療費の合計が150,000円だったとしても、自己負担すべき金額の上限は82,430円となり、それを超えた分（67,570円）が払い戻されます。

上限が82,430円であれば、治療が1～2ヵ月の短期ですむなら、それほど大きな負担ではないかもしれません。

しかし、高額療養費制度を使う月数が合計12ヶ月となると、単純計算して総額約100万円になります。

さらに病院までの交通費なども別に必要となります。

家計にとっては大きな負担となるでしょう。

1.1.2.働けなくなって収入が減る

会社員・公務員等であれば、業務外の病気や怪我で働けず給料がもらえなかったり下がったりした場合に、その分の所得を保障してくれる傷病手当金を利用できます。

支給額はおよそ給料の2/3なので、毎月40万円の給料をもらっていた方であれば、傷病手当金の制度によって約26万円受け取ることができるのです。

ただし、治療が短い期間ですめば、それほどの負担でないかもしれませんが、1年を超えるような長期の治療が必要になった場合は、治療費の負担と相まって、経済的負担が重くのしかかってきます。

しかも、傷病手当金の対象は上述の通り社会保険加入者に限られるので、自営業者・個人事業主はこの制度を使えません。

以上より、国の公的保障だけでは、がんになった場合の経済的負担をカバーしきれない可能性が高いと言えます。

1.2. [60歳より前]がんになると経済的ダメージが大きい

がん情報サービスの『最新がん統計』によると、30歳男性が定年を迎える60歳までにがんになる確率は7.4%、30歳女性の場合は11.8%とのことです。

男性の場合は、働き盛りの時期におよそ14人に1人、女性の場合はおよそ8人に1人はがんになる可能性があるのです。

人によってとらえ方は違うかもしれませんが、このように60歳以前にがんになる確率は、高いとは言えないものの決して無視できません。

あわせておさえておきたいのは治療にかかる期間についてです。

メットライフ生命の調査によると、5割以上の患者はがん治療が半年未満の短期ですんでいます。

その一方で同調査の中でも見逃せないのは、患者の約25%（約1/4）が1年以上の長期治療を受けている点です。

つまりがんの治療期間は個人差があり、短い場合が多いものの、1年以上の長期となる可能性も決して低くないということです。

特に働き盛りの世代でがんにかかり、1年以上の長期治療が必要となってその間働けず収入も得られなかったらどうでしょうか。

上でお伝えしたように、収入減をカバーする制度として傷病手当金がありますが、それでは2/3しかカバーできません。

しかも、治療費についても、高額療養費制度で1か月あたりの自己負担額が限られていたとしても、治療期間が長引けば、経済的なダメージはきわめて大きくなります。

嵐の櫻井翔さんが登場するテレビCMの中で、20代でがんにかかり1年半仕事を休み貯金がほぼ底をついた、という方の話が紹介されています。

若い方でも、この話は決して他人事ではないのです。

なので、60歳以前は、大きな経済的ダメージを受けるリスクをカバーするため、がん保険に入っておくことをおすすめします。

1.3. [60歳以降]がんになる確率が高くなり治療費がかさむ

次に60歳以降の方についてがんになる確率をみていきましょう。

60歳男性が20年後の80歳までにがんになる確率は41.1%、60歳女性が80歳までにがんになる確率は23.8%と、それ以前と比較して格段に高くなります。

老後の蓄えが限られる中で、がんになって治療しなければならなくなった場合、家計への負担もその分大きくなると想定されるので、がん保険があったほうが安心です。

2. 貯蓄が十分にあればがん保険は不要？

それでは、使いきれないぐらいの資産がある方で、どれだけ大きな出費があっても全く大丈夫という方はどうでしょうか。

そこまでいかずとも、「数千万円の貯蓄があるから何とかなる」とお考えの方もいらっしゃると思います。

それは間違いとまでは言えません。事実、私も一時期、お金持ちは保険はいらないと考えていました。

しかし、最近、様々ながん医療に関するニュースをチェックする中で、その考え方が変わりました。

がん治療は世界中で治療方法が日々進化しています。そして、最先端の治療を受けようとすれば、お金がいくらでもかかるのです。

極めつけは、公的な健康保険がいっさい適用されない自由診療です。あっという間に何千万円もかかるということもありえます。

いくらお金に余裕があっても、数千万円単位の出費は大きいはずです。

3.どんながん保険がおすすめか

これまで見てきたように、がん保険は多くの人にとって必要となる保険です。

それでは、どのような保険に加入するべきでしょうか。

簡単に言うと、最新のがん治療の事情にマッチした保険がおすすめです。

近年のがん治療は手術が日帰りとなることが多かったり、抗がん剤や放射線による治療も入院せずに治療を受けたりして、長期の入院が強いられるということは少なくなりました。

そのため医療保険のように、入院1日あたりいくらの給付金がもらえるタイプであると、かかる治療費に比べ受け取れる金額が少なくなってしまうことがあります。

3.1.使い道が自由な診断給付金がもらえる「一時金タイプ」

そこで、一番おすすめなのは、がんと診断されたら100万円などの一時金がもらえる保険です。

このタイプであれば、入院の有無や日数は関係ありません。

しかも、一時金であれば使い道は自由なので、日帰りの手術代にも抗がん剤や放射線での治療費にも利用することができます。

3.2.治療ごとにお金を受け取る「治療ごと受取タイプ」

もう1つのおすすめは入院・通院を問わず、抗がん剤治療や放射線治療など、あらかじめ定められた治療を受けた際に月額10万円などのお金がもらえる保険です。

このタイプは、がんになった人が受ける可能性が高い特定の種類の治療に絞ってピンポイントで保障をしているため、保険料が抑えられるメリットもあります。

3.3.先進医療があるとなおよい

これらに先進医療と呼ばれる高度かつ保険適用外となる治療を受けた際に給付金がもらえる先進医療特約をつけます。

例えばがん治療に効果があるとされる陽子線治療は平均で約280万円にもなりますが、先進医療特約をつければ月額100円程度で、先進医療を受けた際の治療費を通算1,000万円～2,000万円程度まで保障してもらうことが可能です。

保険会社によっては、「一時金タイプ」と「治療ごと受取タイプ」と「先進医療特約」が全てパックになった手厚い保障のがん保険もあります。

補足｜自由診療でもなんでも保険金を受け取れる「定期がん保険」も

上でお伝えした「一時金タイプ」「治療ごと給付タイプ」のがん保険は、いずれも、保険期間が一生涯で、保険料が上がらない「終身がん保険」に多いものです。

これに対し、保険期間が5年で自動更新の「定期がん保険」があります。

更新ごとに保険料が上がるというデメリットはありますが、その代わり、どのような治療を受けても、治療の実費がほぼ全額保障されます(入院時の差額ベッド代、食事代等はのぞきます)。

健康保険の適応外である最先端の治療「自由診療」も、保障されます。

先ほど、自由診療を受けると数百万、数千万円かかる可能性があるとお伝えしましたが、そういった治療を受けた場合も、保障されます。

保険料は20代～30代の若いうちは月1,000円前後ですが、5年ごとに上がっていきます。特に男性は40代半ば以降、値上がりの幅が大きくなっていきます。

「定期タイプ」にも様々なプランがありますので、保険料を無理なく支払い続けられるかどうかを考えて加入するようにしてください。

最もおすすめなのは「一時金タイプ」「治療ごと受取タイプ」の終身がん保険で一生涯の保障を確保しておき、働きざかりの間、「定期がん保険」で保障を万全にするという活用法です。

まとめ

がんになると治療が長期化する可能性があったり、治療の期間の収入が減ったりして経済的な負担が大きくなってしまうことがあります。

その負担をカバーするためにも、多くの人にとってがん保険は必要です。

この記事を参考にがん保険の必要性について改めて見直していただければ幸いです。

またがん保険を選ぶ際には、基本的には保障が一生涯続く「終身がん保険」で、まとまった一時金を受け取れる「一時金タイプ」、または、受けた治療によってあらかじめ決められた給付金を受け取れる「治療ごと受取タイプ」、あるいはこれら2つが合体したタイプをおすすめします。

その上で、自己負担が高額となる先進医療の費用を保障してくれる先進保障特約を付けることをおすすめします。

「定期がん保険」はどのような治療を受けても実費をカバーしてくれるという利点がありますが、5年ごとに保険料が上がるので、保険料を払い続けられるか慎重に検討した上で加入する必要があります。なお、「終身がん保険」で一生涯の保障を確保した上で、働きざかりの間だけ保障を万全にするため「定期がん保険」をプラスする選択肢もあります。

※参照元：（国立がんセンター「がんの統計’13」「2020年の最新がん予測」）

このように女性のがんの罹患率は年々上昇しており、いまや国民病と言っても過言ではありません。

この記事を書いている私自身もアラフォーの女性なのですが、周囲の身近な友人や親戚ががんになったこともあり、また多くの女性から、がん保険に関するご質問を毎日のようにおうかがいしている状況にあります。

この記事では、女性ががん保険を選ぶ際、知っておいた頂きたい事を全てお伝えする内容になっていますので、ぜひ最後までお目通しくださいますようお願いいたします。

1.女性のがんの特徴

最初に、女性にどんながんが多く発症しているのか、という点について確認していきましょう。これから提示するデータは注記がない限り「最新がん統計」より、抜粋してあります。

1.1.女性に一番多いのは乳がん

女性が最も罹りやすいがんの1位は乳がんです。５位に子宮がんが入っています。男女ともに大腸がん、胃がん、肺がんは上位です。

また、女性は、乳がんや子宮がんのリスクが高いということが見て取れます。

【2020年の罹患予測数（全国合計値）】

1.2.女性特有のがんは罹患する年齢が若い

乳がんや子宮がんについて、もうひとつ知っておきたいことがあります。それは、女性特有の乳がんや子宮頸がんは、若い間に罹患率が高いということです。

以下の図は女性の年齢別のがんの罹患数です。

【女性の年齢別がん罹患数（2015年）|単位：人】

参照元：国立がん研究センター「がん登録・統計」

乳がんと子宮頸がんがあるため、女性は男性と比べて、若い時のがんリスクが高いのです。

1.3.女性の方が若い間のがん罹患率が高い

次にご覧いただくのは、男女の年代別のがん罹患率です。

【年齢別がん罹患率（2017年）|単位：人（人口10万人対）】

（参照元：国立がん研究センター「最新がん統計（がん罹患率～年齢による変化）」）

女性の方が、30代前後から50代中盤にかけては、男性よりもがんに罹りやすい傾向にあることが分かります。しかし、50代中盤以降は、男性のがん罹患率が飛躍的に伸びていきます。

女性の方が若い間の罹患率が高いのは、先ほどの乳がんと子宮頸がんの影響が非常に大きいと言えます。

余談ですが、がん保険の保険料は「何歳でどれくらいの人ががんになるか」というデータ等を元にして算出されています。保険料は、一般的に男性の方が高い傾向にあるのですが、がん保険に関しては、30代から50代くらいまでは女性の方が男性よりも保険料が高くなる逆転現象が起こります。

1.4.女性特有のがんは上皮内新生物と診断されるケースが多い

さて、女性特有のがんである乳がんや子宮頸がんは、上皮内新生物と診断されるケースが多いようです。

• 上皮内新生物：がん細胞が表面の上皮内にとどまっており、それ以上浸潤していないもの。この段階で病変を切除できれば転移する危険性はないと言われています。
• 悪性新生物：がん細胞が正常な組織に浸潤しており、血管やリンパ管を通って、体のいたるところに定着し、そこで増殖（転移）するもの。

上皮内新生物の場合は、病変の切除だけで完治する可能性が高いので、費用はそこまで高額にはなりません。しかし、乳がんの場合は「乳房切除術」、子宮頸がんの場合には「子宮全摘出術」が必要になり、女性が受ける苦痛は想像を超えるものがあります。

そのため乳房再建術などに対しても保障があるがん保険を選ぶと、少しは苦痛を紛らわせることができると思います。これは月2~300円程度でつけられるので保険料の負担もさほど大きくありません。

なお乳房再建術は片側で30~60万円とみていただければ大きなズレはないでしょう。

1.5.女性のがん生存率

今はがんに関する医療技術も格段に進歩していて「がん=不治の病」というよりも、「がんは治る病気」になりつつあります。

ここで見ていくのは、がんと診断されてからの生存率の指標です。グラフの数字が100％に近いほどっ生存率が高いがん、0％に近いほど生存率が低いがんであることを意味します。

【部位別5年相対生存率（女性 2009年～2011年診断例）|単位：％】

（参照元：国立がん研究センター「最新がん統計（5年相対生存率）」）

先ほど確認した女性に多いがん1位の乳がんは92.3％、2位の大腸がんが70.1％、胃がん64.6％、肺がん46.8％、子宮がん78.7％という結果となっています。膵臓がんのような生存率が極めて低いがんもありますが、このことからも「がんは治る病気」というのがお分かりいただけると思います。

特に乳がんは早期発見すれば治療率が高いがんと言われています。『30代からの女性が「乳がん」を予防・早期発見するため必要なこと』や、『子宮頸がんを予防するために知っておきたい2つの方法』も参考にしていただければと思います。

2.女性のがん保険の必要性

以上のことから、女性のがんは男性と異なる以下の特徴があることが分かります。

• 若い間にがんにかかる確率が高い
• 乳がん子宮頸がんは、進行が早い若い間にかかるのが多いので早期発見が特に重要
• どのがんでも早期発見の場合、上皮内新生物といって病変切除だけで完治する可能性が高いが、乳房再建など女性に必要な治療は病変切除以外にもある
• 女性、男性関わらず、がんは治せる病気になりつつある

これらのことから、女性のがん保険の必要性は、若い間からの女性特有のがんリスクに備えるとともに、乳房再建など女性としての誇りを守るために必要なお金をカバーするためと言えます。

男性の場合は、『がん保険の必要性を60歳より前と後に分けて考える』で解説しているように、万が一がんになって、治療費がかさみ収入が減る中でも、家族の生活を守り、自分も安心して治療を受け続けられるようにすることでした。

それと比べると、やはり女性には女性特有の必要性があると言えるでしょう。

もちろん、女性の場合でも、一家の大黒柱である場合は、女性としての誇りを守るためにも、家族のためにもがん保険の必要性はさらに増すと言えます。

3.女性のがん保険を選ぶときのポイント

ここまでにお伝えしたことを踏まえて、女性はどのようながん保険を選べばよいのか、お伝えします。

3.1.必要な保障内容は男性と変わらない

このごろ、「女性のため」とうたったがん保険も見られるようになりましたが、実は、現代のがん保険に必要な三大保障は女性も男性も変わりません。

以下がその三つです。

• 診断給付金：がんと診断された時に一時金として受け取れる(50万円から)。
• 抗がん剤治療給付金：抗がん剤治療を受けた月は毎月10万円~を受け取れる。
• 放射線治療給付金：放射線治療を受けた月は毎月10万円~を受け取れる。

詳しく説明します。

3.1.1.上皮内新生物でも適用される診断給付金を選ぶ

まず、女性特有の乳がんや子宮頸がんは、若い間にかかる場合が多いため、特に早期発見が重要です。

早期発見の場合、手術だけで完治する場合が多く、手術給付金が必要なように思いますが、診断給付金の方が、受け取れるタイミングが早いため確実性も安心感も高いと言えます。

また、診断給付金は「100万円」で設定される方が多いです。診断された時点で100万円を受け取ることができれば、その後の入院費用と手術費用だけでなく、必要であれば乳房再建術などの費用も賄うことができます。

ここで特に重要なのが、上皮内新生物でも給付を受けられるものに加入すべきだということです。

3.1.2.放射線治療や抗がん剤治療

乳がんの治療は臨床病期ごとに以下のように行われます。

「0期」「Ⅰ期」での発見の場合でも、術後の経過観察次第では放射線治療が必要になる場合があります。その可能性は非常に低いのですが、「100%ない」とはいえません。

一方、子宮頸がんの場合は、下図の通り、早期発見の場合は手術だけで終わる可能性が乳がんよりも高いと言えます。

診断給付金があれば当面の治療費用をカバーすることはできるのですが、放射線治療や抗がん剤治療などの長期に及ぶ治療を受ける可能性が高いため、これらに対する備えを持つことが必要になります。

3.1.3.必要な保障は女性も男性も変わらない

以上のことから、女性も男性も、がん保険で必要な保障に変わりはないと言えます。

たしかに乳がんや子宮頸がんは女性特有のがんで、罹患率も高いのですが、治療方法は、他のがんと大きな違いがないのです。

したがって、

• 診断給付金
• 抗がん剤治療給付金
• 放射線治療給付金

の3つの保障を選んでおくべきということになります。

3.2.女性特有のがん保障もある

がん保険の中には、女性特有の保障として、

• 乳がん手術で失った乳房を人工的に再建できる「乳房再建術」に対する保障
• 「乳がん手術」への上乗せ保障
• 「子宮や卵巣の摘出手術」への上乗せ保障

などを付けられるものがあります。

しかし、このような上乗せ保障がなくても、上記の診断給付金を100万円から200万円など設定しておけば、十分にカバーできる場合が多いです。その上で、まだ保険料に余裕があるのであれば、生命保険や、配偶者のがん保険などとのバランスも含めて検討するのが良いでしょう。

3.3.女性も男性もがん保険には早めの加入が理想

以下は、生命保険文化センター「令和元年(2019年)度 生活保障に関する調査」のがん保険、あるいはがん特約の加入率の年齢別のデータです。

【女性のがん保険・がん特約加入率（年代ごと）】

このように、がん保険は30歳代を境に加入される方がグンと増えます。

特に女性は、30歳前後から乳がんや子宮頸がんの罹患率が大きく上がるので、できれば30歳を迎えるまでに検討していただきたいと思います。

一度がんになってしまったら、がん保険に入ることはできなくなってしまいます。また、がんになってから、がん保険に入っていなかったことに後悔される方は非常に多いのです。

男性の場合は、若いうちは女性と比べて若い間のがん罹患率は低いです。しかし、結婚して子どももいるならば、がんになって万が一長期治療が必要になった場合に、がん保険がなければ、収入は大きく下がるし、高額な治療費は必要になるしで家計は二重苦になってしまいます。

したがって、女性だけではなく、特に守るべきご家族のいらっしゃる男性も、ともに若いうちにがん保険に加入しておくべきと言えます。

まとめ

女性には男性にはない特有のがんがあります。他方で、がんになった場合の生存率は高くなっています。

がん治療に関しては、手術・放射線治療・抗がん剤治療が三本柱となっているので、がん保険を選ぶ時も、これらの保障に対応できるものを選んでいただきたいと思います。

この記事でお伝えしたのは最新の情報ですが、今後も治療方法は日進月歩でめまぐるしく変化していくことでしょう。私は保険業界で長く仕事をしているのですが、がん治療は進歩のスピードが早く、それに伴い、がん保険の保障内容も次々と新しい内容になっています。

先日も、お客様から「3年前にがん保険に入ったばかりなのに、また新しい商品ができたと聞いて、驚いた」という意見をいただきました。

今、すでにがん保険に加入している方は、ご自身の保障内容について、ぜひ確認してみてください。もし、内容が古い保障の場合は、ご相談ください。もちろん、これからがん保険の加入を検討されている方も、お気軽にお問い合わせください。