がん保険の必要性|加入するなら知っておくべき3つのポイント

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近年は、CMや雑誌でがん保険について目にすることが非常に増えてきたように思います。

そんな中で、このページに来られた方は、そのような情報を見たり、保険の営業の方にがん保険を説明されたりしていて、それでも「本当にがん保険が必要なのかどうか疑問が残る」という悩みや不安をお持ちなのではないでしょうか。

そのような状態でいくらがん保険を勧められても、スッキリしないと思いますし、加入した後に「本当にこれで良かったのだろうか」と、不安を解消するために保険に入ったはずなのに、逆に新たな疑問が増えるという状態になってしまうことでしょう。

そもそも保険とは、ご主人様や奥様に万が一のことがあったとして、それでも家族がお金に困ることなく暮らしていけるように、経済的に守るためのものです。例えば、生命保険では一家の大黒柱であるご主人様に、万が一のことが起きて収入が途絶えたら、残された遺族は苦しい生活を余儀なくされてしまいます。そうならないように、自分に何があっても残された家族に「やってあげたい」と思っている生活をしてもらうためのものです。

それではがん保険の必要性はどこにあるのでしょうか?

がん保険は、がんになった時の入院費や手術代を賄うものためのものと一般的には思われています。私は、この考え方には反対です。がん保険が本当に守るものは、例えば、ご主人様ががんになって、手術だけでは腫瘍を取りきれず、抗がん剤治療や放射線治療が必要になった時に、一家が経済的な困窮状態に陥らないようにすることです。

そこで、この記事では、具体的に

  • 定年である60歳までにご主人か奥様のどちらかががんになる確率の統計
  • 平均的なご家庭でご主人様ががんになった場合の家計への経済的影響
  • それらを踏まえた上で考えた時のがん保険の必要性

を解説させていただきます。

1. 定年を迎えるまでに5人に1人はがんになる

結論からお伝えすると、定年を迎える60歳までに5人に1人はがんになります。そして、もちろん30代よりは40代、40代よりは50代の方が、がん罹患率が高くなります。

また、定年を迎える直前の50代は、住宅ローンの支払いも残っており、子供も大学生になり教育費が最も高額になる時期でもあります。そのような時期に一家の大黒柱ががんになってしまったら、一家の家計は大きな打撃を受けてしまうのは避けられないですよね。

ただ、多くの方は自分ががんにはならないと漠然と思っているのではないでしょうか。実際のところはどうなのか、具体的に政府機関の調査によるがん罹患リスクを見ていきましょう。

1.1. がん罹患率の統計

がん情報サービスの『最新がん統計』によると、一生涯のうちにがんと診断される人の割合は、男性63%・女性47%です。つまり、2人に1人はがんになる時代ということですね。それでは、がんにかかるリスクは何歳ぐらいから増大していくのでしょうか。

定年を迎えるまでに男性ががんになる確率は約8%

下の図をご覧ください。これは現在年齢別のがん罹患リスクを表します。

例えば、現在30歳の男性が定年を迎える30年後までにがんにかかる確率は8%です。また、現在40歳の方が定年を迎える20年後までにがんにかかる確率は7%です。

大雑把に言うと、男性の最も働き盛りである50代のうちに12人に1人はがんになるということが分かります。そう見ると、決して低い確率ではないですよね。50代というと子供が大学に進学したりなど、教育費が最もかさむ時期です。こんな時に、ご主人様ががんになり治療が長引いてしまったら、最悪の場合、子供に大学を諦めてもらわなければいけなくなるかもしれません。

60歳までに女性ががんにかかる確率は約10%

次に女性のがん罹患率を見てみましょう。

女性は男性と比べて生涯のがん罹患率は少ないですが、男性と比べると比較的若い年齢(40代から50代)でがんになる方が多いということが分かります。女性で40代50代というのは、男性と同様、子供の学費などの教育費が最もかさむ時期ですね。そのためにパートなどをされている方が多いのではないでしょうか。

そのような時にがんになったら世帯収入が下がり、治療によって世帯支出が上がれば、やはり人生設計が大きく狂ってしまいます。ご主人様ががんになった場合と同様に、子供の大学費などは逼迫してしまうでしょう。奥様がパートをしていないとしても、治療費で家計支出が上がってしまうのは避けられません。

夫婦のうちどちらかが60歳までにがんになる確率は18%

さて、ご主人様が30歳で奥様も30歳の場合、ご主人様が60歳までにがんになる確率は8%です。奥様が60歳までにがんになる確率は10%です。つまり、ご夫婦のうちどちらかががんになる確率は、ざっくりと10%+8%=18%になります。

つまり、男女ともに子供の学費が最もかさむ時期に5人に1人ががんになるのです。そのため、どうか全てのご家庭に真剣にがん保険を検討して頂きたいというのが私の心からの願いです。なぜなら、がんになってからすがるようにご相談に来られるご夫婦が非常に多いのです。そして、もうがんになってしまった後に保険には入れないのです。

私も、そのようなご家庭にお会いしても、できることが少なくとても辛いのです。

1.2. がん治療の約45%が長期治療になる

しかし、そうは言ってもがんが、2~3週間の入院と手術だけで完治できるのであれば、家計への影響はそれほど大きくありません。詳しくは後述しますが、入院・手術費とその間、仕事ができないので、その時の生活費だけあれば乗り切ることができます。

しかし、がんで本当に家計が苦しくなるのは、がん治療が長引いて、抗がん剤治療や放射線治療が必要になった場合です。そして、がん治療のために今までの仕事が維持できずに、世帯収入が減少した場合です。

それでは、がん治療が長引いてしまう割合はどれぐらいあるのか見てみましょう。

公益社団法人がん研究振興財団の調査によると、がんと診断された方が、その後の治療にかかる期間の平均は以下の通りです。

がん治療に掛かる治療期間

  • 半年未満・・・55%
  • 半年~2年未満・・・24.4%
  • 2年~5年・・・9.2%
  • 5年以上・・・7.8%

これを見ると、がんと診断されて、手術と入院、その後の予後検診だけで治療を終えられるのは半数だけだということが分かります。この半数の方の中には、高齢者で発見が手遅れで亡くなってしまった方も含まれます。そして、後の半数の方は、通院して手術後に抗がん剤治療や放射線治療を行っているのです。

またこのデータは全年齢層を対象としているので、60代より若い層では、がん治療が長期になる割合はより高くなります。

がんで治療が長期になった場合45%が世帯収入が減少する

さて、がんの治療が長引いた場合、世帯収入へどのような影響があったかを示すデータは以下の通りです。

  • 減った・・・45%
  • 変わらない・・・40.4%

やはり、45%の世帯で収入が減っています。変わらないと答えた世帯は、おそらく専業主婦の奥様ががんにかかった場合か、すでに年金を受け取っている高齢者世帯が多いです。大黒柱であるご主人様ががんになり治療が長期になった世帯では、ほぼ例外なく世帯収入へ減少していると考えられます。

少なくとも、私のお客様でご主人様ががんになった場合、ほぼ全てのご家庭で収入げ減少しています。そんな時、がん保険のおかげで助かったと皆様から言っていただけます。これは私の主観的な意見ではありますが、ぜひ覚えておいてください。

2. 平均的な家庭ががんになった場合の家計の影響

それでは、以下のように平均的なご家庭で、ご主人様ががんになり、がん治療が長期になった場合に家計にどのような変化が起こるのかシミュレーションしてみましょう。

  • ご主人様:30歳
  • 奥様:30歳
  • お子様:3歳
  • 世帯年収:500万円(月収約35万円)
  • 貯蓄:200万円

胃に不快感があり、胃カメラでCT検査をしたところ胃がんが発見され、入院することになりました。手術をして退院しましたが、その後も抗がん剤の治療は続けていかなければならず、仕事ができなくなりました。

この時、家計にどのような変化が起こるでしょうか。

手術代と入院費で自己負担額46万円

胃がんと診断された場合の、手術費・入院費の平均は、約46万円で入院日数は26日間です。さらに、この間、ご主人様は仕事をすることができないので、本来受け取れるはずだったおおよそ1ヶ月分の月収が受け取れなくなります。

つまり、がんと診断されて手術が必要になった時点で、46万円 + 35万円 = 81万円の金銭的なロスが生まれます。※35万円のうち約2/3は、傷病手当金制度を使うことによって後で取り戻すことができます。

より詳しく見ていきましょう。

※傷病手当金を知っておこう
怪我や病気によってやむをえず仕事ができなくなった場合、収入の2/3を受け取れる傷病手当金という制度があり、申請後に手当金を受け取れるようになります。詳しくは『傷病手当金とは?支給額と支給期間と申請方法』をご確認ください。
※高額療養費制度を知っておこう
がんの手術やそれに伴う入院などで治療費が高額になった場合、高額療養費制度といって、家庭の医療費負担を軽減してくれる公的保障があります。これは誰でも使えて、国によって保障されている公的制度です。ここでは、この高額療養費制度を踏まえて治療費を算出しています。詳しくは『高額療養費制度とは?押さえておくべき申請方法と活用するポイント』をご覧ください。

入院費と手術費の自己負担額は17万9416円

高額療養費制度を事前申請していた場合、このご家庭が病院の窓口で支払う金額は以下の通りです。なお、入院日数26日が、異なる2つの月にまたがった場合を想定して算出しています。

  • 入院月(14日間)・・・80,100円+(2,011,200円-267,000)×1%=97,542円
  • 翌月(12日間)・・・80,100円+(444,440円-267,000)×1%=81,874円
  • トータル・・・① 179,416円

次に入院中の食事負担額は以下の通りです。

食事負担額が1万4560円

  • 食事負担額・・・② 14,560円(260円×56食)

その他費用で26万8500円

  • 差額ベッド代・・・10,000円×15日=150,000円
  • 交通費・・・32,500円
  • その他諸雑費・・・86,000円
  • その他費用合計・・・③ 268,500円

合計で46万2476円

①179,416円 + ②14,560円 + ③268,500円=入院自己負担合計462,476円

※差額ベッド代とは
差額ベッド代とは患者数が1人~4人の場合の病室に入院した場合にかかる保険対象外の費用です。詳しくは『差額ベッド代とは|入院費を抑えるための基礎知識』をご覧ください。

さて、がんと診断されても手術と20日前後の入院で完治した場合、実際にかかる費用は大体これぐらいです。ですので、この場合は貯蓄がある程度あれば、経済的に困窮することはありませんね。このケースの場合、貯蓄が200万円あるので十分カバーできそうです。

しかし、ご主人様が26日入院するということは、1ヶ月以上仕事ができなくなるということなので、その間の収入がなくなってしまいます。そこで、最低でも100万円の貯蓄はしておきたいものですね。

また、この間の費用を全額保険でまかないたいという方も非常に多いです。そこで、がんと診断された場合に一時金として100万円受け取れる「がん診断給付金」という保険に加入される方が多いです。また、私もそれをお勧めしています。一時金100万円のがん診断給付金の場合、30歳前後だと月々2000円もかかりませんので、良い保障だと思います。

がん治療が長期になった場合のシミュレーション

それでは次にがんが手術と入院だけでは完治せず、治療が長引いた場合の家計について考えてみましょう。私が、がん保険を検討する方に最も知っておいていただきたいのもこの部分です。

ここで覚えていただきたいのは以下の2つです。

  • 抗がん剤治療や放射線治療の大まかな費用
  • 世帯年収が減るリスク

抗がん剤治療や放射線治療だけでも家計が圧迫されます。それにプラスして、今までのようには働けなくなるので、収入が減るという方が多いということです。

それでは具体的に見ていきましょう。

抗がん剤治療で年間最大約120万円かかる

抗がん剤治療の場合、どの治療薬を選ぶのかなどで金額は異なります。しかし、上述のように国民健康保険には高額療養制度というものがあり、医療費支払いの月当たりの限度額が決められています。例えば、月収が約28~50万円までのご家庭では、どれだけ治療を受けても、月の実質支払額は8万円台になります。

そのため、公的保険が適用される抗がん剤での治療の場合、かかる費用は最大でも月々8万円程度と覚えておきましょう。またそれ以外にも病院までの交通費も必要なので、トータルで年間120万円ほど見ておけば良いでしょう。

つまり、抗がん剤治療が必要になったら、家族全員が健康だった場合の家計に加えて支出が最大で約120万円も増えるということです。すので、多くのご家庭では、これだけで年間収支がマイナス、もしくは、それに限りなく近い状態になってしまうのではないでしょうか。

なお、放射線治療なども交えると、これより高額になるケースも少なくありません。

※抗がん剤の治療費について
実際のところ抗がん剤の治療費は、どの薬を使うか、どの部位のがんかによって大きく変わります。薬の摂取頻度も、薬の種類やがんの部位ごとに大きく異なり、3週飲んで1週休むものもあれば、毎日服用するものもあります。そう考えると、抗がん剤治療費用は年間100万円ほど見ておいた方が安心でしょう。ものによってはこれでも足りないものもあるぐらいです。詳しくは『抗がん剤の治療費』をご覧ください。リンク先ページの一番下に各部位別がんの抗がん剤の組み合わせとそれぞれの場合の費用が掲載されています。

抗がん剤治療が必要になったら大半の家庭で世帯収入が減る

また、抗がん剤治療が長引いた場合、その治療費用の100万円だけを考えておけばいいわけではありません。上述した通り、多くの方が、それまでの収入を維持できなくなってしまいます。ご主人様には、是非、「自分ががんになって抗がん剤治療や放射線治療が必要になった時に、今までの収入を維持できるか?」を真剣に検討していただきたいと思います。

さて、ここでは、収入が大きく減少してしまったケースを考えてみましょう。モデル家庭の場合、ご主人様の年収が500万円が300万円に減ったとします。抗がん剤治療費で年間支出が100万円も増えた上に、年間収入が200万円も減ってしまいます。つまり、今までの家計から使えるお金が260万円も減ってしまいます。

これでは今までのような生活を続けることは難しいですし、子供の教育プランも大きな変更を余儀なくされてしまうでしょう。

そんな時、例えば、がん保険の抗がん剤給付金に加入していれば、抗がん剤治療を行った月に、月額最低10万円の給付を受けることができます。収入の減少分までは届かないですが、それでもがんの治療費分だけは保険でまかなえるので、家計の安心感が全く違ってくるのではないでしょうか。

上述のがん診断給付金100万円と、抗がん剤治療と放射線治療を行った時に、それぞれ月10万円ずつの保障があるがん保険でも、30歳の場合で、毎月2520円の保険料で加入することができます。

がん保険は治療が長引き年収も減ってしまった時でも家族の経済的安心を守るためのもの

さて、冒頭でもお伝えしましたが、がん保険は、一般的に、もしがんになった場合の入院費や手術代を保障するためのものだと考えられています。しかし、本当にそうでしょうか?

改めて以下の2つの点を確認してみましょう。

がんは入院・手術だけで済めば経済的不安は小さい

現代のがん治療では、がんと診断されて、入院、手術をしたとして平均入院日数は約23日、手術代と入院代トータルで平均約30万円ほどの費用がかかります。30万円ほどであれば、貯蓄から無理なくまかなえるというご家庭も多いでしょうし、いざというときに助け合える家族や友人もいらっしゃることでしょう。

また、入院や手術だけで治療が終われば、すぐに仕事に復帰することができます。そのため、収入面への影響も少ないと考えられます。

がん治療が長期になった場合は経済的不安が跳ね上がる

しかし、がんで本当に怖いのはそこではないのです。

がんになって、家族が経済的に困窮してしまう状況に陥るのは、がんが一回の手術や入院だけで完治せず、治療が長引いた場合です。具体的に言うと、抗がん剤治療や、放射線治療で、何度も通院しなければいけなくなった時です。

まず、抗がん剤治療や放射線治療は、かなりの額が必要になります。これにプラスして電車やタクシーなどの通院代がかかります。また、そのような治療が必要な段階になった時、多くの方が、仕事も今までのようにはできなくなってしまいます。

治療をしながら続けられる仕事をするために転職したり、元の会社で続けられる場合でも勤務時間が減るので減給は避けられません。つまり、収入が減るにもかかわらず、毎月、今まで以上のお金がかかるようになるのです。

想像してみてください。

例えば、ご主人様ががんになって、今までのように仕事を続けられなくなり、ストレスと戦いながら通院して治療を受け、毎月高額の医療費を請求されて、貯金がどんどん減っていき、いずれお金が底をつく、、、。そうなったとして、あなたは今までのような生活ができるでしょうか?ご家族は今までと同じ愛情のままでいられるでしょうか?

そんな時、がん保険によってせめて治療費だけでもまかなえると心理的負担が全く違ってきます。

月々かかる治療費さえなんとかなれば、月々の生活費は引っ越ししたりして家賃を下げたり、奥様も今までよりパートを増やしたり、就職したりするなど、ご夫婦で支え合うことで、協力して解決していくことができますよね。

3. がん保険の必要性は治療が長引いた時にこそある

このようにがん保険の必要性は治療が長引いた時に、治療費で家計支出が増え、仕事の影響で家計収入が減った時にでも、家族の生活を守ることにあります。

そこで改めてがん保険が必要な理由をまとめたいと思います。

がん保険が必要な4つの理由

がん保険が必要な理由は以下の4点にあります。

  • がんによって治療が長引き、医療費が払えなくなるのを防ぐため
  • がんにより仕事ができなくなる可能性があるため
  • がんの治療費のために貯蓄を切り崩すことがないようにするため
  • 精神的なダメージを減らすため

これらの点を鑑みて、ご家族の経済的な安心のためにがん保険を選ぶとすれば、どのようなものを選ぶべきでしょうか?

がん保険を検討する際に注目すべき3つのポイント

そして、最近のがん保険は以下の3つが最も選ばれています。この3つの中から、必要なものを検討して選択するというイメージです。現在の年齢にもよりますが、全部入ったとしても月々おおよそ2000円台後半ぐらいだと思っていてください。

  • がんと診断された時の一時給付金(100万円~200万円)
  • 抗がん剤治療給付金(治療を受けた月は毎月10~20万円)
  • 放射線治療給付金(治療を受けた月は毎月10~20万円)

がんと診断された時の手術代は、一時給付金でまかなうことができます。また、そのあと抗がん剤治療や放射線治療が必要になったら、後者2つの保障でまかなうことができます。また、後者2つの治療が必要になり、仕事が今までどおり続けられなくなったとしても一時給付金の残りを、家賃の安い家に引っ越したりなど、治療のための環境を整えるために使うことができます。

このように、がん保険は、もし治療が長引いて、収入も下がる中で、それでも最低限経済的には安心して治療を受け続けることができるかどうかで必要なのか不要なのかを判断することが理想的です。

※がん保険はがん診断給付金(一時金)を軸にして検討しよう
がん保険に加入する際に、まず真っ先に検討していただきたいのががん診断給付金です。『がん診断給付金(一時金)の必要性と加入時に確認すべき3つのポイント』をご覧いただいて、その理由ともっとも効率的な検討方法を確認しましょう。

まとめ

がん保険はとても重要な保険です。

一般的には医療保険のプラスと考えられていますが、医療保険よりもがん保険のほうが重要度は高いです。なぜなら、ここまでご覧頂いたように、がんは治療が長引いた場合、ご家族の生活を困窮させてしまう可能性があるからです。

盲腸になっても、胃潰瘍になっても、がんのように治療が長引いてしまい、仕事も辞めなければいけなくなるような事態になることは想像しがたいですよね。しかし、がん治療が長引いた場合、仕事も変えて治療に専念しなければならなくなるのです。

これががん保険と医療保険の違いです。

私は医療保険に関しては、さほど重要には思っていません。普通の病気であれば、家族が経済的に困窮する事態になることはないからです。しかし、がんの場合は、それが起こりえます。そして、そのようなことが起きても、家族を守れる一つの手段ががん保険なのです。

また、ここでは含めませんでしたが、残念ながらがんの発見が遅れて進行度が高い場合、治療だけでなく緩和医療といって、最後の瞬間をできるだけ安らかに迎えられるように痛みを抑えたりする医療の道筋も医師から提示されます。

しかし、緩和医療の医療費は非常に高く、緩和ケア病棟での入院治療を受ける場合は1日当たり約4万円かかります。(※がん治療.comの『緩和医療の治療費』をご覧ください。)特に、ご高齢の方ほど緩和医療を受ける可能性が高くなります。そのためご高齢の方のがん保険は、こうした緩和医療などのことも考えて検討していただきたいと思います。

また、当ページ内の例のように、30代40代の若い世代は、診断給付金と抗がん剤給付金、放射線治療給付金だけでまかなえるように、年に1回はがん検診を受けて、早期発見に努めていただきたいと考えています。

それでも万が一、若いご家庭の場合で、発見が手遅れになる場合にも備えたい場合は、がん保険そのものではなく、所得保障保険も組み合わせて備えるのが良いと思っています。

がん保険は一度がんになってしまうと入れません。そうなってから後悔される方が非常に多いのです。ここでご説明させて頂いたすべての点を含めて、是非、真剣に、あなた自身でがん保険の必要性を考えてみていただければと思います。そして、信頼できる相談相手がいない場合は、ぜひ、弊社にお問い合わせください。

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長井 大輔

長井 大輔

保険のパートナー・保険の教科書 運営責任者、今まで1000名以上の個人・法人のお客様のご相談にお応えしてきた生命保険・社会保障・税務・資産運用に精通しているファイナンシャルプランナー
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