子供にがん保険は必要か？若いうちに加入するメリットとデメリット

1. 小児がんになる確率は基本的には低い

小児がんとは、子供に起こる悪性腫瘍の総称です。白血病、脳腫瘍、神経芽腫（がしゅ）の他、悪性リンパ腫、ウイルムス腫瘍（腎芽腫）、肝芽腫などがあり、中でも、小児がんの約40%は白血病です。

一方で、大人がよくかかる胃がんや大腸がん、肺がんはほとんど見られません。

血液のがんである白血病や悪性リンパ腫を除き、大人ではまれなものばかりです。

1.1.  小児がんの罹患率

厚生労働省の『小児がん専門委員会報告書』によると、小児がんになるのは、およそ1万人中に1人程度です。

そして、以下の図のように、小児がんの罹患率は40年前から大きな変動はありません。

（参照元：HakaseTaroホームページ）

1.2. 甲状腺がんの発症リスクは増大している

しかし、近年では、子どもの甲状腺がんの発症が認められ、放射能の影響ではないかと推測されております。

例えば、岡山大学大学院の生命環境学・環境疫学の津田敏秀教授は、特に福島県内で甲状腺がんが多発しており、今後の多発は避けられないとの見解を、国際環境疫学会の医学雑誌上で発表されています。（”Thyroid Cancer Detection by Ultrasound Among Residents Ages 18 Years and Younger in Fukushima, Japan: 2011 to 2014“)

氏によると、周辺地域の小児がん発症率が最も高い場所では、50倍の発症率だったとしています。

その計算では、200人に1人以上の発症率になります。

今後も小児がんの発症を注視する必要があると言えます。

2. 小児がんと治療費

子どもが小児がんになったとすると、一番心配なのはもちろん子供の身体ですが、現実的に治療費のことも考えなければいけません。

しかし、小児がんと診断されても医療費はそれほど心配する必要はありません。

2.1. 小児慢性疾患医療費助成制度で治療費はほとんどかからない

治療期間が長く、医療費が負担になりがちな特定の疾患については、「小児慢性疾患医療費助成制度」を利用でき、ほとんど公費が賄ってくれます。

この制度は、児童福祉法に基ついた「小児慢性疾患特定疾患治療研究事業」として国が定めたもので、各都道府県が実施されています。

18歳未満（引き続き治療が必要な場合は20歳未満）の患者をもつ保護者を対象に、所得に応じて1か月の自己負担限度額を設けており、それを超えた分はすべて免除される仕組みです。

以下の表をご覧ください。

 高額療養費制度に似ていますが、自己負担の額は比べ物にならないくらい低く設定されていることがわかります。

また、重症患者認定を受けた場合は所得に関係なく全額免除となります。

自治体によっては、自己負担分をさらに軽減できる医療費助成制度もあり、よほどのことがない限り、小児がんの治療費の心配はしなくていいと思います。

2.2. 制度の対象となる疾患

「小児慢性疾患医療費助成制度」は小児がん以外にも幾つかありますので、念のため掲載しておきます。

※出典：厚生労働省「小児慢性特定疾患治療研究事業の概要」より抜粋

2.3. 治療費以外の雑費は自己負担

以上のとおり、国の制度のおかげで小児がんの医療費の負担は大幅に軽減されます。

しかし、忘れてはいけないのが治療費以外の雑費です。症例の多い病院での治療を希望するとき、近くに良い病院があればいいですが、遠方なら交通費や保護者の宿泊費が必要になります。

滞在施設は、「ファミリーハウス」や「ホスピタリティ・ハウス」といって比較的安価で利用できる施設があるものの、連日の泊まり込みとなると痛手でしょう。

また、両親の仕事を休んだ分の収入減も計算すると馬鹿にならないのではないでしょうか？

したがって、小児がんの医療費のカバーという面でがん保険の手を借りる必要は低そうですが、その他の支出を考えるとがん保険があった方が何かと助かるのではないでしょうか。

もちろんそれもケースバイケースですし、そもそも小児がんは確率の低い病気なので、がん保険で備える・備えないは「安心を買う」レベルのものと考えるべきでしょう。

2.4. 子どもにがん保険が必要か？

それでは、あらためて子どもにがん保険は必要でしょうか。あくまでも私の個人的な意見ですが、私は子どもにがん保険は必要であると考えています。

確かに、子どもが、小児がんに発症する確率は低いこと、小児がんに発症したときは、その医療費の大半は国の制度でサポートされること等を考えると、子どもの間のがん保険の必要性は高いとはいえません。

しかし、子どものうちから一生涯のがんのリスクを考えて、終身がん保険に加入すると考えると、ちょっと違った判断ができます。

先ほどご覧いただいたように、小児がんの発症率は0~4歳の頃が最も高くなります。

つまり、0歳に加入すると、その時期もカバーしつつ、一生涯安い保険料で加入することが可能になります。

一生涯のうちでは、2人に1人ががんにると言われています。そうだとすれば、安い保険料で早い段階でがんに備えることができることが得策ではないかと思います。

そこで、0歳から入れるがん保険について考えていきたいと思います。

3. 生まれたばかりの赤ちゃんからがん保険

小児がんはの医療費は国の制度でサポートされます。

一方で、医療費以外の雑費などの蓄えは必要です。こういったニーズを叶えるために、0歳から入ることが可能ながん保険があります。

こうした保険のメリットは以下の2つです。

• 加入時から保険料が上がらないので一生涯での保険料は安くなる
• 将来を見越して生まれたばかりの赤ちゃんから備えられる

何より0歳の赤ちゃんのうちに入っておけば、一生涯保険料が上がらず、かなり安くすることができます。

当然ですが、10年定期などの定期保険タイプのがん保険ではなく終身タイプの保険の場合です。

がん保険を選ぶ場合、ある一定の年齢までは、高年齢になればなるほど、がんの発症率があがりますので、終身タイプのがん保険に加入することに意味があります。

その場合、ずっと付き合う保険になるので、早めに入っておけば、将来払うべき保険料をあらかじめ払っておくことになるため、保険料が上がらず、安いままでいけるというわけです。

一方で、デメリットは、保険料が無駄になるケースが当然ながらあることです。

一番いい例はずっと健康でがん保険を使わずに済む場合です。

このケースについては、健康で楽しく人生を過ごせたということで無駄になったとしてもいいのではないかと思います。

したがって、そもそもがん保険は必要であり、いつか入るものです。

そう考えると、生まれたばかりの赤ちゃんの頃から、非常に安い保険料で終身型のがん保険に加入することには、デメリットを補って余りあるメリットだと思います。

まとめ

子どもが、小児がんになる確率は、小児人口1万人に1人でかなり低いです。

近年では、放射線の影響と思われる甲状腺がんが認められる等でその確率は高くなると推測されるため注意が必要です。

また、小児がんを発症したとしても、「小児慢性疾患医療費助成制度」を利用でき、その医療費は1か月の限度額が設定されており、ほとんど公費で賄うことができます。

しかし、その医療費以外の雑費は、賄うことができません。また、がんの罹患率は40歳以降に増加することから、生まれたときに備えることはとても大事です。

さらに、生まれたときの保険料が一生涯安いまま、変わりません。

したがって、子どもの小児がんの備え、それ以降のがんの備えを一生涯保険料が安いままで加入できるため、0歳の赤ちゃんから、がん保険は加入すべきである。

そうすることで、愛する子供が万が一小児がんに発症した時に安心できるのではないでしょうか。