The following two tabs change content below.

• この記事を書いた人
• 最新の記事

保険の教科書 編集部

私たちは、お客様のお金の問題を解決し、将来の安心を確保する方法を追求する集団です。メンバーは公認会計士、税理士、MBA、中小企業診断士、CFP、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー等の資格を持っており、いずれも現場を3年以上経験している者のみで運営しています。

最新記事 by 保険の教科書 編集部 (全て見る)

• 【終了】女性向けオンラインマネーセミナー - 2020年12月1日
• 人材開発支援助成金とは｜7つの職業訓練と条件・受給方法 - 2020年6月30日
• 不動産小口信託受益権を活用して相続税・贈与税を大幅に節約する方法 - 2020年6月5日

1.がん保険の必要性

どんながん保険に加入するべきか考える前に、ここではなぜがん保険が必要となるのか簡単に振り返っておきましょう。

詳しくは「がん保険の必要性を60歳より前と後に分けて考える」をご覧いただくとして、がん保険の必要性は以下の2つのポイントで考えると分かりやすいです。

• がんになる確率の違い（60歳よりも前と60歳より後）
• がん治療が長期にわたる可能性

1.1.働き盛りの若い世代でもがんになる確率は低くない

まず認識しておきたいのは、若い世代でもがんになる確率が低くないということです。

がん情報サービスの『最新がん統計』によると、生涯でがんになる確率は男性62%、女性46％で、2人に1人はがんにかかる計算です。

年齢でみると定年を迎える60歳前後でがんにかかる率が大きくかわり、もちろん若い世代の方が確率は低くなります。

20歳男性が定年を迎える60歳までにがんになる確率は7%、おおよそ14人に1人はがんになる計算です。

一方の20歳女性の場合では確率が10%あり、およそ10人に1人の割合でがんになることになります。

このように働き世代の若い世代でも、がんになる確率は決して低くないのです。

1.2.がん治療の約1/4は1年以上の長期となる可能性あり

もう1点、がん保険を選ぶ上で知っておきたいのはがん治療の期間についてです。

がん治療は人によって短いこともあれば長くなることもあります。

メットライフ生命の調査によると、がんの治療期間は半年未満が5割以上と最も多い一方で、1年以上の長期にわたる可能性も全体の約25%にも上っています。

一家の大黒柱が1年以上がんで働けなくなった場合、ご自宅の家計にとって経済的負担がどれだけ大きいかは想像に難くないでしょう。

また定年を迎えた60歳以降では、老後の蓄えが限られる中で、長期治療の負担は大きく響くことになります。

日本の公的保険制度には「高額療養費制度」があり医療費の自己負担が限られています。

また、サラリーマンであれば働けなくなった時の公的保障として「傷病手当金」もあります。しかし、これらはあくまで最低限度であり、十分とまでは言えないのです。

60歳より前は収入減をカバーするため、60歳以降は経済的負担を減らすためにもがん保険が役立ちます。

2.どんながん保険がおすすめか

それでは次に、どんな保険がおすすめで必要となるのか解説していきます。

ポイントは以下の2つです。

1. 最新のがん治療事情にマッチしたがん保険を選ぶ
2. 保険料が一生涯上がらないタイプ（終身タイプ）を優先する

2.1.最新のがん治療事情にマッチしたがん保険を選ぶ

最も重要なポイントは、現代のがん治療事情にマッチしたがん保険を選ぶことです。

昔は長期入院して手術も受けるのが当たり前でした。

しかし、現代ではがんの治療技術がすすみ多様化しています。

例えば女優の宮崎あおいさんが出演されたオリンパスのテレビCMでは、内視鏡でがんを早期発見し、内視鏡を使ってそのまま切除することで、がん患者の方が数日の入院ですぐ帰宅できた例が紹介されています。

この例にみるように最新のがん治療では、入院期間は長くならず代わりに在宅での抗がん剤治療・放射線治療を行うケースが増えています。

一例として在宅での抗がん剤治療が1年間続いた場合の自己負担額は、最大で120万円ほどになることがあります。

また最近では、身体本来の治癒力を取り戻すことでがんの完治を目指す自然療法を希望される方も少なくありません。

このようにがん治療は進歩し多様化しているので、がん保険もそれにあったものを選ぶ必要があります。おすすめなのは以下の3つです。

• がんと診断されたらまとまったお金を受け取れるタイプ
• 治療を受けるごとに一定額を受け取れるタイプ
• 以上2つを混合したタイプ

その他、先進医療特約がついた商品をおすすめします。

がんになった際は、技術料が全額自己負担となる高額な先進医療を受ける可能性もあるためです。

2.1.1.がんと診断されたらまとまったお金を受け取れるタイプ

がんと診断された場合に、100万円などの一時金が受け取れるタイプの保険です。

一時金の使い道は自由なので、手術代や抗がん剤・放射線の治療費の他、自然療法にも使うことができます。

2.1.2.治療を受けるごとに一定額を受け取れるタイプ

特定の治療（抗がん剤や放射線治療など）を受けた際に、月額10万円などのお金がもらえるタイプの保険です。

保障の対象が限定されているため保険料が抑えられるメリットがあります。

2.1.3.以上2つを混合したタイプ

がんと診断された際の一時金、治療ごとの保障の両方を受けられるタイプの保険です。

必要な保障を手厚くそろえることができます。

2.1.4.おすすめのがん保険の保障内容の例

最新のがん治療の事情にマッチしたおすすめの終身タイプのがん保険の例として、ここではA保険会社のがん保険を紹介します。

保障内容は以下の通りです。

• がんと診断されたら100万円（2年に1回が限度・2回目以降は入院が条件）
• 放射線・抗がん剤・ホルモン剤治療を受ける際に月額10万円（自由診療であれば20万円）
• 先進医療を受けた際の技術料（通算2,000万円まで）
• がんになったら、その後の保険料の払込は免除

こちらの保険であれば、がんと診断されたときに自由に使えるお金が100万円もらえるほか、在宅での放射線・抗がん剤・ホルモン剤治療の費用をカバーできます。

その上、先進医療を受けた際にも保険金が受け取られる他、がんになったらその後の保険料支払いは必要ありません。

そしてこの条件で30歳男性が加入したときの保険料は、月額3,019円です。

「終身タイプ」と言って、この保険料は一生涯、上がることはありません。

がん保険選びをされる際の参考例としてご活用ください。

2.2.がん保険の比較(終身タイプと定期タイプ)

最後に、がん保険には一生涯保険料が上がらないタイプ（終身タイプ）と、5年刻みで保険料が上がっていくタイプ（定期タイプ）がありますので、その比較をお伝えします。

定期タイプのがん保険では、実質的に、どのような治療を受けても、すべての治療費を賄ってもらえます。国の保険がきかない「自由診療」を受けた場合でも保険金が支払われます。

ただし、5年・10年などで契約が自動更新され、更新のごとに保険料が上がっていきます。

加入当初は保険料が非常に低くなっていますが、自動更新ごとに保険料が格段に上がっていきます。

プランによっては、歳をとってがんになる確率が高くなった時の負担が大きくなり、払えなくなってしまうリスクがあります。

一方の終身型は、お金が出るケースが限られるものの保険料がずっと一定です。

そのため終身タイプに優先して加入することをおすすめします。

定期タイプは、診断給付金が付いていないシンプルなプランを選ぶか、あるいは、終身タイプでベースの保障を確保した上で、定期タイプに働き盛りの間だけプラスして加入するのがおすすめです。

以下、実際に比較してみましょう。

2.2.1.定期タイプ

がんの自己負担金を国の保険がきくものきかないもの関わらず全て賄えるB保険会社の定期タイプのがん保険では、年齢が上がるにしたがい、保険料(月額)が以下の通り高くなっていきます。

【診断給付金100万円ありのタイプ】

• 30歳：男性1,070円、女性1,560円
• 40歳：男性1,720円、女性2,880円
• 50歳：男性3,500円、女性4,890円
• 60歳：男性7,480円、女性6,230円
• 70歳：男性13,000円、女性7,980円

【診断給付金なしのタイプ】

• 30歳：男性600円、女性670円
• 40歳：男性970円、女性1,610円
• 50歳：男性2,050円、女性2,640円
• 60歳：男性3,640円、女性3,010円
• 70歳：男性5,040円、女性3,080円

2.2.2.終身タイプ

終身タイプは、加入時の保険料は定期型よりも高いものの、保険料が上がることはないので、歳をとってから高い保険料を負担しなければならなくなることはありません。

たとえば、A保険会社の終身タイプがん保険は、先ほど紹介したように、以下の保障内容で、30歳男性が加入するとずっと月額3,019円です。

• がんと診断されたら100万円（2年に1回が限度・2回目以降は入院が条件）
• 放射線・抗がん剤・ホルモン剤治療を受ける際に月額10万円（自由診療であれば20万円）
• 先進医療を受けた際の技術料（通算2,000万円まで）
• がんになったら、その後の保険料の払込は免除

B保険会社の定期タイプがん保険のプラン例と比較すると、保障範囲は多少狭く、加入時の保険料3倍近く高くなるものの、60歳・70歳になってもずっとこの額で値上がりしません。

まとめ

働き盛りの世代でも、がんにかかって長期療養が必要となる確率は決して低くありません。

その際の治療費や収入減をカバーするためにはがん保険が有効です。

そしてがん保険は、最新のがん治療事情にマッチした保険をおすすめします。

具体的には、がんになった際に、在宅での放射線や抗がん剤などの治療費用をカバーし、がんになったときに自由に使えるまとまった一時金がもらえる商品がよいです。

また先進医療を受ける可能性もあるので、そのための保障をつけることもおすすめです。

定期タイプ・終身タイプどちらが良いかについては、高齢になるほどがんになる可能性が高く治療が長期化することが考えられるため、基本的には、歳をとっても保険料が変わらない終身タイプをおすすめします。定期タイプは、「診断給付金」のないシンプルなプランを選ぶか、あるいは、基本の保障は終身タイプで確保しつつ、働きざかりの間だけ保障を万全にするという活用法があります。