がん保険の診断一時金(診断給付金)の必要性と有効性

がん保険の保障内容の中でも、特におすすめなものの一つが、「がん診断一時金(診断給付金)」です。

この保障を付ければ、がんになった際にまとまった金額の保険金を受け取れて、しかもどんな用途にも使えるからです。

一方で、がん診断一時金の保障を付けるとその分保険料がかかるので、「がん保険に加入するとしても一時金の保障を付けるか迷う」という方もいらっしゃるでしょう。

この記事では、がん診断一時金の必要性と有効性について、がん治療をとりまく状況や、がん保険の他の保障との比較も踏まえて解説しています。

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保険の教科書 編集部

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1.がん保険の「一時金」とは?

がん保険の「一時金」とは、医師からがんと診断されるだけで、一括で100万円などのお金を受け取れる保障です。

お金の使い道は限定されておらず、入院や手術のための費用として使っても結構ですし、その他の治療の費用として使っても構いません。

また、がん治療と直接的な関係がない生活費の一部に回すことも可能です。自由に使えるお金なので、非常に柔軟で使い勝手のよい保障といえます。

ただし、受け取れる回数・頻度や、2回目に受け取れる条件は、保険会社・保険商品ごとに差があります。また、古いタイプのがん保険だと「上皮がん」が保障対象外となっていることがあります。

補足|がん保険の診断一時金以外の保障

なお、比較対象として、がん保険の一時金以外の保障についても簡単に紹介します。

がん治療給付金

通院・入院を問わず、抗がん剤治療・放射線治療・ホルモン剤治療を受けたら、その月に●万円といった形で保険金を受け取れるタイプの保障です。

がん診断一時金と比べると、保険料は割安になっています。

がん入院給付金

がんで入院した場合に、1日5,000円、1日10,000円といったかたちで保険金が受け取れるタイプの保障です。

がん手術給付金

がんで手術をした場合に、1回5万円・1回10万円といった保険金を給付するタイプの保障です。「入院を伴う手術の場合は10万円」「外来の場合は2.5万円」のように保険金額を分けるタイプが多くなっています。

がん通院給付金

がん治療を目的として通院した場合に、1日5,000円などといったかたちで保険金が支給されるタイプの保障です。

ただし、「通院」には条件があり、退院後の通院に限られているものがほとんどです。

また、所定の治療を行った場合の通院のみが保障対象となっていることもあります。たとえば、検査や経過観察、簡単な診察と薬剤の受け取り等のための通院は対象外だったりします。

先進医療特約

先進医療とは、厚生労働省が健康保険の対象にしていないものの、安全性と治療効果を認めた治療法のことを指します。先進医療と指定されたものは「技術料」が全額自己負担になります。

医師が必要と認める場合にしか行われないため、がんになっても必ずしも先進医療を受ける機会が多いとは言えません。ただし、先進医療の技術料は数百万円と非常に高額になることが多い代わりに、保険料は月額100円程度と少額です。

2.がん治療をとりまく状況

以上を踏まえ、がん保険では、一時金を含め、どんな保障が有効かを考えてみましょう。

まず、そもそもがん治療を取り巻く状況が、以前と今とでは大きく変わっていることをおさえておく必要があります。

2-1.がん治療は多様化している

どんな治療が行われるかによって、かかる費用の種類も変わるからです。

以前のがん治療といえば、手術を行いながら長い間入院するというのが一般的でした。

そのため、がん保険でも「入院日額●円」「手術1回●円」といった保障が有効だったという面があります。

しかし、昨今では入院期間が短くなってきている一方で、在宅・通院での抗がん剤・放射線治療等の比重が大きくなっています。

たとえば、抗がん剤の治療では、在宅でも毎月数十万円かかることもあります。なお、私の叔父は抗がん剤治療のために、毎月窓口で20~30万円程度のお金を支払っていました。

また、公的な保険が一切きかない自由診療(厚生労働省が承認していない治療や薬を使った治療)を受けるケースも少なくありません。この自由診療の中には、海外では効果が認められ実用化されていても、日本での承認に時間がかかっているというケースもあります。

がんの進行は待ってくれないので、日本での承認がされる前に「自由診療でもいいから試したい」という方もいらっしゃいます。

2-2.治療の種類によって費用が高額になることも

特に前述の自由診療は全額自己負担となるため、非常に高額な費用が必要となることがあります。

たとえば、がん腫瘍に対してピンポイントの照射が可能な「体幹部定位放射線治療」を行う場合、180万円の費用がかかる(※)という例もあるようです。

※参照元:東京放射線クリニック公式サイト(「治療費用」)

自由診療の場合は、その全額が自己負担となります。

そんな中で、がんの治療費用は非常に高額になることも少なくありません。

アフラックが行ったアンケート調査(『がんへの備え”三種の神器”は「早期発見のための検診受診」「がんに関する知識」「経済的備え」』)によれば、がん治療全般にかかわる総費用(入院・食事・交通費等も含む)について、がん経験のある方の回答は以下の通りだったとのことです。

  • 50万円程度:215人(36.3%)
  • 100万円程度:175人(29.5%)
  • 200万円程度:120人(20.2%)
  • 300万円程度:41人(6.9%)
  • 300万円より多い:31人(5.2%)
  • その他:11人(1.9%)

この調査では、「50万円程度」と答える方が最も多かった一方で、100万円程度より多くの金額を回答している割合が61.8%に及んでいます。

このように、がんにかかったら、治療費用の負担が大きくなる可能性があるのです。

したがって、がん保険では、どんな治療を受ける時も保障がきくように設定しておく必要があります。

2-3.治療期間が長期化して経済的に困窮する可能性もある

また、治療期間が長期化することも十分にあり得ます。

メットライフ生命が行った調査によると、がん治療期間の割合は以下のようになっています(参照:「ガンの治療期間について」)。

  • 半年未満:55.9%
  • 半年~1年未満:15.2%
  • 1年~2年未満:9.3%
  • 2年~5年未満:7.5%
  • 5年以上:9.3%

「半年未満」が過半数ですが、「半年以上」が4割以上(44.1%)に及んでいます。

「1年以上」が全体の4分の1以上(26.1%)となっている点も見逃せません。

このように、がんになったときの治療期間は長期化する可能性があるのです。

国の健康保険には、医療費の負担を抑える制度として、1か月ごとの自己負担額の上限を設ける高額療養費制度がありますが、治療が長引けば、自己負担額がかさんでいくことになります。

2-3-1.がんが長期化するとその間の生活費の捻出も大変になる

さらに、がんになると、治療費用に高額なお金がかかる上に、その間は働けず収入が途絶える可能性も高くなります。

会社員であれば仮にがんになってしばらく会社を休んでも、傷病手当金の制度があり、給与の約2/3を1年半にわたって受け取ることができますが、生活費だけでなく治療費もかかる中、それでは足りないという方も多いのではないでしょうか。

結局、貯金を切り崩しながら生活をすることになりかねません。

しかも、自営業者・個人事業主の方には傷病手当金のような制度もありません。

参考までに、総務省がまとめた「家計調査報告(家計収支編)2018年(平成30年)」によれば、2人世帯以上における1ヵ月あたりの平均消費支出(生活費全般の支出)は246,399円、単身世帯では162,833円だったとのことです。

仮に1年働けないとして、その間の生活費は2人以上なら平均約300万円、一人暮らしであれば平均約200万円必要という計算になります。

いずれにしろ、がんになって治療が長期化するような場合、「その間の生活費はどうやって補うか」という問題が発生するのです。

以上、まとめると、近年ではがんの治療法が多様化しています。また、その中には国の公的医療保険が使えず高額な費用を自己負担しなければならないものもあります。さらに、治療が長引けば、高額療養費制度のような公的保障を利用しても、自己負担額がかさんでしまうリスクがあるのです。

したがって、がん保険でどのような保障内容を選ぶべきかは、これらのことを踏まえて考える必要があります。

3.がん診断一時金がもっとも使い勝手がよい

では、以上を踏まえ、がん保険でどのような保障を付けるのがおすすめなのか、検討していきます。

3-1.がん診断一時金が最優先

がん保険の保障内容の中で最も使い勝手が良くお勧めできるのは、「がん診断一時金」です。

なぜなら、がんと診断されるだけでまとまったお金が支払われる上に、使い道が自由であるためです。公的医療保険が使えない自由診療にも対応できます。

また、治療費以外にも、がんで仕事ができない間の収入をカバーするのに使うこともできます。

ただし、がん診断保険金は保険料が比較的高額なので、特に50代以降の方にとっては経済的負担が重くなることがあります。

3-2.保険料の負担を抑えたいならば「治療給付金」も検討する

その次に有効なのが、「治療給付金」です。最近では抗がん剤・放射線・ホルモン剤治療の比重が高くなっていますし、これらは入院・通院を問わず受け取れます。

また、治療が長期化することも多いので、その都度保険料を受け取れる「治療給付金」の保障が有効だと言えます。

なお、保険料も「がん診断一時金」と比べて割安になっています。がん診断一時金の保障を付けたいが保険料の負担が重くて迷っているという方にはおすすめな保障です。

3-3.必ず付けるべき「先進医療特約」

先進医療特約については、先進医療を受ける可能性自体が高くないため主となる保障とはいえませんが、保険料月額100円前後と非常に安いのに対し万が一のときには数百万円という高額な治療にも備えられることから必ずつけることをおすすめします。

仮に医師から「先進医療を受けた方がよい」と勧められても、この特約がないばかりに経済的な理由で「受けられなかった」といった事態になるのは避けたいところです。

3-4.優先度が低い「入院」「手術」「通院」の保障

「がん入院給付金」は入院期間自体が短くなっていますし、「がん手術給付金」によって保障されるのは手術のみです。しかも、長期化しなければ高額療養費制度によってかなりカバーできます。

また、「がん通院給付金」は、入院の後の通院に限られたり、検査や経過観察等が除外されていたりしますし、「治療給付金」で大部分カバーされるので、敢えて付ける必要性は乏しいと言えます。

4.がん診断一時金の金額はどのくらいに設定するとよいか。

がん診断一時金の金額は50万円か100万円のことが多いです。基本的には100万円を選ぶと良いでしょう。

なぜなら、上で紹介したアフラックのアンケート調査の結果にもあるように、がん治療の総費用として100万円程度までと回答されている方の割合が最も高くなっています。

また、100万円あれば、治療期間中の当座の生活費の補てんにもある程度役立つからです。

5.一時金の受け取りの条件に注意

がん診断一時金を受け取れる条件は、保険会社・保険商品によって異なるので、要注意です。

たとえば、初めてがんと診断され時だけ受け取れるタイプと、2回以上受け取れるタイプがあります。

2回以上受け取れるタイプにも、「1年に1回が限度」「2年に1回が限度」のものがあります。また、2回目以降は入院が条件となっているタイプもあります。

可能であれば「1年に1回が限度」で「2回以上受け取れるタイプ」かつ「2回目以降は入院・通院を問わず受け取れるタイプ」を選ぶことをおすすめします。

なお、次にお伝えするA生命の契約例では、これらの条件を全て満たしています。

6.おすすめする保障内容を含めたがん保険の例

最後に、以上を踏まえて、おすすめできる保障内容を備えたA生命のがん保険の例を参考までに紹介します。

  • 契約者:40歳男性
  • 保険期間・保険料払込期間:終身
  • がん診断給付金(悪性新生物):100万円(保険料:2,265円/月)
  • がん診断給付金(上皮内がん):100万円(保険料:298円/月)
  • がん治療給付金:10万円/月(保険料:736円/月)
  • 先進医療特約:あり(132円/月)
  • 保険料合計:3,431円/月

この例では、悪性新生物、上皮内がんを問わず、がんと診断されれば「がん診断給付金」を100万円を受け取れます。

また、抗がん剤・ホルモン剤治療、放射線治療を受けたらその月に「がん診断給付金」を10万円受け取れる上に、「先進医療特約」も付けています。

まとめ

がんの治療は長期化することが多い上に、まとまったお金が必要になることも少なくありません。公的医療保険の高額療養費制度を活用してもまかない切れない可能性があります。

また、治療が長期化し、働けなくなった期間の生活費をどう賄うかという点についても考慮する必要があります。サラリーマンであれば公的保障として傷病手当金の制度がありますが、治療費と生活費の両方をまかなえるとは限りません。

そういった事情を考えると、がんと診断されるだけでまとまったお金を受け取れる「がん診断一時金」の保障は最も使い勝手の良いものです。

使い道も自由なので、どんな治療にも使えますし、働けない期間の収入を補てんするのにも役立ちます。

なお、特に50代以降の方にとっては保険料が割高になることがあるので、その場合は、「がん治療給付金」を選ぶことも考えていただければと思います。


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