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保険の教科書 編集部

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1.がん入院特約

入院特約は、がんになり、治療のための入院をしたときに、入院1日当たり5000円~の給付金を受け取ることができるものです。給付金の額は選べるようになっています。

がんと判明したあとの入院はもちろん、がんの疑いがあり、検査入院をした後にがんが判明した場合の検査の入院も対象であることが多いです。がんの入院特約の特徴は、入院日数無制限となっているものがほとんどということです。

医療保険は60日を限度とするというのが大半なので、大きく異なる点です。

1.1.がんの平均入院日数は低下傾向

がんの入院日数は平成26年度の時点で平均18.7日と言われています。しかし、末期がんの場合は、どうしても自宅で治療は難しく、入院しなければいけないという現状があります。その点では、日数の制限がないのは安心です。

それでも、がんに関わる入院日数は短期化傾向にあることは間違いありません。下記のデータをご覧ください。こちらは、厚生労働省の『患者調査統計表』を抜粋したもので、各年度時点のがん治療における平均入院日数を示しています。

【がんの平均入院日数（単位：日）】

1.2. がんの入院保障の重要度は下がっている

部位や症状によっては、がんによる入院は長引くことがあるのですが、上図のデータからわかるようにがんの入院日数自体は減ってきていますので、がんの入院保障の価値自体は下がってしまっています。

よって、がんの特約を選ぶ際の優先順位としてはもっとも低いので、特約選びで迷われている場合は、一番後回しにしてほしいと思います。

がんの入院に関する詳しい解説は『がん保険の入院給付金は必要か？治療の時に後悔しないためのポイント』をご覧ください。

2.がん通院特約

がんになり、治療のために通院をしたときに、1通院当たり5000円~の給付金を受け取ることが出来ます。

がんと判明し、入院をしたあとの通院を保障するタイプが一般的ですが、がん診断後の治療のための通院はすべて対象という内容のものもあります。

2.1.がんは通院治療がメインになってきている

がんによる通院は増加傾向にあり、入院よりも通院での治療がメインになってきていることから通院保障への需要は高まっています。

下図は平成11年(1999年)から平成29年(2017年)までの入院患者数と外来患者数（入院をしない患者の数）の推移を現したものです。

外来の患者数が平成17年(2005年)以降入院による患者数を上回っており、通院保障の重要度が高まっていることが見てとれます。

【がん（悪性新生物）入院患者数/外来患者数比較（単位：人）】

2.2.しかし通院特約は必ずしも一押しではない

しかし、ここでがんの通院特約が必ずしも一押しという訳でないことをお伝えしたいと思います。それは、がんの通院特約には多くの給付条件があることが原因です。

がんの通院特約では、3つの条件が設けられていることが多いです。

1. 入院条件
2. 日数条件
3. 治療条件

例えば、１.入院をしてその退院後1年以内の通院　２.通院日数の限度は60日　３.所定の放射線・抗がん剤のための通院が対象（飲み薬の治療の通院は含まない）といった条件を設けていることが多いです。

商品によっては、上記３つの条件が非常に緩和されていて給付金が出やすいタイプのものはありますが、そのような商品は非常に少なく限られてしまっています。そして、例えばがん通院特約の通院日額は1日5,000円～1万円が相場なのですが、月に4回通院しても4万円ほどの給付金しか受け取ることが出来ません。

このことからも掛けている保険料に対しての給付金のリターンが少ないという側面もあります。よって、がんの通院への保障自体は重要ですが、がん通院特約自体が有効なものというわけではありませんので、がん保険の特約の中では優先順位は低いと言えます。ただ、月に4万円でも1年間通院すれば48万円ですので、決して少ない金額ではありませんので不要とまでは言えません。

詳しくは『がん保険で通院治療を有効にカバーするため知っておきたいこと』をご覧いただきたいと思います。

3.がん診断給付金（一時金）特約

3.1.診断給付金は最も重要

がん診断給付金特約は、がん保険の中で最も重要なものです。

この特約では、一般的にはがんと初めて診断されたときに一時金として給付金を受け取ることが出来ます。給付金の支払い基準が明確でわかりやすく、一時金で給付金を受け取れるという点が重要です。

がんに罹患し入院が長期化しても、通院治療が長引いても、がんと診断されて一時金が給付されれば、しっかりと治療にお金を支払える安心感があります。また、がんに罹患して収入が減ってしまった場合も、一時金を収入の補てんとすることもできるのです。

支払い事由にとらわれないがんの診断給付金は非常に活用しやすいので、がん保険の特約を選ばれる際の優先順位はもっとも高いと言えます。ただ、『がん保険の診断一時金(診断給付金)の必要性と有効性』でも書かせて頂いておりますが、がん診断一時金も給付条件がものによって異なりますので、以下のポイントを参考に商品を選んでいただきたいと思います。

3.1.がん診断給付金特約を選ぶときの注意点

がん診断給付金の支払い条件を必ず確認する

多くのがんの診断一時金は、医師から初めて、がんと診断確定された時に、１回のみ「がん診断給付金」を受け取れるというものが多いです。

しかし、最近は、がんが転移したり、再発したりした際も、2年以上経過すれば、何回でも「がん診断給付金」を受け取れるものも増えてきました。

がんを患った場合、定期的に検査をするので、がんの再発・転移は2年以内に見つかる確率が高いです。そのため注意して選ぶことが必要です。

さらに、2年経過後については、「治療を目的とする入院」が条件に入るものとそうでないものがあります。入院を条件としないほうが、受け取りの可能性は多くなりますが、それだけ保険料も高めになる傾向があります。

保険料と給付条件のどちらを優先するかをしっかりと考えて選ぶことが大切です。

上皮内新生物で支払われるかを確認する

次に、上皮内新生物や上皮内癌の扱いです。

上皮内新生物は、一般的に転移などの心配が少なく、大掛かりな手術にならないと言われています。よって、保険会社の考え方によって、上皮内新生物については、「がん診断給付金」の対象外となったり、金額が軽減されてしまうものもあるのです。

給付の条件や回数、金額については、最低限確認したうえで、できるだけ再発しても複数回受け取れるものを意識して選ぶと安心感が高まるのではないでしょうか。

そして、ものによっては上皮内新生物（初期がん）でも満額の保障があるものもあります。

がん保険がおりると思っていたらおりなかったということにもなりかねませんので、加入を検討する際に必ず確認してください。

4.抗がん剤・放射線治療特約

この特約は抗がん剤や放射線の治療を行ったときに月額10万円など設定した額の治療給付金を受け取れる特約です。これは、がん保険の中で、診断給付金に次いで重要なものです。

4.1.現在のがん治療は、抗がん剤、放射線がメインに

「２.がん通院特約」で記載の図でもご紹介したとおり、現在のがん治療は入院よりも通院がメインになっています。そして通院治療で代表的なものが、抗がん剤治療と放射線治療です。

下図は、ステージ別に行われる治療方法です。

0期・Ⅰ期の初期のがんに関しては手術で治療が完結してしまいますが、Ⅱ期以降では術後の再発リスクを軽減するために放射線治療や抗がん剤治療が行われます。つまり、本格的ながん治療には、抗がん剤・放射線治療は不可欠であるということです。

また、70代以降の高齢者では、体に負担がかかりすぎてしまうため、手術自体が行えず、抗がん剤・放射線による治療を行うケースもあります。

4.2.抗がん剤、放射線治療への備えは必須

このような背景からも抗がん剤・放射線治療への備えは必要となってきています。

また、抗がん剤・放射線治療特約では、この治療を受けた月に10～50万円程度受け取れるといった内容になっており、回数は無制限で給付されるものが多いです。

健康保険の高額療養費制度によって、健康保険対象の治療であれば、標準的な収入の方の場合は、1か月8万円程度の治療費で済むことから、この抗がん剤・放射線治療の給付金月額で治療費が賄えてしまいます。そしてどんなに治療が長引いても回数無制限で給付されるため、仮に1か月10万円の給付金でこの特約に加入した場合、5年間治療を受け続けても600万円の給付金を受け取れるので、治療費で困ることはないと言えます。

この特約の掛け金もがん診断一時金よりも安価であり、抗がん剤・放射線治療が長期化するような本格的ながんとの闘いのときには大きな給付金も受け取れるため、非常に心強い特約となっています。

がん保険の特約を選ぶ上での優先順位は非常に高いので、給付条件を確認した上で是非検討してほしいと思います。

がんの抗がん剤治療の詳細につきましては『抗がん剤治療とは？具体的な治療方法と治療費を抑える方法』をご覧ください。

5.がん先進医療保険特約

がん先進医療保険特約は、がんの治療に関わる先進医療を受けた場合に、その実費負担を給付してくれるという内容のものです。

医療保険に付加できる先進医療保険特約の「がん」バージョンです。

先進医療の約50％はがんに関わる治療ですので、このがん先進医療特約は先進医療の約50％をカバーできる優れものです。ただし、すでに加入している医療保険に先進医療保険特約が付加されている場合は、がん先進医療保険特約よりもがん以外の先進医療までカバーできるため、基本的には必要ではないと言えます。

よって、以下の場合を除き、この特約はおすすめできません。

• 既往症などがあり、一般の医療保険に加入できない方
• 先進医療を受けるときには実費負担だけでは経済的な不安を感じてしまう方

医療保険に加入できない方であれば、一般的な先進医療保険特約には加入できませんので、せめてがんの先進医療の費用だけでも保障できるようにしておきたいという方には是非付加してほしいと思います。

そして、医療保険に先進医療保険特約を付加してはいるけれども、遠方の病院でも治療になることで交通費などの自己負担の増加が心配な方やがんによる経済的な損失を少しでもがん保険で補いたい方には、がんの先進医療保険特約はおすすめです。

ただし、先進医療保険特約は実損填補タイプの保険ですので、2重に給付金を受け取るには、先進医療保険特約が付加されている契約のある保険会社とは、異なる保険会社を選択しましょう。同じ保険会社を選んでしまうと、2つの先進医療保険特約のうち、片方からしか給付を受けることはできなくなってしまいますので、注意が必要です。

先進医療に関わる詳しい内容は『がん保険の先進医療特約は必要か？検討時に知っておきたいこと』をご覧ください。

6.その他の珍しい特約

ここでは、一部のがん保険に存在する珍しい特約をご紹介致します。

6.1.がんの緩和治療に対する給付金の特約

この特約では、所定の緩和治療を受けた場合に一時金が受け取れるという内容のものです。

最近のがん治療では、あえて抗がん剤などでの治療をせずに、痛みを和らげる治療を行うケースが増えてきています。

これは、抗がん剤による副作用がひどい場合や手術での死亡リスクが非常に高い場合に、この緩和治療という選択ができるようになってきたためです。

がんのよいところは、大切な家族との猶予期間が多少なりとも存在することです。その残された時間を家族との触れ合いや自分がしておきたかったことを完結させるために使えます。人生最後の時間を痛みで苦しむよりも、緩和治療で痛みを抑えて、大切な時間にする緩和治療という選択肢は、これからのがん治療の大きなテーマになるかもしれません。

ただし、この治療への給付金は10～60万円程度ですので、大きな経済的なカバーにできるかはわかりませんし、がんになったら緩和治療を受けると決めていない人にとってはあ役に立てるかは疑問です。

よって、この特約をおすすめできる人は、がんの治療に対して強い関心があり、最後の治療まで想定できている人です。

それ以外の方であれば、優先順位は高くはならないかもしれません。

6.2.がんの診断後に患ったストレス性疾病に対する給付金の特約

この特約では、がんを原因としてストレス性の疾病に罹患した場合に給付されるものです。

実は、がんに罹患してから、様々なストレスがかかることでストレス性の疾病を患ってしまうこともあります。

以下は国立がんセンター東病院のＨＰより抜粋した「精神腫瘍科の利用者数と精神医学的診断の内訳のグラフ」です。

上図を見ていただけるとわかるように、がんによるせん妄・うつ病・適用障害に罹患してしまった患者さんは一定数存在します。

このようながんに罹患して精神疾患を併発してしまった患者さんをフォローすることを専門にしている科もあるほどです。

よって、このようながんを原因とした精神疾患・ストレス性疾病に対応できる特約は、今後必要性が認められてくるかもしれません。しかし、現在ではこの給付金は5~10万円程度の給付金が1度きり出て終わってしまうものとなっていますので、経済的な負担を大きくカバーしてくれるものにはならなそうです。

この特約に関しても、あくまでおまけ程度の特約だと考えていただいたほうがいいと思います。

まとめ

がん保険の特約は主に5種類しかなく、その中でも重要な特約はがん診断一時金と抗がん剤・放射線治療の一時金です。

この特約を選ぶ上で、大切なのは、給付条件はもちろんのこと、更新型・全期型・終身型を目的に応じて選ぶということです。

そして、自分自身によりマッチする特約選びをするには、セット商品ではなくオーダーメイド商品がおすすめです。

セット商品でも自分の目的にマッチしていれば問題はありませんが、現在加入している契約やこれから加入を検討している契約との兼ね合いをしっかりと見て、自分自身にマッチした保障になっているかまでしっかりと考慮した上で、がん保険のプランニングを行いましょう。