がん保険の診断給付金(一時金)の必要性と確認すべき2つの注意点

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2人に1人が発症し、3人に1人が死に至る病「がん」。もはや誰もががんになる可能性を否定できないでしょう。がんは、他の病気と比べて治療が長引くことが多く、仕事や家計に大きな影響を及ぼすことで知られています。

そんな中、近年、多くの保険会社が、がん一時金タイプの保険(=「がん診断給付金」)をだしていますが、本当に必要なのでしょうか?また、必要であれば、いくらぐらいに設定すれば安心なのでしょうか。

このページでは、以下の3つを解説させていただきます。

  • がん診断給付金の必要性
  • 必要だとすればいくら必要なのか
  • 加入する際の注意点

こちらを読んでいただければ、がん保険の診断給付金(一時金)に対する疑問は全て解消していただけるものと自負しています。

ご検討中の方は、ぜひ真剣にご覧ください。

1. がんの診断給付金(一時金)と一般的な3つの保障

一般的ながん保険は以下の3つを基本保障としているものが多いです。

がん診断給付金(一時金):がんと診断されたときに一時金で受け取れる。
がん入院給付金:がんで入院した時に入院1日当たりいくらか受け取れる。
がん手術給付金:がんの手術をした時に基本的に何度でも受け取れる。

このようにがん保険の基本保障は上記の3つがあります。それでは、がん保険を考える時は、これらのうち、どの保障をベースに組み立てたらいいのでしょうか?

結論から言うとがん診断給付金です。なぜなら、後者二つの給付金は、そもそも使う機会が、昔と比べて大きく減ったからです。

詳しく説明しましょう。

がんになった場合の入院日数はどんどん減少している

がん入院給付金は、がんで入院した時に受け取れるものです。入院1日当たり5千円から1万円で設定される方が多いです。がん保険の入院給付金の特徴として、入院日数が無制限だということが挙げられます。

しかし、この入院給付金に関しては受け取れる機会が大きく減少しています。下図をご覧ください。厚生労働省の平成26年『患者調査統計表』より作成したものです。

平成11年 平成14年 平成17年 平成20年 平成23年 平成26年
入院患者数 166,100人 163,600人 164,600人 155,800人 147,800人 143,200人
外来患者数 149,900人 146,600人 161,500人 170,700人 177,000人 187,300人

ご覧の通り、現代のがん治療は、入院治療の比率は減り続け、通院治療の治療が増え続けています。

なぜなら、現在は以前と違って、抗がん剤治療や放射線治療などの代表的ながん治療は”入院”ではなく”通院”で行うことがメインになっているからです。そして、この傾向は今後も加速していくと考えられています。

そのため、確実に入院が必要なのは手術の時だけだと言えます。

がんになった時の手術の回数も減少している

がん手術給付金は、がんで手術をした時に何度でも支給されるものです。しかし、現在では、内視鏡手術などの医療の発達とともに、がんになった時の手術の回数も、入院日数も劇的に少なくなっています。

また治療内容も抗がん剤や放射線治療、ホルモン治療などの新しい治療方法がメインになってきています。つまり、がん手術給付金に手厚い保障をつけたとしても、給付金を受け取れる可能性が以前と比べて低くなっているのです。

がん保険の基本保障の中では診断給付金が最も優先度が高い

このように、今では「入院給付金」や「手術給付金」は給付条件を満たすケースが少なく、さほど重要ではなくなりました。

一方、診断給付金は、

  • がんと診断された時点でまとまった額を一括で必ず受け取ることができる。
  • 給付条件が”診断時点”なので、他の給付金より早い段階で受け取ることができる。

という絶大なメリットがあります。

そのため、がん保険に入るときは、まず、がん診断給付金を軸に据えて、次にがん治療が長引いた場合の保障を検討するのが最も無駄のない方法だと思います。

なお最近では、上述の三大保障の他に、抗がん剤治療や放射線治療給付金のような最新のがん治療の事情に即したがん保険が続々登場しており、やはりお客様からも最も人気があります。

ぜひ覚えておいてください。

2. 「がん診断給付金(一時金)」はいくら必要か

それでは次に、がん診断給付金はいくら必要なのかを考えてみましょう。まずは以下の図をご覧ください。これはがん政策情報センターによる『がん患者意識調査』のものです。がんになった1600人に、実際にかかった治療費をアンケートをした結果を表しています。

がん治療にかかった費用(年間)

これを見ると、半数以下が100万円以下の治療費だったことが分かります。

ここで知って頂きたいのは、がんの治療費100万円以下の方は、最初の手術や入院でがん治療が終わり、抗がん剤や放射線治療の必要がなかった方だということです。一方、治療が長引いて、抗がん剤治療や放射線治療に移った方は100万円から500万円の治療費がかかっています。

そのため、診断給付金(一時金)で、当面の手術・入院費と、入院中の生活費をケアして、そのあと治療が長引いた場合の備えは、抗がん剤や放射線治療、先進医療給付金でまかなえるようにするのが基本的な考え方となります。

なぜなら、個人的な主観が混じって申し訳ないですが、そうした方が、いざ、がんで長い闘病生活を送ることになった時に、金銭的にも精神的にも余裕を持てるからです。私が見させて頂いているお客様で、本当にがんになってしまった方は、少なくとも、この入り方をしている方全員ががん保険に入っていてよかったとおっしゃっていただけます。

それでは、診断給付金(一時金)は具体的にどれぐらいにするべきかを、次から考えていきましょう。

※診断一時給付金と、抗がん剤給付金・放射線治療給付金の考え方
抗がん剤治療や放射線治療給付金の考え方に関しては、『がん保険の必要性|加入するなら知っておくべき3つのポイント』でも言及しております。ぜひ参考にしてください。
※手術以降のがん治療費について
手術以降の抗がん剤や放射線、その他の方法により治療費は「がん治療費.com」で細かく開示されています。このサイトは医師も利用するぐらいのものなので、ぜひ参考にしてみてください。手術後の治療が高額になりがちなことがよく分かると思います。

がん手術のための手術費用と入院費用の平均

先ほど、「そのため、診断給付金(一時金)で、当面の手術・入院費と、入院中の生活費をケアして、そのあと治療が長引いた場合の備えは、抗がん剤や放射線治療、先進医療給付金でまかなえるようにするのが基本」と述べました。

それでは、がんになった場合の手術費・入院費はいくらかかるのでしょうか。全日本病院協会の『疾患別の主な指標(2013年)』によると以下のようになっています。

(※費用はリンク先の医療費(点)に3を掛けて算出)

入院日数 治療費自己負担額
胃がん 18.8日 29万2518円
結腸がん 15.4日 24万8457円
直腸がん 18.7日 33万6489円
肺がん 14.1日 22万7571円
乳がん 12.9日 22万9449円
差額ベッド代について
この金額には差額ベッド代は含まれておりません。差額ベッド代が入ると約10万円以上は費用が増えると考えてください。詳しくは『差額ベッド代とは?入院費用を抑えるために知っておくべき基礎知識』をご覧ください。

なお入院や手術の前には、実際はこれ以外にも、以下の3つがかかる場合があります。

  • 病院への保証金など手術前から発生する可能性のある支出
  • 治療前の検査の費用がかさむ可能性のある支出
  • 入院時の家族分も含めた交通費

このことから以下のように結論づけることができます。

診断給付金は最低でも50万円が必要

がん保険の診断給付金(一時金)は、上記の表の治療費自己負担額に差額ベッド代や交通費を加えて、最低でも50万円は必要です。そして、がん保険に加入される方が最も選ばれるのが、診断金(一時金)100万円のものです。

私としても、最近はがんの早期発見も進んできているのと、月々の保険料が2000円ほどと手軽になっていることもあり、100万円をベースとして診断給付金(一時金)を検討することがお勧めだと考えています。

なお、がんと診断されて入院や手術が必要になった場合、最低でも1ヶ月ほどは会社を休むことになるでしょう。その場合は、傷病手当金といって、働けなくなった場合、収入の2/3を保障してくれる公的制度があります。

診断給付金をいくらにするべきかは、この傷病手当金も含めて算出すれば無駄がありません。

また、現時点で十分な貯金がある場合は、必ずしも「がん診断給付金」に加入する必要はありません。その場合は、重いがんになった場合に治療費がかさみ、収入が下がったとしてもやっていけるかどうかを軸に考えましょう。

※傷病手当金を知っておこう
怪我や病気によってやむをえず仕事ができなくなった場合、収入の2/3を受け取れる傷病手当金という制度があり、申請後に手当金を受け取れるようになります。詳しくは『傷病手当金とは?支給額と支給期間と申請方法』をご確認ください。

3. がん保険の診断給付金(一時金)に加入する時の注意点

さて、ここまででお伝えさせていただいた通り、一般のご家庭にとって、がん保険で最も重要かつ金額が大きいのは「がん診断給付金」です。

そして、がん診断給付金を検討する際は、支払条件をしっかりと確認してください。そうしなければ、いざという時に必要な保障を受けられなくなる可能性があります。そこで、がん診断給付金を検討する時に絶対にチェックしていただきたい注意点をご紹介します。

がん診断給付金の支払い条件を必ず確認する

まず、比較的古くからあるがん保険には、医師から初めて、がんと診断確定された時に、1回のみ「がん診断給付金」を受け取れるというものが多いです。

しかし、最近は、がんが転移したり、再発したりした際も、2年以上経過すれば、何回でも「がん診断給付金」を受け取れる商品も増えてきました。がんを患った場合、定期的に検査をするので、がんの再発・転移は2年以内に見つかる確率が高いです。そのため注意して選ぶことが必要です。

さらに、2年経過後については、「治療を目的とする入院」が条件に入る商品とそうでない商品があります。入院を条件としないほうが、受け取りの可能性は多くなりますが、それだけ保険料にも高めになる傾向があります。

保険料と給付条件のどちらを優先するかをしっかりと考えて選ぶことが大切です。

上皮内新生物で支払われるかを確認する

次に、上皮内新生物や上皮内癌の扱いです。

上皮内新生物は、一般的に転移などの心配が少なく、大掛かりな手術にならないと言われています。よって、保険会社の考え方によって、上皮内新生物については、「がん診断給付金」の対象外となったり、金額が軽減されてしまうものもあるのです。

一般に保障内容が充実するほど、保険料負担は大きくなりますが、「がん診断給付金」は、入院を待たずに早いうちから受け取れる給付金として役立つものなので、とても意味のある給付だと思います。

給付の条件や回数、金額については、最低限確認したうえで、長期的には、できるだけ再発しても複数回受け取れるものを意識して選ぶと安心感が高まるのではないでしょうか。

そして、商品によっては上皮内新生物(初期がん)でも満額の保障があるものもあります。

がん保険がおりると思っていたらおりなかったということにもなりかねませんので、加入を検討する際に必ず確認してください。

※上皮内新生物とがん保険
せっかくがん保険に入ったのに、いざがんとなっても、上皮内新生物だから条件に当てはまりませんと給付を断られるケースが増えています。そのような適当な説明をしてしまう保険営業マンには心から軽蔑の念が湧いてきます。そのようなことがないように、『上皮内新生物とは?がん保険に加入するとき知っておくべき基礎知識』を確認しておいてください。

まとめ

現在のがん治療は、短期入院が多いため、「入院給付金」及び「手術給付金」よりもがん診断時に一時金を受け取れる「がん診断給付金」は、優先度の高いがん保障です。具体的に「がん診断給付金」がついているがん保険を今までのポイントからチェックしておきましょう。

まず、がんの備えのベースとして、「がん診断給付金」で手ごろな水準100万円程度があるがん保険を選びます。

そして、より保障を充実させたいときは、更に100万円程度の「がん診断給付金」のある保険を追加するという方法がわかりやすいでしょう。この際に、家族の住宅ローン・生活費・自由診療などに対する備えも意識して選べると安心感が高まります。

さらに、治療が長引いて、抗がん剤治療や放射線治療が必要になった場合の備えは、それぞれの給付金で行いましょう。

このようにベースを確保した上での2本立てにすることは、保険料負担などの事情に合わせて途中で1本分の保険を見直すなど、メンテナンスもしやすく、長く付き合っていきやすい方法です。

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野沢 勝久

野沢 勝久

ファイナンシャルプランナーCFP 住宅ローンアドバイザー
1級ファイナンシャルプラン二ング技能士 相続診断士
大手生命保険会社ライフプランナーで人生の地図といわれるライフプランニングにより、マイホーム購入・学費・老後の安心を与えてきました。1人でも多くの方の夢や希望をサポートしていきたいと考えています。生命保険・損害保険・税務・相続に強いファイナンシャルプランナー。
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