医療保険とがん保険の違い|加入前に必ず知っておくべき基礎知識

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がん保険と医療保険は、どこが違うのか、どちらが重要なのか、どのように検討すれば良いのか、いまいち解りにくいですよね。

結論からお伝えすると、がん保険の方が医療保険よりも遥かに重要です。なぜならば医療保険は突発的な治療費をまかなうためのものです。しかし、がん保険は治療費はもちろん、家族の生活そのものを守る保険だからです。

例えば、盲腸などで入院をしても10万円掛かりません。医療保険に加入をしていなくても貯蓄で賄い、生活に影響が出ることはないと思います。対してがんはどうでしょうか。がんと宣告され、治療が長引き、高額な治療費、収入の減少があった場合、今までの生をしていくのは難しいでしょう。

そこでこの記事では、なぜ医療保険よりもがん保険が重要なのか具体的に徹底的に解説させて頂きます。なぜなら、繰り返しになりますが、がん保険の方が医療保険よりもはるかに重要だということを分かって頂きたいからです。

たまに「がん保険は不要だ。」などの発信を見ることがあります。

しかし、FPとして多くのご家庭とお付合いさせて頂き、様々なご家庭の様々な状況を見させて頂いている経験から、申し上げますと、がん保険が不要と発信しているような方は、保険のことを全く何もわかっていないのです。

がん保険に入っていたことによって、治療費も家庭の経済的安全を守れたという方がたくさんいらっしゃいます。一方で、がんになってからがん保険に入ってなかったことを、後悔され、治療と生活に苦しまれているご家庭もいらっしゃいます。

あなたの大切な保険選びで失敗しないために、ぜひ最後まで真剣にお読みください。

1. 医療保険とがん保険の違いとは

医療保険とがん保険の違いを簡単にお伝えすると、前者はすべての病気・ケガに対応していて、がん保険はがんのみを対象としているということです。実際の商品事例で比較してみましょう。

例えば、現在30歳の男性が、ほぼ同じ保険料で医療保険とがん保険のどちらかに加入したとします。そうすると、以下のように保障内容が大きく異なるものになります。

医療保険に月々保険料2.937円で加入した場合の保障例

支払い事由 支払い限度 保険金額
入院給付金
(病気・ケガ)
1入院当たり60日 1日あたり10,000円
手術給付金 回数無制限 種類により5万~40万円
先進医療 通算2.000万円まで保障 先進医療の技術寮

がん保険に月々保険料2.882円で加入した場合の保障例

支払い事由 支払い限度 保険金額
がんと診断された時
(上皮内新生物含む)
回数無制限
(年2回)
100万円
抗がん剤治療給付金 回数無制限 月10万円 ~
放射線治療給付金 回数無制限 月10万円 ~
がん外来治療給付金 通算無制限
(1年間120日限度)
1日あたり10,000円
がん先進医療 通算1.000万円まで保障 がん先進医療の技術料

医療保険はがんを含む病気やケガを幅広く保障するのに対し、がん保険は保障の対象をがんに限定しています。

医療保険になくて、がん保険にある保障は、がんと診断された時点でまとまった一時金が支給される診断給付金や、抗がん剤治療や放射線治療を受けた月は、それぞれ月10万円ずつなどまとまった額の給付を受けることができる治療給付金などが挙げられます。

さて、これだけ見ても、医療保険とがん保険のどちらが重要なのかが全くわからないですよね。その疑問の答えを見つけるには、実際にがんになった場合と、一般的な病気になった場合の家計への負担、家族への精神的負担の違いを理解しなければいけません。

次から早速検証していきましょう。

2. がんとその他の病気の家計への影響の違い

医療保険とがん保険を検討する上でとても重要なことがあります。それは一般的な病気になった場合と、がんになった場合の医療費や収入への影響の違いを知ることです。

そこで、ここからは、

  • 病気になった場合の入院(治療)費用
  • 入院日数
  • 収入への影響

を深めて考えていくことで、どういう状況で、それぞれの保険が意味を持つのかを説明させていただきます。

注:
他に記載がない限り、ここで使用しているデータは、すべて公益財団法人生命保険文化センターの『平成25年度生活保障に関する調査』を参考に作成しております。

2.1. すべての病気やケガとがんの平均治療費の違い

それでは、まずは全ての病気やケガを含めた治療費の平均と、がんの治療費の平均を見てみましょう。

2.1.1. すべての病気やケガを含めた治療費平均は22.7万円

以下の図は、直近で入院した方の中から無作為に抽出した459人の方へ、入院や治療に関するすべての費用の合計がいくらだったかを聞いたアンケート結果です。

入院時の費用の平均は22.7万円です。ここには単なる治療費だけではなく、差額ベッド代や家族の交通費も含まれております。さらに、高額療養制度を使わなかった方が45.1%も含まれている上での平均費用です。高額療養費制度は誰でも使える公的保障があります。

これはその月にかかった医療費の自己負担額が高額になった場合、申請をしたら一定の金額を超えた部分が戻ってくるという制度です。これを使えば、例えば年収600万円のご家庭の場合、月の医療費は最大でも80,000円台前半が限度になります。なお、差額ベッド代や食事代は適用外です。

上図の平均費用は高額療養制度を使わなかった方も含まれているので、実質の負担額はもっと少ないだろうと思います。したがって、厳密には22.7万円よりも低くなるでしょう。

※高額療養費制度で毎月の医療費はかなり抑えられる!
上述の通り、日本では一月当たりの医療費が一定の上限を超えた場合、その超えた額が戻ってくるという公的保障があります。このような公的保証は残念ながら知名度がさほど高くありません。医療保険やがん保険を検討する上では、このような充実した公的保障制度の存在を知っておくことが大切です。詳しくは『高額療養費制度とは?押さえておくべき申請方法と活用するポイント』をご覧ください。

2.1.2. がんの治療費平均は約115万円

以下の図をご覧ください。これはがん政策情報センターによる『がん患者意識調査』のものです。がんになった1600人に、実際にかかった治療費をアンケートをした結果を表しています。

すべての病気の治療費平均と比べて大きな開きがあることがお分かり頂けると思います。平均約115万円となると、貯金から治療費に充てるのはかなり厳しいのではないでしょうか。

ここで知って頂きたいのは、がんの治療費100万円以下の方は、最初の手術や入院でがん治療が終わり、抗がん剤や放射線治療の必要がなかった方だということです。一方、治療が長引いて、抗がん剤治療や放射線治療に移った方は100万円から500万円の治療費がかかっています。

2.2. すべての病気やケガとがんの平均入院(治療)日数の違い

さて、入院時は仕事ができなくなるので、よほど有給が残っていない限りは、入院中の収入が減る方が多いと思います。そのため、入院期間はどれぐらいなのかも気になるところだと思います。そこで、まずは平均入院日数を見ていきましょう。

2.2.1. すべての病気やケガを含めた平均入院日数は19.7日

下図をご覧ください。これは、直近で入院した方の中から無作為に抽出した608人の方へ行われた入院日数のアンケートです。

これを見ると、全体の88.5%が30日以内の入院であることが分かります。また、30日以内の入院の方の73.6%が14日未満の入院で治療を終えています。こちらも、30日以内の入院であれば、残っている有給を使いこなしたり貯金を切り崩したりして乗り切ることは難しくないのではないでしょうか。

2.2.2. がんの平均治療日数

以下は「公益社団法人がん研究振興財団」によるデータです。がんと診断された方が、その後の治療にかかる期間の平均をまとめたものです。

これを見ると、がんと診断されて、手術と入院、その後の予後検診だけで治療を終えられるのは半数だけだということが分かります。この半数の方の中には、高齢者で発見が手遅れで亡くなってしまった方も含まれます。そして、後の半数の方は、通院して手術後に抗がん剤治療や放射線治療を行っているのです。

またこのデータは全年齢層を対象としているので、60代より若い層では、がん治療が長期になる割合はより高くなると考えられます。

2.3. すべての病気とがんの平均逸失収入の違い

次に、病気になったことによる逸失収入の違いを見ていきましょう。逸失収入とは、病気にならなかったら本来得られていたはずで、病気になったことで得られなくなった収入のことです。こちらが最も衝撃を受けるかもしれません。

2.3.1. すべてのケガや病気を含めた平均逸失収入は28.7万円

以下の図を見てみましょう。これは、直近で入院した方の中から無作為に抽出した166人の方へ、入院や治療による逸失収入の合計がいくらだったかを聞いたアンケート結果です。

平均の逸失収入は28.7万円です。そして、全体の83.8%が50万円未満の逸失収入に留まっています。

また、こうした不慮の事態によって仕事に就けなくなった場合に家庭を守るために、日本には傷病手当金という公的保障があります。これは思わぬ病気やケガで連続3日以上、合計4日以上仕事に就けなかった場合に国から支給される手当です。おおよそ月収の2/3を受け取ることができます。

当データの元の資料では、この逸失収入が傷病手当金申請前のものか後のものかの記載はありませんでした。しかし、個人的に私が医療保険のお手伝いをさせていただいた方が入院したケースから見ると、上記金額は傷病手当金申請前のものだと思います。

※傷病手当金で逸失収入のおよそ2/3は戻ってくる
傷病手当金制度も日本が誇る充実した公的保障の一つです。ケガや病気で仕事に就けなくなった場合には必須の制度なので、ぜひ覚えておいてください。詳しくは『傷病手当金とは?支給額と支給期間と申請方法』をご確認ください。

2.3.2. がんの平均逸失収入は228万円

次にがんと診断された方の前後の収入の変化を見てみましょう。下図は、厚生労働省の『治療と職業生活の両立等の支援 の現状について』のデータです。

ご覧頂いた通り、がんと診断された後で、平均228万円も年収が下がっていることが分かります。これを多いと見るか少ないと見るかは人によって異なると思います。私個人としては、非常に大きな数字だと考えています。なぜなら、このデータはがんと診断された方全員を対象としているからです。

その中には手術だけで治る方も含まれます。しかし、抗がん剤治療や放射線治療まで進んだ方の中だけで統計を取ると、収入が減少した方の比率は遥かに高くなると思います。

上述の平均約115万円の治療費に加えて、平均228万円も年収が下がるので、何もせずにがんになってしまうと治療で自分が辛いだけではなく、家族まで困窮させてしまう可能性があるのです。

2.4. 医療保険とがん保険は守るものが全く異なる

いかがでしょうか。ここまで見ていただいて、医療保険とがん保険の違いをはっきりとご理解いただけたと思います。一般的な病気では、支出は確かに痛いですが、それによって家族の生活が困窮するまでにはなりません。一方で、がんになったら、生活も家計も一気に変わります。

医療保険は突発的な支出に備える保険です。しかし、がん保険は、万が一の時に家族の生活もご自身の治療も守る最後の砦となる保険です。さらに、一般的な病気はなるかならないかわからないですが、がんは2人に1人がなる病気です。

だからこそ、私は医療保険よりも先にがん保険を検討することを強くお勧めしています。

3. 医療保険とがん保険の使い分け方

それでは、医療保険とがん保険はどのように使い分けをするべきでしょうか。今から解説させて頂きます。

3.1. 私たちの病気に対する不安の種類

さて、今、あなたが医療保険やがん保険に関して調べているということは、将来の病気や治療費、その際の家族の生活などに対して不安を持たれているからだと思います。

下の表をご覧ください。

N 長期の治療で医療費がかさむ 公的医療保険だけでは不十分 家族に肉体的・精神的不安をかける 後遺症や障害が残る 不慮の事故にあう 障害等により就労不能となる 三大疾病にかかる 保険対象外の先進医療の費用がかかる 治療の長期化で収入が途絶える
平成25年 3.659人 55.5% 44.9% 44.3% 36.6% 36.4% 35.0% 34.4% 33.7% 30.0%
N 現在の準備では費用がまかなえない 保険対象外の差額ベッド代がかかる 以前のように仕事に復帰できるかわからない 慢性疾患にかかる 家族の見舞いなど付随的費用がかかる 適切な治療が受けられるかわからない その他 わからない
平成25年 3.659人 29.8% 21.4% 20.0% 19.0% 18.6% 15.0% 0.6% 0.8%

これを見ると病気やケガに対する不安は、以下の3つに分類することができます。

  • もし何らかの病気になった時の備えが全くないことに対する不安
  • 治療が長期化した場合の治療費の増加と収入が途絶える可能性に対する不安
  • 病気やケガによる後遺症を患い就労不能となる可能性に対する不安

結論からお伝えすると、最初の不安に対する解決策が医療保険です。二番目の不安に対する解決策ががん保険です。そして、最後の不安に対しては、そもそも医療保険でもがん保険でもなく所得保障保険が一番良い解決策になります。

一つずつ説明させていただきます。

3.2. 医療保険は病気になった場合の備えがない人を守るもの

医療保険が守るものは、上記の悩みの中で、「現在の準備では費用がまかなえない」「保険対象外の差額ベッド代がかかる」「家族の見舞いなど付随的費用がかかる」です。

つまり、今、現在、貯金がほとんどなく、もし病気になってしまったら治療費さえ払えないという方には医療保険が必要だと言えます。例えば、今現在、貯金がゼロ円の状態で、盲腸になってしまったらどうなるでしょうか?

生活ができなくなってしまいますよ。

しかし、現在ある程度の貯金があれば、病気になったからといって、いきなり生活が破綻するという状況にはなりません。そのような時は、医療保険が絶対に必要というわけではありません。医療保険よりもがん保険を先に検討すべき場合が多いです。

またもし何らかの病気になってしまったら、日本では、公的医療保険以外にも、治療で仕事を休んでいる間の収入を補填してくれる傷病手当金や、月々の医療費の上限を一般家庭で8万円台に抑えてくれる高額療養費制度のような誰でも使える公的保障が充実しています。

このことも、医療保険の必要性を下げていると言えます。

3.3. がん保険は治療で一家が経済的な困窮状態に陥ることを防ぐ

がん保険が守るものは、例えば、ご主人様ががんになって、手術だけでは腫瘍を取りきれず、抗がん剤治療や放射線治療が必要になった時に、一家が経済的な困窮状態に陥らないようにすることです。

がんは他の一般的な病気と違い、国民の2人に3人がかかる病気です。そして、がんになった場合、45%の方は治療が長期化します。そのため、治療費も高額になりやすくなります。

一般的な病気の場合、平均の入院費用は22.7万円ですが、がんの平均治療費用は約115万円と約5倍もの違いがあります。さらに、がんは治療が長引くと、副作用のある抗がん剤治療などがメインになるので、治療の間、今までと同じ水準の収入は期待しがたくなります。

そうなると、もはや患者本人だけではなく、その家族まで経済的に困窮してしまう可能性があるのです。このようにがん保険が守るのは、単にがんになった時の治療費だけではないのです。まさに、万が一の場合の、家族の生活も含めて守ってくれるものだと言えます。

※長期治療が必要ながんになった時の家計への影響は甚大
上述の通り、がん保険は医療保険よりも重要です。なぜなら、もし一家の大黒柱がんになった場合、患者本人の治療費だけでなく、回復を待つ家族の生活まで困窮してしまう可能性が大きいからです。医療保険では、そのような事態を防ぐことはできません。詳しくは、『がん保険の必要性|加入するなら知っておくべき3つのポイント』をご覧ください。実際にがんになったら家計にどういう影響が出るのかも解説させて頂いております。

3.4. 病気で仕事や収入がなくなる不安に対しては所得保障保険

上の表の悩みの中で、「障害などにより就労不能となる」「以前のように仕事に復帰できるかわからない」という悩みに対しては、医療保険やがん保険では守ることができません。こちらに関しては所得保障保険を検討するのが最も良い解決策です。

所得保障保険も、自分に万が一のことがあった時、家族の生活を守るためにとても大事な保険です。しかし、順番としてはがんになる可能性の方が、就労不能状態になる可能性よりも遥かに高いので、がん保険を先に検討して頂きたいというのが私の考えです。

※所得保障保険について
所得保障保険については当ページでは特に解説しておりません。お手数ですが『所得補償保険とは?必要性と検討するときに必ず知っておくべきこと』をご確認ください。

4. まとめ

ここまででお伝えした通り、一般のご家庭にとっては医療保険よりもがん保険の方がはるかに重要です。がん保険に加入しないままで、がんが見つかって、長期治療が必要になったら、家計は崩壊してしまいます。

子供の教育プランや、ご夫婦の老後のプランなどもすべてが崩れ去り、日々の治療と生活さえままならなくなる可能性があります。がん保険は、そうしたことが起こらないように、例え、がんが見つかったとしても、家族で共に支え合い暮らしていくための保険です。

がん保険は独身の方にとっても重要です。がんになったら親に家計が崩壊するぐらいの負担をかけてしまいます。

私は、がん保険を家族の絆を守り、強くするための保険だと考えています。なぜなら、実際に私ががん保険のお手伝いをさせて頂いた方が、その後、がんになって闘病生活に入った時に、「本当にがん保険に入っていてよかった」と皆様が仰られるからです。

医療保険は、これと比べると重要度は大きく下がります。一般的な病気で入院が必要になったとしても、それだけで家計が崩壊することは、ほぼないからです。30万円程度であれば、ご夫婦や家族で力を合わせて何とか用意することも可能でしょう。

決して、家族の将来に修復可能なダメージを与えるものにはなりません。

どうか、がん保険から検討するようにしてください。一度がんになってしまったら、もう手遅れなのです。そうならないためにも、プロのFPとして切に願います。

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長井 大輔

長井 大輔

保険のパートナー・保険の教科書 運営責任者、今まで1000名以上の個人・法人のお客様のご相談にお応えしてきた生命保険・社会保障・税務・資産運用に精通しているファイナンシャルプランナー
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