1.がん保険とは

1.1.がん保険とは何か

がん保険とは、がんになった場合の治療費等をカバーし、患者と家族の経済的負担を和らげるための保険です。

がんの治療法は、がんの進行度合い（ステージ）や、患者の価値観によっても大きく違います。

また、がんは現状、他の病気と比べ、治療が長期化することが多くなっています。

というのも、ごく初期であれば取り除いてしまえば終わりですが、ステージが上がっていくと、腫瘍を簡単に取り除くことができなかったり、転移したりすることがあります。そうすると、治療が長期化し、中には何年にもわたる闘病生活を送ることもあります。

その場合、経済的負担が重くなっていきます。

だからこそ、がん保険は、がんという特定の病気だけに特化した保障内容となっているのです。

ただし、その考え方は保険会社によっても違いますし、がん治療は多様で、かつ日々進化してもいます。したがって、がん保険の保障内容は様々だし、時代とともに変化もします。

1.2.がん保険は医療保険とどう違うか

次に、がん保険が医療保険とどう違うか説明します。

1.2.1.医療保険の対象は「入院」と「手術」

医療保険の基本的な保障対象は、入院と手術です。

がんに限らずあらゆる病気やケガが対象で、入院したら「日額●円」の「入院給付金」、所定の手術を受けたら「1回あたり●万円」の「手術給付金」を受け取れます。

基本の保障だと、通院治療は、原則として対象になりません。つまり、がんだけでなく病気、ケガの入院・手術のリスクに、「広く、浅く」備える保険と言えます。

ただし、「先進医療特約」「がん診断給付金特約」「三大疾病給付金特約」「介護特約」などの特約を付けることができます。そうすることで、入院・手術以外の保障も受けられることになります。

1.2.2.がん保険はがん治療にきめ細かく備える

これに対し、がん保険は、がんの治療にきめ細かく備えるものです。

がんの治療には三大治療と言われるものがあり、それは、「手術」「薬物療法」「放射線治療」です。

いずれも、必ずしも入院を伴うとは限りません。また、がんの治療法には他に、公的医療保険が全くきかない、つまり国がまだ承認していない最先端の「自由診療」などもあります。したがって、医療保険の基本の保障だけでは、がんに対処するには不十分なのです。

その点、がん保険は、それらのがん治療の現実を踏まえて設計されています。

つまり、がん保険はがんのリスクに「狭く、深く」備える保険と言えます。

1.3.がん保険の待機期間(免責期間)に要注意！

また、がん保険には加入後の待期期間(免責期間)というものがあります。医療保険等の他の保険にはない、がん保険特有の制度です。

待期期間中にがんと診断されたら、保障を受けられず、保険契約もなかったことになります。

待機期間は多くが「90日間」で、起算日は申込・告知・第1回保険料の払込が終了した日です。

この待機期間で特に注意が必要なのが、加入中のがん保険を解約して、新たに別のがん保険に新規加入する時です。

前の保険を解約してしまってから新しい保険に加入すると、その待機期間中にがんと診断されても、保障を受けられません。したがって、新しい保険の待期期間中は前の保険を解約しないことをおすすめします。

2.がん保険は必要か？

「がん家系ではないし、がんだけの保険なんて必要なのか」というお問い合わせをよくいただきます。

私は迷わず「必要です」と答えます。

がん保険の意義とは、『がん保険の必要性を60歳より前と後に分けて考える』でもお伝えしている通り、がんの治療により重くなりがちな経済的負担に備えることです。

がん治療は、長期化する可能性があります。その場合、公的保障ので1ヶ月あたりの治療費の自己負担額が抑えられます(詳しくは「高額療養費制度とは？医療保険より前に知っておきたい活用のポイント」をご覧ください。)。しかし、それも限界があります。なぜなら、治療が長引くと、高額療養費制度を利用したとしても、月々の経済的負担が積み重なり、甚大になっていくからです。

たとえば、がんになって手術だけでは腫瘍を取りきれなかった場合や、がんが再発・転移した場合など、抗がん剤治療や放射線治療を何年にもわたって受け続けなければならない可能性があります。

闘病生活が長期化すると、治療費がかさむだけでなく、仕事を休むことによる収入減少のリスクにもさらされることになります。患者本人もその家族も、経済的な苦境に陥ることになります。

現役世代の間にがんになると、子どもの教育プランは狂いますし、住宅ローンを払えなくなってしまうこともあり得ます。

働きざかりにそのような状態に陥ることは、なんとしても避けなければなりません。最新がん統計によれば、60歳までにがんになる確率は男性は約7%、女性は約12%です。これは決して低いとは言えません。

また、60歳以降はがんになる確率自体が男性は約41%、女性は約24%と、著しく高くなるのです。老後の限られた収入の中で、がんの闘病生活による経済的負担は計り知れません。

がん保険の役割は、そういう場合に、患者とその家族が経済的な困窮状態に陥らないようにすることです。

したがって、私は、がん保険はほとんどの方に必要だと考えています。つまり、がん保険が必要ないのは、がんになった場合に経済的に絶対に困窮しないと断言できる方だけだと思います。

3.がん保険の種類①｜保障内容の3つのタイプとおすすめ

次に、がん保険の保障内容がどのようなものか、また、どれがおすすめなのか、説明します。

保険会社ごとに商品設計の基礎となる思想が違うため、様々なタイプがありますが、おすすめできるのは、以下の3タイプのいずれかです。

• がんと診断された場合に一時金を受け取れるタイプ(一時金タイプ)
• 特定の治療を受けたその月ごとに一定額を受け取れるタイプ(治療ごと受取タイプ)
• どんな治療を受けても実費が保障されるタイプ(全実費保障タイプ)

これら他に従来型の「古典タイプ」もあります。

3.1.「一時金タイプ」のがん保険

まず、がんと診断された場合に「100万円」「200万円」などのまとまった額の一時金(診断給付金)を受け取れるタイプです。

一時金の使い道は限られていないので、どんな治療にも使えます。たとえば、国の保険がきかない「先進医療」の技術料や、最先端の「自由診療」の治療費にも使えます。

極端な話、いわゆる民間療法や、旅行の代金にあてることもできます。

また、ほとんどは「1年に1回限度」「2年に1回限度」など、がんの治療が継続していれば複数回受け取れるしくみになっています。ただし、2回目以降は「入院」が条件になっていることが多いです。

なお、次にお伝えする「治療ごと受取タイプ」のがん保険の保障内容とセットにできる商品もあります。

3.2.「治療ごと受取タイプ」のがん保険

次に、特定のがん治療を受けた場合に、その月ごとに「10万円」などの「治療給付金」を受け取れるタイプです。

最近のがん治療は、必ずしも手術を受けるとは限りません。また、入院・通院にかかわりなく、薬物療法(抗がん剤・ホルモン剤)、放射線治療を受けることが多くなっています。

したがって、それらの治療を受けるごとにお金を受け取れるようにして、保障を手厚くしたものです。

中には、先ほどお伝えした「一時金タイプ」の保障を付けられる商品もあります。また、一部の自由診療を対象としている商品もあります。

3.3.「全実費保障タイプ」のがん保険

さらに、どんな治療を受けても実費が保障されるタイプのがん保険があります。

国の保険がきく治療だけでなく、保険が一切適用されない最先端の「自由診療」を受けた場合も、実費が保障されます。

治療にかかった実費を、保険会社から医療機関に直接支払ってくれるようにすることもできます。

なお、このタイプは、5年ごとに更新され、そのたびに保険料が上がっていきます。この点については後ほどお伝えします。

要注意！「古典タイプ」のがん保険

ここまでお伝えしてきて、もしかしたら、上に挙げた3タイプの保障内容が、ご自身の加入しているがん保険とかなり違うと思った方もいらっしゃるかもしれません。そういう場合は要注意です。

実際、がん保険は、ここ10年くらいで大きく様変わりしています。上にお伝えした3種類のタイプ(「一時金タイプ」「治療ごと受取タイプ」「全実費保障タイプ」)は、いずれもごく最近登場したものです。

これに対し、以前のがん保険は、入院・手術の保障を中心に設計されていました。なぜなら、当時は、がんの治療は、長期間入院して、手術を受けるのが当たり前だったからです。

この、従来型の入院・手術の保障が中心のがん保険を仮に「古典タイプ」と呼ぶことにします。「古典」と言いますが、今も多くの保険会社が販売しています。

古典タイプのがん保険は、以下の3つの保障がメインとなっています。

• 入院給付金：入院すると1日当たり1万円～の金額を受け取れる
• 手術給付金：特定の手術を受けるたびに10万円～の金額を受け取れる
• がん診断給付金(一時金)：基本は1回のみ

つまり、入院・手術の保障に、「一時金タイプ」の保障をプラスしたものと言えます。ただし、一時金の受取は基本的に1回のみです。

これらに、一時金を複数回受け取れる特約や、抗がん剤治療・放射線治療を受けた場合の保障(治療ごと受取タイプと同内容)を付けられる特約を付けることができます。

また、その他にも、通院した場合に日ごとに給付金を受け取れる「通院治療特約」等をオプションを付けることができます。

この古典タイプのがん保険には、3つの注意点があります。以下、説明します。

注意点1｜古い契約は最近のがん治療に即していない可能性も！

まず、1つめの注意点は、昔のがん保険は、最近のがん治療に対応できない可能性があるということです。

なぜなら、現在のがん治療は医療の進歩により、手術の回数は最小限（ほぼ1回）で済むようになりました。

それに伴い、がんによる入院日数も、厚生労働省「患者調査」によれば、1996年(平成8年)には35.8日だったのが、2017年(平成29年)には16.1日と半分以下になっています。

したがって、古いがん保険に加入したままだと、がんで入院・手術以外の治療を受けた場合の保障が手薄になっている可能性があります。

なお、保険会社の側でもがん治療の変化にただ拱手傍観しているわけではありません。たとえば、昔のがん保険の契約者に対し、特別に「一時金タイプ」「治療ごと受取タイプ」等の保障を追加できるプランを用意して、呼びかけるなどしています。

ただし、既存の契約に保障を追加してアップデートするよりも、端的に新しく加入し直した方が良いことがあります。

注意点2｜上皮内がんが対象外のことも

次に、古いがん保険だと「上皮内がん」が対象外になっていることがあります。がんには「上皮内がん」と「悪性新生物」があります。

このうち「上皮内がん」は、腫瘍が上皮(粘膜層)内にとどまっており、治療してしまえば命に別状ないごく軽度のがんです。「ステージ0」のがんです。

これに対し、「悪性新生物」は、腫瘍が組織内に浸潤してしまったものです。がん細胞がリンパ液や血液に乗って他の臓器へ転移する可能性がある危険ながんです。

昔のがん保険はそもそも「上皮内がん」を対象としていないものも多いのです。

ただし、上皮内がんの段階では、上でお伝えした治療費がかさむリスク、収入減のリスクはあまり顕在化しないので、保障対象外だからといって致命的な問題とまでは言えません。

注意点3｜古典タイプは保険料が割高になりがち

3つ目の注意点は、古典タイプのがん保険は保険料が割高になりがちだということです。

古典タイプのがん保険も、最近のものは、現在のがん治療に合致した保障内容にすることは可能です。なぜなら、特約を付ければ「一時金タイプ」「治療ごと受取タイプ」と同じ内容の保障も備えることができるからです。

しかし、主契約に最初から「入院給付金」「手術給付金」の保障がセットされているため、外すことができません。

その結果、特約で現在のがん治療に即した保障内容にカスタマイズしたら、保険料が割高になってしまうことが多いのです。

したがって、これからがん保険に加入するならば、基本的には「古典タイプ」よりも、「一時金タイプ」「治療ごと受取タイプ」「全実費保障タイプ」の中から選ぶことをおすすめします。

なお、これらの中からさらにどれを選ぶべきかを考える上でのポイントについては、後ほど改めてお伝えします。

4.がん保険の種類②｜終身がん保険と定期がん保険

続いて知って頂きたいのが、終身がん保険と定期がん保険の違いです。両者の違いは以下の2点です。

	保険期間	保険料
終身がん保険	一生涯	変わらない
定期がん保険	5年,10年など(自動更新あり)	更新ごとに上がる

終身がん保険は、保障が一生涯続き、月々の保険料も変わりません。

これに対し、定期がん保険は期間が「5年」「10年」などと決まっており、そのつど自動更新されて保険料が上がっていきます。

また、保障を受けられる期間は一生涯ではありません。たとえば、「保険期間5年、90歳まで自動更新」であれば、最後に更新される年齢(86歳～90歳)に応じて、91歳～95歳で保障が終了します。

参考までに、ある保険会社の「全実費保障タイプ」の定期がん保険の保険料の例をご覧ください。

更新中、このように保険料が上がっていくイメージです。40代以降、値上がり幅が大きくなっていきます。

• 30歳：男性923円、女性1,089円
• 40歳：男性1,287円、女性1,931円
• 50歳：男性2,351円、女性2,973円
• 60歳：男性4,013円、女性3,383円
• 70歳：男性5,488円、女性3,531円

なお、このがん保険には、診断給付金(一時金)の保障が付いているものがあり、そちらの保険料もお伝えします。

【診断給付金100万円が付いているタイプ】

• 30歳：男性1,071円、女性1,565円
  40歳：男性1,719円、女性2,880円
  50歳：男性3,498円、女性4,888円
  60歳：男性7,482円、女性6,227円
  70歳：男性12,998円、女性7,983円

いずれにしても、60歳以降、保険料が著しく高くなります。これは、上でお伝えしたように、60歳を境にがんになるリスクが飛躍的に高まるからです。

なお、「全実費保障タイプ」は、全てがこの定期がん保険です。

5.がん保険のおすすめの選び方｜内容と価格で選ぶ

次に、がん保険の選び方について説明します。

結論を予め示しておくと、私の一番の理想は、「一時金タイプ」と「治療ごと受取タイプ」を組み合わせた「終身がん保険」に加入し、さらに、現役世代の間は「全実費保障タイプ」の「定期がん保険」に加入するというものです。

実際、保険の教科書編集部のメンバーの多くはそうしています。

ただし、「がん保険に2つ加入する」というのはやや違和感があるかもしれません。また、これはあくまで理想です。考え方や懐事情に応じても微妙に変わってきます。

以下、想定される複数の典型的なケースについて説明します。

5.1.基本は「一時金タイプ」＋「治療ごと受取タイプ」の終身がん保険

まず、一番のおすすめは、「一時金タイプ」と「治療ごと受取タイプ」の終身がん保険に加入しておくことです。また、これに「先進医療特約」も付けておくことをおすすめします。

「一時金タイプ」は、がんと診断されたら100万円などのまとまったお金を受け取れ、かつ、使い道に制限がないものです。なので、最も使い勝手が良いものです。

たとえば100万円あれば、どんな治療にも使えますし、がんの闘病生活を始める時の諸費用にも使えます。また、仕事を休んだり退職したりしなければならなくなったら、当面の生活費の補てんに使うこともできます。

次に、「治療ごと給付タイプ」は、薬物療法（抗がん剤治療・ホルモン剤治療）や放射線治療を受けたらその都度10万円などのまとまったお金を受け取れるので、治療が長期化した時にカバーできます。

したがって、これら2つの保障があれば、基本的には万全と言って良いと考えられます。

また、老後になっても保険料を無理なく払い続けられるように、保険料がずっと上がらない終身がん保険を選ぶことをおすすめします。

先進医療特約は必ず付ける

プランを組む際に絶対に付けておくべきなのが、「先進医療特約」です。先進医療は、国の保険が完全にはきかず、「技術料」は全額自己負担です。がん治療で有名かつ有効な先進医療に「重粒子線治療」「陽子線治療」があり、これらを受けると数百万円単位のお金がかかります。

それをカバーするために、先進医療を対象とする「先進医療特約」を付けておくべきなのです。

先進医療特約については、詳しくは「先進医療とは？種類と治療費と保険で備える必要性」をご覧ください。

保険料の払込は「終身払い」で「払込免除特約」を付ける

なお、終身がん保険で払込期間を「60歳まで」「65歳まで」と設定する方法があります。それまでに保険料を払い終え、以後は保険料がいらなくなるので、一定の人気があります。しかし、あまりおすすめできません。なぜなら、がん保険は保障内容が進化していくため、その都度躊躇なく見直しできるに越したことはないからです。

保険料払込期間が短期に設定されていると、見直しをするかどうか決める時に「せっかくたくさんの保険料を払ってきたのに…」ということになりがちです。

したがって、「終身払い」にした上で、がんと診断された場合に以後の保険料が免除になる特約(保険料払込免除特約)を付けることをおすすめします。

保険料節約のためどちらかを選ぶなら？

このように、基本的には「一時金タイプ」と「治療ごと受取タイプ」の「終身がん保険」に「先進医療特約」を付けたプランがおすすめです。

しかし、年齢や経済状態によっては、両方の保障を備えると保険料が高すぎることもあります。

その場合、どちらか一方だけ選ぶとしたら、まず、使い勝手が優れている「一時金タイプ」を優先することがおすすめです。

ただし、保険料がより割安なのは「治療ごと受取タイプ」です。したがって、「一時金タイプ」だけでも保険料が割高になってしまう場合は、こちらを選ぶ選択肢もあります。

また、すでに医療保険等に加入していて入院・手術の保障を備えているならば、「治療ごと受取タイプ」をプラスすれば、がん治療を広範囲にカバーできます。

5.2.「全実費保障タイプ」の「定期がん保険」の活用法

次に、「全実費保障タイプ」の「定期がん保険」は、どのように活用すれば良いでしょうか。

基本は終身がん保険との併用

まず、「一時金タイプ」「治療ごと受取タイプ」の終身がん保険を基本に据えた上で、働きざかりの間だけ保障を追加する活用法です。

全実費保障タイプの定期がん保険は、公的な保険が一切使えない「自由診療」に至るまで、全ての実費を保障してくれるので、きわめて保障が手厚いものです。

がんの治療は、最先端のものであればあるほど、途方もない金額がかかります。

もし、がんになった時に、最先端の治療法も含めあらゆる治療を行いたいという場合は、全実費保障タイプのがん保険であれば、それらの費用を全てまかなうことができます。

ただし、この保険は年齢を重ねるごとに保険料が値上がりしていきます。特に、60歳を過ぎると、保険料が高額になっていきます。

また、保障を受けられる期間が決まっており、最長で95歳までとなっています。

なので、基本の一生涯の保障は終身がん保険で確保した上で、60歳くらいまでの働きざかりの間だけ、保障を万全にするために全実費保障タイプの定期がん保険に加入することがおすすめです。

定期がん保険だけ単独で加入するなら・・・

これに対し、終身がん保険との併用をせず、単独で加入する選択肢も、十分にあり得ます。

「全実費保障タイプ」のがん保険は、どんな治療を受けても実費が保障されるので、保障内容だけ見ればこれ以上ない最強のものと言えます。ただし、以下の注意点があります。

• 年齢が上がるにつれて保険料も5年ごとに値上がりする
• 保障が最長95歳までで終了する

したがって、以下の条件を両方みたすのであれば、一択にしても問題ないと言えます。

• 保険料を最後まで無理なく支払い続けられる
• 老齢でがんになったら体に負担がかかる治療を受けたくない

実際、私の祖父は80代後半で末期の胃がんと診断され、91歳で亡くなりましたが、手術も放射線治療も抗がん剤治療も受けませんでした。「体が耐えられないからもういい」と言っていました。

その場合、保険料をできるだけ抑えることを考えるのであれば、「がん診断給付金」等のプラスアルファの保障が付いていない「全実費保障」のみの最もシンプルなプランを選ぶことをおすすめします。

6.貯蓄型より掛け捨て型を

最後に、掛け捨て型と貯蓄型の区別についても一応触れておきましょう。

ここまでの話は全て、積立の機能が全くない「掛け捨て」のがん保険を前提としています。

しかし、「掛け捨てはもったいない、貯蓄の機能もあるものを選びたい」というニーズには根強いものがあります。

現在のがん保険はほとんどが掛け捨て型ですが、中には、貯蓄型のがん保険もあります。

6.1.貯蓄型がん保険とは

貯蓄型がん保険の現在の主流は、古典タイプの終身がん保険で、「70歳」など一定の年齢まで加入し続けると、それまで支払った保険料の全額が戻ってくるものです。

ただし、それまでに保険金を受け取っていた場合、その分の額は差し引かれます。

保険料の額は一生涯変わりませんが、掛け捨て型がん保険の数倍とかなり割高になります。

しかも、還付金を受け取った後も保障を継続したければ、その割高な保険料を一生涯支払い続けなければありません。

6.2.貯蓄はがんの保障とは別に考える

貯蓄型のがん保険がないかとお考えの方は、「少しでも老後の資金の足しにしたい」という思いがあるのだと思います。

その場合、まず以下のことをしてから、冷静に判断して頂きたいと思います。

• 老後の生活のための必要額（必要最低額ではなく、したい生活ができる額）を計算する
• 将来までの家計収入と支出を計算して、老後に十分な額を準備できるか計算する（年金収入や退職金も含める）

もし、老後資金が足りる場合は、そもそも保険によって貯蓄する必要はありません。

また、老後資金が足りない場合も、別の選択肢を考えることをおすすめします。保険であればたとえば終身保険、個人年金保険等です。

なぜなら、そもそも貯蓄型がん保険といっても、1円たりとも増えることはありません。また、お金が返ってきた後も保障を継続したければ、保険料が掛け捨てのがん保険の数倍なので、確実に老後の家計を圧迫することになります。

プロのファイナンシャルプランナーとしては、そのように金銭的に確実にマイナスとなる行動をお勧めするわけにはいきません。

貯蓄・資産運用とがん保険は全く別のものと考えるべきなのです。

まとめ

がん保険は、がんになった場合の治療費等の経済的負担を軽くするための保険です。

がんになったら、治療費の負担と、働けなくなることによる収入減少の、2つのリスクがあります。特に、治療が長期化すると、公的保障により自己負担が抑えられるとしても限界があります。

したがって、がん保険はほとんどの方にとって必要と考えられます。

がん保険の種類は保障内容によって「一時金タイプ」「治療ごと受取タイプ」「全実費保障タイプ」の3つに分かれます。また、保障が継続する期間によって「終身がん保険」「定期がん保険」の2つに分かれます。

このうち、おすすめなのは、基本的には「一時金タイプ」と「治療ごと受取タイプ」の保障を組み合わせたタイプの「終身がん保険」です。ただし、保険料の高さ等の事情によっては、いずれか一方のタイプのみに加入する選択肢もあり得ます。

なお、いずれにしても先進医療特約は付けておくことをおすすめします。

また、「全実費保障タイプ」は、国の保険がきかない最先端の治療を受けても実費が保障される点で優れていますが、「定期がん保険」なので保険料が5年ごとに上がっていくことと、保障が最長で95歳までということに注意が必要です。

したがって、「全実費保障タイプ」の基本的な活用法は、一生涯の保障は終身がん保険で確保しておき、働きざかりの間だけ保障を追加するために加入するというものです。ただし、保険料が値上がりしても無理なく支払い続けることができ、かつ、90歳前後になったら体に負担のかかる治療を受けたくないという方は、「全実費保障タイプ」だけに加入するという選択肢もありです。

私は、このように選んでいただければ外れはないということを自信を持ってお伝えします。

ぜひ、ご検討や見直しの際の判断基準としていただければ幸いです。

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