1.三大疾病とは

三大疾病とは、日本人の死亡順位ワースト3を占める病気のことで、以下の3種類のことを指します。

• がん
• 心疾患
• 脳血管疾患

基本的には、不摂生やストレスによって身体が老化してくると発病リスクが高まる病気であり、事実、世代ごとの発症率は高齢であるほど増加します。

また、自覚症状が少ないのも大きな特徴で、重症化するまで気付きづらいのも特徴です。

厚生労働省が発表している「平成29年の人口動態統計（確定数）の概況」によると、日本人の死因上位は以下のようになっています。

死因	死亡総数における割合
悪性新生物（がん）	27.9%
心疾患	15.3%
脳血管疾患（脳卒中）	8.2%
老衰	7.6%
肺炎	7.2%
不慮の事故	3%
誤嚥性肺炎	2.7%
腎不全	1.9%
自殺	1.5%
血管性等の認知症	1.5%

上記の表を見ると、三大疾病だけで日本人の死因の51.4%を占めていることが分かりますね。

それぞれの疾病について詳しく見ていきましょう。

1.1.がん

がんは悪性新生物とも呼ばれ、遺伝子変異によって生体の制御機構によるコントロールから外れてしまった細胞が、他の細胞を侵略しつつどんどん増殖・転移していく病気です。

普段細胞は、制御機構によって必要以上分裂しないように制御されているのですが、細胞の遺伝子が傷つき、変異してしまうと、制御から外れて自発的に増殖を繰り返すようになります。

ただ増殖するだけでなく、正常な細胞を攻撃し、がん細胞に変えつつ増殖するため、瞬く間に増えていくのが特徴です。

がん細胞は体内の栄養やエネルギーを使用して増殖するので、がんが進行すればするほど身体は弱っていき、最終的には死に至ります。

また、臓器で発症したり転移した場合は、臓器が持つ機能を失わせてしまうため、機能不全に陥ってしまうのです。

がんに備えるがん保険においては、各部の表層に当たる場所にがん細胞が留まっている状態である「上皮内新生物」と、より重症化した「悪性新生物」で分類されています。

昔のがん保険では「上皮内新生物」については保障対象外だったのですが、最近のものは「上皮内新生物」、「悪性新生物」問わず保障されるものが多いです。

1.2.心疾患

心疾患とは、心臓に関わる病気全般のことを指します。

三大疾病として数えられる心疾患は、主に虚血性心疾患のことであり、「心筋梗塞」や「狭心症」の事です。

虚血性心疾患とは、血管が硬くなる動脈硬化や、血管内部が狭くなる症状が起きてしまうと、心臓に血液が充分にいきわたらず、心臓が虚血状態になる症状のことになります。

血管が狭くなる原因は血栓というコレステロールの塊であり、血栓が大きすぎると血管が完全に塞がれ、心臓の細胞が酸素不足で死んでしまう心筋梗塞になってしまうのです。

急性心筋梗塞の死亡率は50%といわれており、もし一命を取り留めたとしても、大きな後遺症が残ってしまいます。

三大疾病の中でも特に生活習慣が影響する病気であり、肥満や塩分過多、喫煙などで発症リスクが高まるのが特徴です。

逆に言えば、ダイエットや塩分制限、禁煙をした上で、適度な運動をしていると、ある程度予防できる病気でもあります。

1.3.脳血管疾患

脳血管疾患は、その名の通り脳の動脈に異常が起きて発生する病気の総称です。

最も良く知られるのが脳卒中であり、脳血管の狭窄や閉塞によって起こる脳梗塞や虚血性脳卒中、血管が破れることによって起こる脳出血やクモ膜下出血が含まれます。

血管の閉塞で起こる脳卒中の原因は、基本的に血液の塊である血栓です。

脳血管内でできた血栓や、体内のどこかででできて流れてきた血栓によって脳血管がつまり、血液がいきわたらなくなることによって、脳細胞が酸欠状態になり、死んで行ってしまいます。

出血性のものは破れた血管から漏れ出た血液が血種という血の塊に変化し、脳細胞を圧迫してしまう病気です。

圧迫された部分の細胞は壊死してしまうので、死亡リスクが高く、治療できても後遺症が残る可能性が高くなっています。

2.どのような治療が行われているのか

三大疾病の具体的な病状について分かったところで、実際にどのような治療が行われるのかを見ていきましょう。

厚生労働省の「平成29年度 患者調査」によると、三大疾病患者の平均在院日数は以下の通りです。

傷病分類	平均在院日数
悪性新生物（がん）	16.1
心疾患	19.3
脳血管疾患（脳卒中）	78.2
全体	29.3

上記の表より、がんと心疾患が約半月程度、脳血管疾患の場合は2月半以上に渡って入院する必要が分かります。

具体的にはどのような治療行われているのでしょうか。

詳しく見ていきましょう。

2.1.がんの治療方法

がんは元々、手術による切除でしか治療ができない病気でしたが、現在では様々な治療法が開発されています。

がん治療における具体的な治療方法には以下のようなものがあります

• 外科手術
• 薬物療法
• 放射線療法

詳しく見ていきましょう。

①外科手術

外科手術によってがん細胞を、周辺の組織と共に切り取ります。

がんの進行状況によらず、切除できる状態であれば行うことができると療法であり、検査では見つけられないような小さな転移がなければ完治する可能性が高いです。

ただし、状況によっては臓器を切除することになったり、体の組織を大きく切り取ることなるため、体の機能が失われたり、手術でできた傷の治療に時間がかかることもあります。

最近では内視鏡を使用した手術などによって、傷を最小限に抑えることが可能になっており、結果的に平均在院日数を減らすことに成功しています。

②薬物療法

抗がん剤によってがん細胞を死滅させたり、増殖を抑えることで治療する方法です。

ごく小さな転移に対しても効果的である反面、通常の細胞にも等しく効果を発揮してしまう場合もあり、脱毛、吐き気、倦怠感、しびれ感などの副作用や、腎臓、肝臓での負担が大きいのがデメリットとなっています。

しかし、最近では副作用を抑えたものが増えてきており、日常生活に支障がない程度になってきています。

状況によっては高額な薬を長期にわたって使用することになりますが、入院期間は短く、基本的に通院での服薬を行うことになるのも特徴です。

③放射線療法

レーザーを照射することでがん細胞を死滅させる方法です。

最近では技術の進歩により、がんの大きさを正確に測りとった上で照射が可能になっているので、より効果的な治療法をなってきています。

体外からレーザーを当てる「外部照射」をはじめ、患部に放射性物質の入ったカプセルを挿入する「密封小線源治療」や放射性物質を注射や内服で投与する「放射性同位元素内用療法」など、様々な治療方法があるのが特徴です。

放射線の影響で皮膚や粘膜の炎症やめまいなどの副作用が起こる場合もあります。

2.2.心疾患の治療方法

心疾患の治療方法は、主に血管の狭くなった部分を拡張するような治療を行います。

しかし、既に血栓による閉塞を起こっている場合は、血栓の除去を最優先です。

具体的には、以下のような治療方法を行います。

• 薬物療法
• 外科手術

それぞれ見ていきましょう。

①薬物療法

心疾患における薬物療法では、「血管拡張薬」や「ベータ遮断薬」、「高血栓薬」が使用されます。

「血管拡張薬」は、動脈を広げて血流を良くするとともに、心臓の負担を軽くしてくれる薬です。

硝酸薬とカルシウム拮抗薬の2種類があり、状況によって使い分けます。

「ベータ遮断薬」は、交感神経の活動を抑えて血圧と脈拍数を低くすることで、心臓の負担を軽減する薬です。

「高血栓薬」は血液を固まりづらくする薬で、上記のいずれかの薬と併せて使用し再発を予防します。

基本的には全て内服薬であり、通院で処方されることになるのが特徴です。

②外科手術

外科手術では、主に「カテーテル治療」が行われます。

カテーテル治療とは、太ももなどにある太い血管からカテーテルを直接冠動脈まで通し、患部を治療する方法です。

内部でバルーンを膨らませる「バル―ン血管形成術」や、血管の内部の狭くなっている部分を削り取り、元の広さに近づける「アテレクトミー」、金属ステントを留置することで血管を広げる「ステント留置術」などが行われます。

「カテーテル治療」は手術で発生するキズも小さいので、術後退院までの期間が短く、結果的に平均在院日数が半月程度で済むようになっています。

2.3.脳血管疾患の治療方法

脳血管疾患では、薬物による治療が主になります。

使用するのは、血管の塊を溶かす「血栓溶解薬」、脳を保護する「脳保護薬」、血液を固まりにくくする「抗血小板薬」などです。

脳血管疾患は他の疾病と比べて入院期間が長いですが、その理由はリハビリが必要なことにあります。

脳血管疾患の改善が見られた後に、ベットから置きあがり、自力で歩けるようになるまでリハビリする必要で、期間としては最低でも1ヶ月は必要です。

結果的に、脳血管疾患は平均在院日数が長い疾病となっています。

3.保険の前に公的保障について把握しておこう

三大疾病に備えるのであれば、保険の前にしっかりと把握しておくべきことがあります。

それが公的保障です。

私達が加入している健康保険には、医療費が高額になった際に、一部金額を支給してくれる社会保障があります。高額療養費制度です。

高額療養費制度とは、医療機関や薬局でかかった医療費の月当たりの自己負担額が一定額を超えた場合、超えた金額分が支給される社会保障です。

年齢や年収によって自己負担額の上限が変動するのが特徴で、年収が高いほど自己負担額の上限が高くなる傾向があります。

70歳以上の自己負担額の上限は以下の通りです。

年収	自己負担額の上限
	外来のみ
約1,160万円～	252,600円＋(医療費－842,000)×１%
約770万円～約1,160万円	167,400円＋(医療費－558,000)×１%
約370万円～約770万円	80,100円＋(医療費－267,000)×１%
156万～約370万円	18,000円（年144,000円）	57,600円
住民税非課税世帯	8,000円	24,600円
住民税非課税世帯（年金収入80万円以下など）		15,000円

70歳未満の場合は以下のようになります。

年収	自己負担額の上限
約1,160万円～	252,600円＋(医療費－842,000)×１%
約770万円～約1,160万円	167,400円＋(医療費－558,000)×１%
約370万円～約770万円	80,100円＋(医療費－267,000)×１%
156万～約370万円	57,600円
住民税非課税世帯	35,400円

例えば、年収約370万円～770万円で、1月当たりの医療費が100万円かかった場合で考えてみると、自己負担額の上限は「80,100円＋(医療費－267,000)×１%」なので、上記の例で計算すると、

• 80,100円＋(100万円－267,000)×１%=87,430円

となります。

本来なら100万円の3割負担で30万円だった自己負担額が、87,430円に抑えられるわけです。

以上より、もし三大疾病にかかって高額の治療費が必要になってとしても、高額療養費制度を使うだけで大幅に抑えられることが分かります。

さらに、もし高額療養費制度を年間で3回以上利用した場合、4回目からは「多数回該当」とみなされ、医療費の上限がさらに引き下げられるのです。

しかし、高額療養費制度はあくまで1ヶ月ごとの医療費を抑える制度なので、治療が長期化すると、自己負担額がかさんでいくことになります。

そこで、そういう場合に備えるため、民間の三大疾病保険に加入する方法があります。次にお伝えします。

4.三大疾病保険

一口に三大疾病保険といっても、保障内容や保険金の受け取り条件についてはそれぞれの商品によって違いがあります。

具体的には、以下のようなものが用意されています。

• 死亡保険で三大疾病の場合にもお金を受け取れるタイプ
• 医療保険の三大疾病特約

それぞれ見ていきましょう。

4.1.生命保険で三大疾病の場合にもお金を受け取れるタイプ

まず、生命保険で、亡くなった場合だけでなく、三大疾病で所定の状態になった場合にも保険金を受け取れるシステムのものです。

保険金を受け取れる条件は、以下のようなものが多いです。

• がん：悪性新生物と診断された(上皮内がんは対象外)
• 心疾患：急性心筋梗塞で就労不能状態が60日間続いた
• 脳血管疾患：後遺症が60日間続いた

主に、掛け捨ての「定期保険」のタイプと、保障期間が終身(一生涯)で解約時に返戻金を受け取れる「終身保険」のタイプがあります。

注意点は、保険金を受け取れる条件がかなり厳しいことと、保険金を受け取れるのが1回だけということです。また、そこで契約自体が終了するため、がんの再発などには対応しきれません。

4.2.医療保険等の三大疾病特約

次に、医療保険で三大疾病になった場合の特約をつけるタイプです。

多いパターンは、三大疾病で所定の状態になった場合に「100万円」等の一時金を受け取れるものです。

保険金を受け取れる条件は、以前は次のように厳しく設定されているものが主流でした。

• がん：悪性新生物と診断された(上皮内がんは対象外)
• 心疾患：急性心筋梗塞で就労不能状態が60日間続いた
• 脳血管疾患：後遺症が60日間続いた

しかし、最近では、以下のように、受取の条件を緩和したものが増えてきています。

• がん：がんと診断された(悪性新生物、上皮内がんを問わない)
• 心疾患：急性心筋梗塞に限定せず・入院か手術
• 脳血管疾患：脳卒中に限定せず・入院か手術

なお、医療保険以外に、がん保険の中にも、特約を付けることで三大疾病を保障するものがあります。これは、がんと診断された場合にまとまった額の一時金を受け取れるタイプのがん保険で、心疾患・脳血管疾患で所定の状態になった場合にも一時金を受け取れるようにするものです。

5.脳血管疾患では就業不能保険が重要

脳血管疾患では病状が重いと、一命を取り留めても身体障碍が残る場合があります。

もし身体障害が残ってしまうと、最悪の場合働けなくなってしまう場合もあるのです。

上記のような状況に備えるため、脳血管疾患においては医療保険よりも就業不能保険の方が優先度が高いといえます。

就業不能保険は、身体障害などによって働けなくなってしまった際に、一定期間保険金を受け取ることができる保険です。

基本的には定年となる60歳や65歳までを保障期間にすることが多く、月当たり数千円程度の保険料を支払えば、毎月十数万程度の保険金を受け取ることができます。

詳しくは「就業不能保険とは？知っておきたい保障内容と必要性」をご覧ください。

まとめ

三大疾病は日本人の死因のワースト3を占める深刻な病気ですが、昨今では様々な治療法が確立されており、入院日数が減ってきています。

医療費については、高額療養費制度によりかなり抑えられますが、治療が長期化すると経済的な負担が重くなっていきます。したがって、民間の三大疾病保険等の保険に加入するのは有効な選択肢です。

また、三大疾病保険のみに注目していると見逃してしまいがちですが、保険には働けなくなった時に備えられるものもあります。

保険の名前だけに囚われず、自身にとって本当に必要な保険をしっかりと把握した上で、三大疾病に備えましょう。