医療保険の必要性とは?不要な理由4つと必要な理由4つ

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インターネットでは、民間の医療保険が必要とか不必要という主張が溢れています。さまざまな意見に耳を傾けているうちに、医療保険へ加入すべきか否か迷っていませんか?

確かに医療保険は全ての人にとって必要というわけではなく、加入した方が良い人も不要な人もいます。

民間の医療保険への加入は、どんな場合に必要でどんな場合に不要なのか把握してから決めるとよいでしょう。

この記事では医療保険が不要と言われる理由4つと、それを踏まえた上でそれでも医療保険が必要とされる理由4つをわかりやすく解説しています。

1.医療保険とは?

医療保険の必要性を論じるにあたって、医療保険とは何かを振り返っておきましょう。

医療保険とは基本的に、入院や手術をした際にあらかじめ決められた給付金が受け取れる保険のことです。

たとえば以下のような設計になっています。

  • 入院1日5,000円
  • 手術:日帰り手術2.5万円(入院日額×5倍)、入院中の手術10万円(入院日額×20倍)

それ以外に特約というかたちで別の保障をつけることもできます。

2.医療保険が不要と言われる理由4つ

まずは、なぜ医療保険が不要と言われているのか、その4つの理由を解説します。

2.1.国の保障制度によって治療費も収入もカバーできる

日本では病気や怪我で入院した場合の、国の保障制度が充実しています。具体的には以下の3つがあげられます。

2.1.1.医療費の3割負担

6歳~70歳未満の人が病院にかかった際に窓口で保険証をみせると、所得にかかわらず医療費の負担が3割となります。

ちなみに6歳未満は2割、70歳以上は所得によって1~3割を負担します。

2.1.2高額療養費制度

病院へ入院する場合などは、3割の負担であっても医療費が高額となり、家計にとっては大きな負担となる場合があります。

そうならないための保障が「高額療養費制度」です。

所得によって1ヵ月間の医療費の上限が決められ、それを超えた分は後から払い戻しが受けられます。

なお高額療養費制度の対象となるのは、保険診療に関する費用のみとなり、差額ベッド代などは含まれません。

参考までに高額療養費制度で1ヵ月の自己負担額がどのくらいになるか、一例を紹介しましょう。

自己負担額限度額は収入によって異なるので、仮に家4人のご自宅で45歳のお父様のみが働いている場合(年収400万円)を想定します。

この場合の自己負担限度額の上限は以下の計算式によって求められます。

80,100+(医療費-267,000)×1%
※平成29年8月~平成30年7月診療分まで

たとえば治療費が500,000円(3割負担で150,000円)だったとしても、この式にあてはめると1ヵ月の自己負担の上限は82,430円となり、それを超える分(67,570円)は払い戻されます。

2.1.3.傷病手当金

業務外の病気や怪我で会社へ行けず給料が支払われなかったり、給料が下がったりした場合に、その間の所得を補償してくれる制度です。

支給額はおよそ給料の2/3です。なお傷病手当金が支給されるのは社会保険加入者であり、自営業者や個人事業主などは対象ではありません。

2.2.貯金でまかなえてしまう

以上のように、国の保障制度によって入院の際の負担はかなり軽減されます。

仮に入院して一時的には働けなかったとしても、貯金でまかなえるために、わざわざ医療保険に加入する必要がないという考え方もあります。

2.3.毎月の保険料を貯蓄などに回した方がよい

医療保険に加入すれば、毎月いくらかの保険料を支払うことになります。月々の保険料が高額でなくても、長期的に見れば大きな額になりますし、それに見合う保障が受けられないケースも多いでしょう。

この場合、その分の保険料を貯蓄などに回した方が得という考え方もあります。

たとえば、60歳で保険料払込、毎月の保険料5,000円の医療保険に、30歳で加入したとします。

このときの支払う保険料の総額は、月々5,000円×12ヵ月×30年で1,800,000円です。

医療保険に加入しなければ、60歳まででこれだけの額を貯金できるわけです。

2.4.医療費をすべてカバーできるわけではない

医療保険は実費を全て負担してくれるわけでなく、契約に該当したもののみ給付金が支払われます。

入院の際にかかる費用と手術にかかる費用が基本となる保障で、それ以外をカバーする場合は特約が必要です。

たとえば支払限度日数を超えた部分の医療費や、契約に該当しない手術などは給付金が支払われません。

3.医療保険が必要とされる理由4つ

医療保険が不要と言われる理由をみてきました。次に、それをふまえ、それでも医療保険が必要とされる4つの理由をみていきましょう。

3.1.国の保障を考慮しても入院が家計を圧迫する

上述した通り、高額療養費制度の対象でない差額ベッド代などは自己負担となります。

その他、家族がお見舞いに通うための交通費、依頼、日用品などもかかります。

そういった自己負担の費用は1日あたり平均約14,000円です。一方、入院日数の平均は約31日です。

つまり1回の入院にかかる平均の費用は、14,000円×31日=約430,000円となります。

仮に傷病手当金で、いくらか支給されるとしても「これだけ支払うと家計にとって大きな負担」と想定される方は多いのではないでしょうか。

傷病手当金で足りない場合、貯金を切り崩すことになりますが、その貯金も十分でない方も多いでしょう。

その場合は、医療保険に加入しておくと安心です。

3.2.自営業者などで所得補償(傷病手当金)が受けられない

上でふれたように、傷病手当金が受けられるのは社会保険加入者で、自営業者や個人事業主には支給されません。

この場合、入院中の収入の代わりにもなる医療保険に加入しておくと助かるでしょう。

なお入院などで仕事ができない期間の保障が欲しい場合は、所得補償保険も検討の対象となります。

医療保険とあわせてチェックしてみてください。

所得補償保険についてくわしくは、以下の記事が参考になります。

所得補償保険とは?必要性と検討するときに必ず知っておくべきこと

3.3.国の保障制度の将来が不安

少子高齢化が進み、日本の社会保障がこのまま継続するとは限りません。

医療費の3割負担や高額療養費制度など公的医療保険制度などが、現在同様の条件で将来的に利用できる保証はないのです。

医療費の負担割合が今より増えるなど条件が変われば、当然ながら自己負担が大きくなります。

その点、医療保険に加入しておけば将来的にも一定額の給付金が支払われるため安心とも言えます。

3.4.入院したときに気持ちが楽

仮に入院をすると、入院日数がどのくらいになるかはわかりません。

それによって治療費がどれだけかさむかもわかりません。

高額な手術を受けた方がよい場合もあります。また入院が長引けば、仕事ができなくなるのでは、という不安も出てくるでしょう。

そんなとき医療保険に加入していれば、ある程度の経済的な余裕が生まれるので、気持ちが楽になります。

入院して身体が辛いのに、できるだけ経済的な心配をしたくない、と考える人もいるでしょう。

その場合は、医療保険が必要となります。

4.医療保険が不要な人と必要な人

ここまでの内容を踏まえ、具体的にどのような人は医療保険が不要で、どのような人が必要になるか解説します。

4.1医療保険が不要な人

それでは今までの内容を踏まえてどんな人が、医療保険が不要なのでしょうか。

代表的な例としては、高額療養費制度や傷病手当金の支給などを考慮にいれ、仮に入院しても家計を圧迫することはないと言い切れるだけ貯蓄が十分にある方です。

この場合は、仮に医療保険に入っていなくても困ることはありません。

また支払う保険料ほど給付金が受け取れないと考え、その分のお金を貯蓄や投資に回して将来に備えたいと考える方も、医療保険は必要ありません。

4.2.医療保険が必要な人

「医療保険が不要な人」のパターンとは逆で貯蓄が十分ではなく、入院することで家計が圧迫されると考えられる方にとっては医療保険が必要です。

特に自営業や個人事業主の方は、入院中の収入補償にあたる傷病手当金を受け取れないため、家計の圧迫がより懸念されるでしょう。

また貯蓄が少ないわけでなくても、入院中に経済的な不安をしたくない方、国の保障制度の将来に強い不安を抱いている方も、医療保険が必要といえます。

まとめ

医療保険が不要と言われる理由、必要となる理由はそれぞれ複数あります。医療保険が必要か不要かは、その人の経済状況や考え方次第です。

例えば仮に入院しても貯蓄が十分にあり、家計も問題ないと言い切れる方には医療保険は必要ありません。

逆に貯蓄が十分になかったり、自営業・個人事業主の方で傷病手当金を受け取ることができなかったりして、入院によって家計の圧迫が懸念される方にとっては医療保険が必要です。

ここで解説した医療保険が不要である理由、必要な理由を見返してみて、ご自身にとって医療保険が必要か否か、考え直してみていただければ幸いです。

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