また、保険料から見ても、一生涯保険料が上がらない「終身タイプ」と、更新ごとに保険料が上がっていく「定期タイプ」があります。

このように、がん保険は選択肢が多いので、どんながん保険に加入すればよいか迷うことと思います。

この記事では、なぜがん保険が必要なのか解説した上で、どんながん保険がおすすめなのか、具体例と合わせて紹介します。

1.がん保険の必要性

どんながん保険に加入するべきか考える前に、ここではなぜがん保険が必要となるのか簡単に振り返っておきましょう。

詳しくは「がん保険の必要性を60歳より前と後に分けて考える」をご覧いただくとして、がん保険の必要性は以下の2つのポイントで考えると分かりやすいです。

• がんになる確率の違い（60歳よりも前と60歳より後）
• がん治療が長期にわたる可能性

1.1.働き盛りの若い世代でもがんになる確率は低くない

まず認識しておきたいのは、若い世代でもがんになる確率が低くないということです。

がん情報サービスの『最新がん統計』によると、生涯でがんになる確率は男性65.5%、女性50.2％で、2人に1人はがんにかかる計算です。

年齢でみると定年を迎える60歳前後でがんにかかる率が大きくかわり、もちろん若い世代の方が確率は低くなります。

20歳男性が定年を迎える60歳までにがんになる確率は7.6%、おおよそ13人に1人はがんになる計算です。

一方の20歳女性の場合では確率が12.2%あり、およそ8人に1人の割合でがんになることになります。

このように働き世代の若い世代でも、がんになる確率は決して低くないのです。

1.2.がん治療の約1/4は1年以上の長期となる可能性あり

もう1点、がん保険を選ぶ上で知っておきたいのはがん治療の期間についてです。

がん治療は人によって短いこともあれば長くなることもあります。

メットライフ生命の調査によると、がんの治療期間は半年未満が5割以上と最も多い一方で、1年以上の長期にわたる可能性も全体の約25%にも上っています。

一家の大黒柱が1年以上がんで働けなくなった場合、ご自宅の家計にとって経済的負担がどれだけ大きいかは想像に難くないでしょう。

また定年を迎えた60歳以降では、老後の蓄えが限られる中で、長期治療の負担は大きく響くことになります。

日本の公的保険制度には「高額療養費制度」があり医療費の自己負担が限られています。

また、サラリーマンであれば働けなくなった時の公的保障として「傷病手当金」もあります。しかし、これらはあくまで最低限度であり、十分とまでは言えないのです。

60歳より前は収入減をカバーするため、60歳以降は経済的負担を減らすためにもがん保険が役立ちます。

2.どんながん保険がおすすめか

それでは、どんな保険がおすすめと言えるのか。ポイントは以下の2つです。

1. 最新のがん治療事情にマッチしたがん保険を選ぶ
2. 保険料が一生涯上がらないタイプ（終身タイプ）を優先する

2.1.最新のがん治療事情にマッチしたがん保険を選ぶ

最も重要なポイントは、現代のがん治療事情にマッチしたがん保険を選ぶことです。

昔は長期入院して手術も受けるのが当たり前でした。

しかし、現代ではがんの治療技術がすすみ多様化しています。

例えば、女優の宮崎あおいさんが出演されたオリンパスのテレビCMでは、内視鏡でがんを早期発見し、内視鏡を使ってそのまま切除することで、がん患者の方が数日の入院ですぐ帰宅できた例が紹介されています。

この例にみるように最新のがん治療では、入院期間は長くならず代わりに在宅での抗がん剤治療・放射線治療を行うケースが増えています。

一例として在宅での抗がん剤治療が1年間続いた場合の自己負担額は、最大で120万円ほどになることがあります。

また最近では、身体本来の治癒力を取り戻すことでがんの完治を目指す自然療法を希望される方も少なくありません。

このようにがん治療は進歩し多様化しているので、がん保険もそれにあったものを選ぶ必要があります。おすすめなのは以下の3つです。

• がんと診断されたらまとまったお金を受け取れるタイプ
• 治療を受けるごとに一定額を受け取れるタイプ
• 以上2つを混合したタイプ

その他、先進医療特約がついた商品をおすすめします。

がんになった際は、技術料が全額自己負担となる高額な先進医療を受ける可能性もあるためです。

2.1.1.がんと診断されたらまとまったお金を受け取れるタイプ

がんと診断された場合に「100万円」などの一時金が受け取れるタイプの保険です。

一時金の使い道は自由なので、手術代や抗がん剤・放射線の治療費の他、自然療法にも使うことができます。

2.1.2.治療を受けるごとに一定額を受け取れるタイプ

特定の治療（抗がん剤や放射線治療など）を受けた際に、月額10万円などのお金がもらえるタイプの保険です。

保障の対象が限定されているため保険料が抑えられるメリットがあります。

2.1.3.以上の2種類を混合したタイプ

がんと診断された際の一時金、治療ごとの保障の両方を備えたタイプの保険です。

一時金で入院、手術、必要な保障を手厚く揃えることができます。

2.1.4.おすすめのがん保険の保障内容の例

最新のがん治療の事情にマッチしたおすすめの終身タイプのがん保険の例として、ここではA保険会社のがん保険を紹介します。

保障内容は以下の通りです。

• がんと診断されたら100万円（2年に1回が限度・2回目以降は入院が条件）
• 抗がん剤・ホルモン剤治療を受ける際に月額10万円（自由診療であれば20万円）
• ガン放射線治療や手術をしたり1回につき10万円
• 先進医療を受けた際の技術料（通算2,000万円まで）
• がんになったら、その後の保険料の払込は免除

こちらの保険であれば、がんと診断されたときに自由に使えるお金が100万円もらえるほか、在宅での放射線・抗がん剤・ホルモン剤治療の費用をカバーできます。

その上、先進医療を受けた際にも保険金が受け取られる他、がんになったらその後の保険料支払いは必要ありません。

そしてこの条件で30歳男性が加入したときの保険料は、月額2,980円です。

「終身タイプ」と言って、この保険料は一生涯、上がることはありません。

がん保険選びをされる際の参考例としてご活用ください。

2.2.がん保険の比較(終身タイプと定期タイプ)

最後に、がん保険には一生涯保険料が上がらないタイプ（終身タイプ）と、5年刻みで保険料が上がっていくタイプ（定期タイプ）がありますので、その比較をお伝えします。

定期タイプのがん保険では、実質的に、どのような治療を受けても、すべての治療費を賄ってもらえます。国の保険がきかない「自由診療」を受けた場合でも保険金が支払われます。

ただし、5年・10年などで契約が自動更新され、更新のごとに保険料が上がっていきます。

加入当初は保険料が非常に低くなっていますが、自動更新ごとに保険料が格段に上がっていきます。

プランによっては、歳をとってがんになる確率が高くなった時の負担が大きくなり、払えなくなってしまうリスクがあります。

一方の終身型は、お金が出るケースが限られるものの保険料がずっと一定です。

そのため終身タイプに優先して加入することをおすすめします。

定期タイプは、診断給付金が付いていないシンプルなプランを選ぶか、あるいは、終身タイプでベースの保障を確保した上で、定期タイプに働き盛りの間だけプラスして加入するのがおすすめです。

以下、実際に比較してみましょう。

2.2.1.定期タイプ

がんの自己負担金を国の保険がきくものきかないもの関わらず全て賄えるB保険会社の定期タイプのがん保険では、年齢が上がるにしたがい、保険料(月額)が以下の通り高くなっていきます。

【診断給付金100万円ありのタイプ】

• 30歳：男性1,071円、女性1,565円
• 40歳：男性1,719円、女性2,880円
• 50歳：男性3,498円、女性4,888円
• 60歳：男性7,482円、女性6,227円
• 70歳：男性12,998円、女性7,983円

【診断給付金なしのタイプ】

• 30歳：男性923円、女性1,089円
• 40歳：男性1,287円、女性1,931円
• 50歳：男性2,351円、女性2,973円
• 60歳：男性4,013円、女性3,383円
• 70歳：男性5,488円、女性3,531円

2.2.2.終身タイプ

終身タイプは、加入時の保険料は定期型よりも高いものの、保険料が上がることはないので、歳をとってから高い保険料を負担しなければならなくなることはありません。

たとえば、A保険会社の終身タイプがん保険は、先ほど紹介したように、以下の保障内容で、30歳男性が加入するとずっと月額2,980円です。

• がんと診断されたら100万円（2年に1回が限度・2回目以降は入院が条件）
• 抗がん剤・ホルモン剤治療を受ける際に月額10万円（自由診療であれば20万円）
• ガン放射線治療や手術をしたり1回につき10万円
• 先進医療を受けた際の技術料（通算2,000万円まで）
• がんになったら、その後の保険料の払込は免除

B保険会社の定期タイプがん保険のプラン例と比較すると、保障範囲は多少狭く、加入時の保険料3倍近く高くなるものの、60歳・70歳になってもずっとこの額で値上がりしません。

まとめ

働き盛りの世代でも、がんにかかって長期療養が必要となる確率は決して低くありません。

その際の治療費や収入減をカバーするためにはがん保険が有効です。

そしてがん保険は、最新のがん治療事情にマッチした保険をおすすめします。

具体的には、がんになった際に、在宅での放射線や抗がん剤などの治療費用をカバーし、がんになったときに自由に使えるまとまった一時金がもらえる商品がよいです。

また先進医療を受ける可能性もあるので、そのための保障をつけることもおすすめです。

定期タイプ・終身タイプどちらが良いかについては、高齢になるほどがんになる可能性が高く治療が長期化することが考えられるため、基本的には、歳をとっても保険料が変わらない終身タイプをおすすめします。定期タイプは、「診断給付金」のないシンプルなプランを選ぶか、あるいは、基本の保障は終身タイプで確保しつつ、働きざかりの間だけ保障を万全にするという活用法があります。

がん保険が必要か否かは、どのくらいの確率でがんになるかや、がんの治療期間はどのくらいかなどのことをふまえ検討することが必要です。

この記事では、がん保険の必要性について、60歳の前と後に分けて解説しています。その上で、最後にどんながん保険を選ぶべきかも簡単に紹介しています。

1.がん保険の必要性は60歳の前と後で分けて考える

仮にがん保険に加入したとしても使う可能性が低ければ意味がない、という考え方もあります。

ここではまず、がんになる確率をもとに、がん保険の必要性について考えてみましょう。

がんになる確率は、一般に定年を迎えることが多い60歳までと60歳以降で大きく異なるので、60歳前後に分けて検討します。

1.1.【前提】国の保障制度では経済的負担をカバーしきれない

日本では治療費が高くなってしまった場合、病気や怪我で働けなくなった場合の国の保障制度が充実しています。

これらの保障制度があるために、がん保険が必要ないと考える方もいるでしよう。

年齢を分けて必要性を考える前提として、これら国の保障制度についてまとめておきます。

結論から言うと、特にがんの治療が長期にわたった場合を中心として、これらの制度では経済的な負担をカバーできない可能性が高いです。

以下でその理由を解説します。

1.1.1治療が長期化すると国の保険がきいても医療費がかさむ

治療費が高額となり経済的な負担が大きくなり過ぎないように、日本では高額療養費制度が設けられています。

この制度を活用すると、所得により定められた1ヵ月間の医療費の上限を超えた分は、後から払い戻しを受けることが可能です。

一例として、家族4人のご家庭でお父様（年収400万円）が働いている場合に、医療費の上限がどのくらいになるかみていきましょう。

この場合は、自己負担が必要となる医療費の上限は以下の式によって求められます。

80,100＋（医療費－267,000）×1％

この式にあてはめると、医療費の合計が150,000円だったとしても、自己負担すべき金額の上限は82,430円となり、それを超えた分（67,570円）が払い戻されます。

上限が82,430円であれば、治療が1～2ヵ月の短期ですむなら、それほど大きな負担ではないかもしれません。

しかし、高額療養費制度を使う月数が合計12ヶ月となると、単純計算して総額約100万円になります。

さらに病院までの交通費なども別に必要となります。

家計にとっては大きな負担となるでしょう。

1.1.2.働けなくなって収入が減る

会社員・公務員等であれば、業務外の病気や怪我で働けず給料がもらえなかったり下がったりした場合に、その分の所得を保障してくれる傷病手当金を利用できます。

支給額はおよそ給料の2/3なので、毎月40万円の給料をもらっていた方であれば、傷病手当金の制度によって約26万円受け取ることができるのです。

ただし、治療が短い期間ですめば、それほどの負担でないかもしれませんが、1年を超えるような長期の治療が必要になった場合は、治療費の負担と相まって、経済的負担が重くのしかかってきます。

しかも、傷病手当金の対象は上述の通り社会保険加入者に限られるので、自営業者・個人事業主はこの制度を使えません。

以上より、国の公的保障だけでは、がんになった場合の経済的負担をカバーしきれない可能性が高いと言えます。

1.2. [60歳より前]がんになると経済的ダメージが大きい

がん情報サービスの『最新がん統計』によると、30歳男性が定年を迎える60歳までにがんになる確率は7.4%、30歳女性の場合は11.8%とのことです。

男性の場合は、働き盛りの時期におよそ14人に1人、女性の場合はおよそ8人に1人はがんになる可能性があるのです。

人によってとらえ方は違うかもしれませんが、このように60歳以前にがんになる確率は、高いとは言えないものの決して無視できません。

あわせておさえておきたいのは治療にかかる期間についてです。

メットライフ生命の調査によると、5割以上の患者はがん治療が半年未満の短期ですんでいます。

その一方で同調査の中でも見逃せないのは、患者の約25%（約1/4）が1年以上の長期治療を受けている点です。

つまりがんの治療期間は個人差があり、短い場合が多いものの、1年以上の長期となる可能性も決して低くないということです。

特に働き盛りの世代でがんにかかり、1年以上の長期治療が必要となってその間働けず収入も得られなかったらどうでしょうか。

上でお伝えしたように、収入減をカバーする制度として傷病手当金がありますが、それでは2/3しかカバーできません。

しかも、治療費についても、高額療養費制度で1か月あたりの自己負担額が限られていたとしても、治療期間が長引けば、経済的なダメージはきわめて大きくなります。

嵐の櫻井翔さんが登場するテレビCMの中で、20代でがんにかかり1年半仕事を休み貯金がほぼ底をついた、という方の話が紹介されています。

若い方でも、この話は決して他人事ではないのです。

なので、60歳以前は、大きな経済的ダメージを受けるリスクをカバーするため、がん保険に入っておくことをおすすめします。

1.3. [60歳以降]がんになる確率が高くなり治療費がかさむ

次に60歳以降の方についてがんになる確率をみていきましょう。

60歳男性が20年後の80歳までにがんになる確率は41.1%、60歳女性が80歳までにがんになる確率は23.8%と、それ以前と比較して格段に高くなります。

老後の蓄えが限られる中で、がんになって治療しなければならなくなった場合、家計への負担もその分大きくなると想定されるので、がん保険があったほうが安心です。

2. 貯蓄が十分にあればがん保険は不要？

それでは、使いきれないぐらいの資産がある方で、どれだけ大きな出費があっても全く大丈夫という方はどうでしょうか。

そこまでいかずとも、「数千万円の貯蓄があるから何とかなる」とお考えの方もいらっしゃると思います。

それは間違いとまでは言えません。事実、私も一時期、お金持ちは保険はいらないと考えていました。

しかし、最近、様々ながん医療に関するニュースをチェックする中で、その考え方が変わりました。

がん治療は世界中で治療方法が日々進化しています。そして、最先端の治療を受けようとすれば、お金がいくらでもかかるのです。

極めつけは、公的な健康保険がいっさい適用されない自由診療です。あっという間に何千万円もかかるということもありえます。

いくらお金に余裕があっても、数千万円単位の出費は大きいはずです。

3.どんながん保険がおすすめか

これまで見てきたように、がん保険は多くの人にとって必要となる保険です。

それでは、どのような保険に加入するべきでしょうか。

簡単に言うと、最新のがん治療の事情にマッチした保険がおすすめです。

近年のがん治療は手術が日帰りとなることが多かったり、抗がん剤や放射線による治療も入院せずに治療を受けたりして、長期の入院が強いられるということは少なくなりました。

そのため医療保険のように、入院1日あたりいくらの給付金がもらえるタイプであると、かかる治療費に比べ受け取れる金額が少なくなってしまうことがあります。

3.1.使い道が自由な診断給付金がもらえる「一時金タイプ」

そこで、一番おすすめなのは、がんと診断されたら100万円などの一時金がもらえる保険です。

このタイプであれば、入院の有無や日数は関係ありません。

しかも、一時金であれば使い道は自由なので、日帰りの手術代にも抗がん剤や放射線での治療費にも利用することができます。

3.2.治療ごとにお金を受け取る「治療ごと受取タイプ」

もう1つのおすすめは入院・通院を問わず、抗がん剤治療や放射線治療など、あらかじめ定められた治療を受けた際に月額10万円などのお金がもらえる保険です。

このタイプは、がんになった人が受ける可能性が高い特定の種類の治療に絞ってピンポイントで保障をしているため、保険料が抑えられるメリットもあります。

3.3.先進医療があるとなおよい

これらに先進医療と呼ばれる高度かつ保険適用外となる治療を受けた際に給付金がもらえる先進医療特約をつけます。

例えばがん治療に効果があるとされる陽子線治療は平均で約280万円にもなりますが、先進医療特約をつければ月額100円程度で、先進医療を受けた際の治療費を通算1,000万円～2,000万円程度まで保障してもらうことが可能です。

保険会社によっては、「一時金タイプ」と「治療ごと受取タイプ」と「先進医療特約」が全てパックになった手厚い保障のがん保険もあります。

補足｜自由診療でもなんでも保険金を受け取れる「定期がん保険」も

上でお伝えした「一時金タイプ」「治療ごと給付タイプ」のがん保険は、いずれも、保険期間が一生涯で、保険料が上がらない「終身がん保険」に多いものです。

これに対し、保険期間が5年で自動更新の「定期がん保険」があります。

更新ごとに保険料が上がるというデメリットはありますが、その代わり、どのような治療を受けても、治療の実費がほぼ全額保障されます(入院時の差額ベッド代、食事代等はのぞきます)。

健康保険の適応外である最先端の治療「自由診療」も、保障されます。

先ほど、自由診療を受けると数百万、数千万円かかる可能性があるとお伝えしましたが、そういった治療を受けた場合も、保障されます。

保険料は20代～30代の若いうちは月1,000円前後ですが、5年ごとに上がっていきます。特に男性は40代半ば以降、値上がりの幅が大きくなっていきます。

「定期タイプ」にも様々なプランがありますので、保険料を無理なく支払い続けられるかどうかを考えて加入するようにしてください。

最もおすすめなのは「一時金タイプ」「治療ごと受取タイプ」の終身がん保険で一生涯の保障を確保しておき、働きざかりの間、「定期がん保険」で保障を万全にするという活用法です。

まとめ

がんになると治療が長期化する可能性があったり、治療の期間の収入が減ったりして経済的な負担が大きくなってしまうことがあります。

その負担をカバーするためにも、多くの人にとってがん保険は必要です。

この記事を参考にがん保険の必要性について改めて見直していただければ幸いです。

またがん保険を選ぶ際には、基本的には保障が一生涯続く「終身がん保険」で、まとまった一時金を受け取れる「一時金タイプ」、または、受けた治療によってあらかじめ決められた給付金を受け取れる「治療ごと受取タイプ」、あるいはこれら2つが合体したタイプをおすすめします。

その上で、自己負担が高額となる先進医療の費用を保障してくれる先進保障特約を付けることをおすすめします。

「定期がん保険」はどのような治療を受けても実費をカバーしてくれるという利点がありますが、5年ごとに保険料が上がるので、保険料を払い続けられるか慎重に検討した上で加入する必要があります。なお、「終身がん保険」で一生涯の保障を確保した上で、働きざかりの間だけ保障を万全にするため「定期がん保険」をプラスする選択肢もあります。

※参照元：（国立がんセンター「がんの統計’13」「2020年の最新がん予測」）

このように女性のがんの罹患率は年々上昇しており、いまや国民病と言っても過言ではありません。

この記事を書いている私自身もアラフォーの女性なのですが、周囲の身近な友人や親戚ががんになったこともあり、また多くの女性から、がん保険に関するご質問を毎日のようにおうかがいしている状況にあります。

この記事では、女性ががん保険を選ぶ際、知っておいた頂きたい事を全てお伝えする内容になっていますので、ぜひ最後までお目通しくださいますようお願いいたします。

1.女性のがんの特徴

最初に、女性にどんながんが多く発症しているのか、という点について確認していきましょう。これから提示するデータは注記がない限り「最新がん統計」より、抜粋してあります。

1.1.女性に一番多いのは乳がん

女性が最も罹りやすいがんの1位は乳がんです。５位に子宮がんが入っています。男女ともに大腸がん、胃がん、肺がんは上位です。

また、女性は、乳がんや子宮がんのリスクが高いということが見て取れます。

【2020年の罹患予測数（全国合計値）】

1.2.女性特有のがんは罹患する年齢が若い

乳がんや子宮がんについて、もうひとつ知っておきたいことがあります。それは、女性特有の乳がんや子宮頸がんは、若い間に罹患率が高いということです。

以下の図は女性の年齢別のがんの罹患数です。

【女性の年齢別がん罹患数（2015年）|単位：人】

参照元：国立がん研究センター「がん登録・統計」

乳がんと子宮頸がんがあるため、女性は男性と比べて、若い時のがんリスクが高いのです。

1.3.女性の方が若い間のがん罹患率が高い

次にご覧いただくのは、男女の年代別のがん罹患率です。

【年齢別がん罹患率（2017年）|単位：人（人口10万人対）】

（参照元：国立がん研究センター「最新がん統計（がん罹患率～年齢による変化）」）

女性の方が、30代前後から50代中盤にかけては、男性よりもがんに罹りやすい傾向にあることが分かります。しかし、50代中盤以降は、男性のがん罹患率が飛躍的に伸びていきます。

女性の方が若い間の罹患率が高いのは、先ほどの乳がんと子宮頸がんの影響が非常に大きいと言えます。

余談ですが、がん保険の保険料は「何歳でどれくらいの人ががんになるか」というデータ等を元にして算出されています。保険料は、一般的に男性の方が高い傾向にあるのですが、がん保険に関しては、30代から50代くらいまでは女性の方が男性よりも保険料が高くなる逆転現象が起こります。

1.4.女性特有のがんは上皮内新生物と診断されるケースが多い

さて、女性特有のがんである乳がんや子宮頸がんは、上皮内新生物と診断されるケースが多いようです。

• 上皮内新生物：がん細胞が表面の上皮内にとどまっており、それ以上浸潤していないもの。この段階で病変を切除できれば転移する危険性はないと言われています。
• 悪性新生物：がん細胞が正常な組織に浸潤しており、血管やリンパ管を通って、体のいたるところに定着し、そこで増殖（転移）するもの。

上皮内新生物の場合は、病変の切除だけで完治する可能性が高いので、費用はそこまで高額にはなりません。しかし、乳がんの場合は「乳房切除術」、子宮頸がんの場合には「子宮全摘出術」が必要になり、女性が受ける苦痛は想像を超えるものがあります。

そのため乳房再建術などに対しても保障があるがん保険を選ぶと、少しは苦痛を紛らわせることができると思います。これは月2~300円程度でつけられるので保険料の負担もさほど大きくありません。

なお乳房再建術は片側で30~60万円とみていただければ大きなズレはないでしょう。

1.5.女性のがん生存率

今はがんに関する医療技術も格段に進歩していて「がん=不治の病」というよりも、「がんは治る病気」になりつつあります。

ここで見ていくのは、がんと診断されてからの生存率の指標です。グラフの数字が100％に近いほどっ生存率が高いがん、0％に近いほど生存率が低いがんであることを意味します。

【部位別5年相対生存率（女性 2009年～2011年診断例）|単位：％】

（参照元：国立がん研究センター「最新がん統計（5年相対生存率）」）

先ほど確認した女性に多いがん1位の乳がんは92.3％、2位の大腸がんが70.1％、胃がん64.6％、肺がん46.8％、子宮がん78.7％という結果となっています。膵臓がんのような生存率が極めて低いがんもありますが、このことからも「がんは治る病気」というのがお分かりいただけると思います。

特に乳がんは早期発見すれば治療率が高いがんと言われています。『30代からの女性が「乳がん」を予防・早期発見するため必要なこと』や、『子宮頸がんを予防するために知っておきたい2つの方法』も参考にしていただければと思います。

2.女性のがん保険の必要性

以上のことから、女性のがんは男性と異なる以下の特徴があることが分かります。

• 若い間にがんにかかる確率が高い
• 乳がん子宮頸がんは、進行が早い若い間にかかるのが多いので早期発見が特に重要
• どのがんでも早期発見の場合、上皮内新生物といって病変切除だけで完治する可能性が高いが、乳房再建など女性に必要な治療は病変切除以外にもある
• 女性、男性関わらず、がんは治せる病気になりつつある

これらのことから、女性のがん保険の必要性は、若い間からの女性特有のがんリスクに備えるとともに、乳房再建など女性としての誇りを守るために必要なお金をカバーするためと言えます。

男性の場合は、『がん保険の必要性を60歳より前と後に分けて考える』で解説しているように、万が一がんになって、治療費がかさみ収入が減る中でも、家族の生活を守り、自分も安心して治療を受け続けられるようにすることでした。

それと比べると、やはり女性には女性特有の必要性があると言えるでしょう。

もちろん、女性の場合でも、一家の大黒柱である場合は、女性としての誇りを守るためにも、家族のためにもがん保険の必要性はさらに増すと言えます。

3.女性のがん保険を選ぶときのポイント

ここまでにお伝えしたことを踏まえて、女性はどのようながん保険を選べばよいのか、お伝えします。

3.1.必要な保障内容は男性と変わらない

このごろ、「女性のため」とうたったがん保険も見られるようになりましたが、実は、現代のがん保険に必要な三大保障は女性も男性も変わりません。

以下がその三つです。

• 診断給付金：がんと診断された時に一時金として受け取れる(50万円から)。
• 抗がん剤治療給付金：抗がん剤治療を受けた月は毎月10万円~を受け取れる。
• 放射線治療給付金：放射線治療を受けた月は毎月10万円~を受け取れる。

詳しく説明します。

3.1.1.上皮内新生物でも適用される診断給付金を選ぶ

まず、女性特有の乳がんや子宮頸がんは、若い間にかかる場合が多いため、特に早期発見が重要です。

早期発見の場合、手術だけで完治する場合が多く、手術給付金が必要なように思いますが、診断給付金の方が、受け取れるタイミングが早いため確実性も安心感も高いと言えます。

また、診断給付金は「100万円」で設定される方が多いです。診断された時点で100万円を受け取ることができれば、その後の入院費用と手術費用だけでなく、必要であれば乳房再建術などの費用も賄うことができます。

ここで特に重要なのが、上皮内新生物でも給付を受けられるものに加入すべきだということです。

3.1.2.放射線治療や抗がん剤治療

乳がんの治療は臨床病期ごとに以下のように行われます。

「0期」「Ⅰ期」での発見の場合でも、術後の経過観察次第では放射線治療が必要になる場合があります。その可能性は非常に低いのですが、「100%ない」とはいえません。

一方、子宮頸がんの場合は、下図の通り、早期発見の場合は手術だけで終わる可能性が乳がんよりも高いと言えます。

診断給付金があれば当面の治療費用をカバーすることはできるのですが、放射線治療や抗がん剤治療などの長期に及ぶ治療を受ける可能性が高いため、これらに対する備えを持つことが必要になります。

3.1.3.必要な保障は女性も男性も変わらない

以上のことから、女性も男性も、がん保険で必要な保障に変わりはないと言えます。

たしかに乳がんや子宮頸がんは女性特有のがんで、罹患率も高いのですが、治療方法は、他のがんと大きな違いがないのです。

したがって、

• 診断給付金
• 抗がん剤治療給付金
• 放射線治療給付金

の3つの保障を選んでおくべきということになります。

3.2.女性特有のがん保障もある

がん保険の中には、女性特有の保障として、

• 乳がん手術で失った乳房を人工的に再建できる「乳房再建術」に対する保障
• 「乳がん手術」への上乗せ保障
• 「子宮や卵巣の摘出手術」への上乗せ保障

などを付けられるものがあります。

しかし、このような上乗せ保障がなくても、上記の診断給付金を100万円から200万円など設定しておけば、十分にカバーできる場合が多いです。その上で、まだ保険料に余裕があるのであれば、生命保険や、配偶者のがん保険などとのバランスも含めて検討するのが良いでしょう。

3.3.女性も男性もがん保険には早めの加入が理想

以下は、生命保険文化センター「令和元年(2019年)度 生活保障に関する調査」のがん保険、あるいはがん特約の加入率の年齢別のデータです。

【女性のがん保険・がん特約加入率（年代ごと）】

このように、がん保険は30歳代を境に加入される方がグンと増えます。

特に女性は、30歳前後から乳がんや子宮頸がんの罹患率が大きく上がるので、できれば30歳を迎えるまでに検討していただきたいと思います。

一度がんになってしまったら、がん保険に入ることはできなくなってしまいます。また、がんになってから、がん保険に入っていなかったことに後悔される方は非常に多いのです。

男性の場合は、若いうちは女性と比べて若い間のがん罹患率は低いです。しかし、結婚して子どももいるならば、がんになって万が一長期治療が必要になった場合に、がん保険がなければ、収入は大きく下がるし、高額な治療費は必要になるしで家計は二重苦になってしまいます。

したがって、女性だけではなく、特に守るべきご家族のいらっしゃる男性も、ともに若いうちにがん保険に加入しておくべきと言えます。

まとめ

女性には男性にはない特有のがんがあります。他方で、がんになった場合の生存率は高くなっています。

がん治療に関しては、手術・放射線治療・抗がん剤治療が三本柱となっているので、がん保険を選ぶ時も、これらの保障に対応できるものを選んでいただきたいと思います。

この記事でお伝えしたのは最新の情報ですが、今後も治療方法は日進月歩でめまぐるしく変化していくことでしょう。私は保険業界で長く仕事をしているのですが、がん治療は進歩のスピードが早く、それに伴い、がん保険の保障内容も次々と新しい内容になっています。

先日も、お客様から「3年前にがん保険に入ったばかりなのに、また新しい商品ができたと聞いて、驚いた」という意見をいただきました。

今、すでにがん保険に加入している方は、ご自身の保障内容について、ぜひ確認してみてください。もし、内容が古い保障の場合は、ご相談ください。もちろん、これからがん保険の加入を検討されている方も、お気軽にお問い合わせください。

特に、「自分の年代だとがんにかかる確率が低いのに、今のうちから加入する必要があるのか？」「がんが気になる年齢になってから加入すればいいのではないか？」とおっしゃる方もいらっしゃいます。

しかし、私は、がん保険には若いうちから加入しておくことをおすすめします。

なぜなら、加入年齢が若ければ保険料が安くて済むこと、若年層をはじめとする働き盛りの年代ほど経済的ダメージが大きいことを考えると、若いうちにがんにかかる確率が低いことを考慮しても、早期加入のメリットの方が大きいと言えます。

この記事では、がん保険の加入年齢について、なるべく早く加入することをおすすめする2つの理由についてお伝えします。

はじめに

まず、最初に気になるのは、ご自身と同年代の人がどの程度がん保険に加入しているのかということだと思います。

そこで、がん保険の年齢別加入率がどうなっているのか見てみましょう。

以下は、生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」のがん保険、あるいはがん特約の加入率の年齢別のデータです。

なお、「全生保」とは、民間の生命保険会社、かんぽ生命、JA、全労済など全ての保険のデータで、「民保」は民間の保険会社の保険のデータです。

「全生保」で見ると、がん保険・特約の加入率は30代～50代だと40～50％程度が加入していますが20代は25％程度にとどまっており、若年層の加入率が低いことが分かります。

ただし、この統計は、がん保険の必要性への関心が高い低いに関係なく不特定多数の人を対象としたものです。

しかし、このページをご覧の方は、がん保険への関心が高く、何となくでも必要性を感じ、場合によってはすぐに加入することも考えていらっしゃると思います。

したがって、あとは、必要性がどれほど高いかという点と、早期に加入するメリット・デメリットをお知りになりたいことと思います。

そして、結論から申し上げると、私は、できるだけ早期にがん保険に加入していただくことをおすすめします。

以下、その理由を、がん保険の必要性と、早期加入のメリット・デメリットを検証しながらお伝えします。

1.がん保険は生命保険の次に重要

まず、がん保険が必要な理由についてお伝えします。

がん保険に限らず保険というものは、自分の身に万一のことが起こったり、そうでなくても働けなくなってしまったりした場合に、ご自身とご家族の経済的ダメージをカバーして生活を守るためのものです。

特に、働き盛りの若いうちに運悪くそういうアクシデントが起きてしまうと経済的ダメージが非常に大きいことが予想されます。

したがって、アクシデントが起きる確率自体が低くても、いざという時のための保障を備える必要性は大きいのです。

そして、もしも運悪くがんになってしまった場合、治療が長引いてしまうことが多いので、ご自身とご家族が受ける経済的ダメージをカバーする必要があります。

そういう意味では、私は保険に加入する際の優先順位はまず生命保険、次にがん保険だと考えています。

※がん保険の必要性について、詳しくは『がん保険の必要性を60歳より前と後に分けて考える』をご覧ください。

2.がん保険に早期加入する2つのメリット

次に、がん保険に若いうちに加入するメリットをお伝えします。早期加入しておくことには以下の2つのメリットがあります。

1. 加入年齢が若いほど保険料の家計への負担が少なくて済む
2. 働き盛りの間にがんにかかった場合の経済的ダメージをしっかりカバーできる

なお、加入をおすすめするのは保障内容が最新のがん治療に即した「新しいタイプ」、保障が一生涯続く「終身タイプ」、保険料が「掛け捨てタイプ」の3つの条件をみたすがん保険です（※）。

以下、それぞれについてお話しします。

※詳しくは、『がん保険の必要性を60歳より前と後に分けて考える』をご覧ください。

2.1.加入年齢が若いほど年払い・月払いの保険料が低額で済む

まず、がん保険に早期加入のメリットは、保険料が低額で済むことです。

がん保険の保険料はがんの罹患率が低い世代のうちは低額で、罹患率が高くなっていくにつれ高額になってしまいます。

以下は、A社のがん保険の保険料の年齢・男女別一覧です。

【保険内容】

〈保険期間〉一生涯（終身タイプ）

〈保険料の払込期間〉終身払い

〈保障内容〉

• がん診断一時金(上皮内がん含む)：100万円
• 抗がん剤治療等給付金：10万円（月1回限度・回数無制限）
• 放射線治療・手術給付金：10万円/月
• 先進医療給付金
• 悪性新生物保険料支払免除特約

【加入年齢別保険料（月額）】

このように、加入年齢が若ければ若いほど月々の保険料は低額で済みます。そして、特に男性は、加入年齢が上がるほど保険料が顕著に上がっていってしまいます。

なお、女性の方が保険料の値上がりの幅が緩やかな理由は2つあります。がん情報サービスの『最新がん統計』の世代別がん罹患率の表をご覧ください。

〈男性・年代別がん罹患率（2017年データに基づく）〉

〈女性・年代別がん罹患率（2017年データに基づく）〉

第一に、全世代でのがん罹患率を見ると男性（62％）よりも女性（47％）の方が低めになっています。

第二に、男女ともに60歳になる前よりも60歳以降の方が格段に高くなっていますが、女性の方が、世代別の罹患率の増加が比較的緩やかです。

このように、保険料は、がんの罹患率等の統計を基に定められています。

ただし、そうは言っても、男女問わず、加入年齢が上がるごとに保険料も高くなってしまうので、がん保険に加入するのであれば若いうちに加入しておくに越したことはありません。

ここで、「罹患率が低いならばがん保険に若いうちから加入する必要はないのではないか？」とお考えになるかも知れません。

しかし、若い世代のがん罹患率が低いからといって、がん保険が若い世代に不要だという根拠にはなりません。この点については後ほどお伝えします。

2.2.働き盛りの間にがんにかかった場合の経済的ダメージをしっかりカバーできる

後でお伝えするように、働き盛りの若いうちにがんになる確率自体は、高いとは言えません。

しかし、働き盛りで生計を支えなければならない時、特にお子様を養わなければならない時にがんになってしまうと、経済的・心理的ダメージは非常に大きいのです。

そんな時、保障が充実しているがん保険に加入していれば、がんになった場合の経済的ダメージをカバーするのに大いに役立ちます。

どういうことかというと、がんになって家計へのダメージが大きいのは、治療が長期化した際です。

たとえば、手術だけでは腫瘍を取りきれず、抗がん剤治療や放射線治療が必要になったような場合が考えられます。

そういう場合、家計は、

• 治療費の負担がかさむ
• 収入が大きく落ち込む

という二重のダメージを受けることになります。

どういうことかというと、まず、治療費については、日本には高額療養費制度（※）があって1か月あたりの自己負担の上限が決まっていますが、それでも治療が長期化すれば、自己負担額だけでも大変な額になります。

厚生労働省『治療と職業生活の両立等の支援の現状について』のデータによると、以下のように、がんの治療費の負担は平均で115万円にも上っています。

【がん治療費に関するアンケート】

また、がんの治療が長期化すると、健康な時と同じように働いて収入を得ることは難しくなります。

厚生労働省『治療と職業生活の両立等の支援の現状について』のデータによると、がんと診断された方のその後1年間の平均年収の変化を見ると、約395万円だったのが約228万円マイナスの約167万円にまで減っており、平均するとがんになる前の約42％、つまり半分にも満たないレベルにまで落ち込んでいます。

【有収入者の診断前後の収入変化】

そして、これらの二重のダメージをカバーするには、保障内容の充実したがん保険を選んで加入するしかありません。

したがって、がん保険は、働き盛りの若いうちに加入しておくに越したことはないと言えます。

3.がん保険に早期加入するデメリット検証｜結論：なし

がん保険に早期加入するデメリットとして、がんにかかる確率自体が低いのに保険料のコストを払わなければならないということは言えると思います。

確かに若い世代の間にがんにかかる確率自体は低いです。もう一度がん情報サービスの『最新がん統計』をご覧ください。

がんにかかる確率は全世代では男性が62％、女性が47％となっています。

ただし、下図のように、働き盛りの世代、つまり60歳までの間にがんにかかる確率は男性が約7％、女性が約11％です。

また、40歳までの若年層となると、男性が約1％、女性が約2％にとどまっています。

〈男性・年代別がん罹患率〉

〈女性・年代別がん罹患率〉

この確率自体は確かに低いと言えるかもしれません。したがって、若いうちにがん保険に加入して保険料を支払っても杞憂に終わる可能性の方が高いでしょう。

しかし、その低い確率のことが、自分自身に起こらないという保証はありません。

運が悪ければ誰でもがんになるリスクがあるということは言えると思います。

そして、一旦がんになってしまうと、上述のように、ご自身とご家族への経済的・心理的ダメージは計り知れません。

そんな時がん保険に加入していれば、少なくとも経済的ダメージをカバーするのに大いに役立ちます。

そもそも保険というのは、発生する確率自体は低くてもいったん発生してしまったらダメージが大きい事態に備えて、加入者がお互いに少しずつお金を出し合うというしくみです。

その意味では、保険は安心を買うもので、最終的に杞憂に終わったからといって決して無駄とは言えないのではないでしょうか。

私もがん保険に加入して月々数千円の保険料を支払っていますが、もしも運悪くがんになっても生活費や治療費の心配をしなくてよいという安心感は、お金には代えがたいものだと思います。

そうだとすれば、若いうちにがん保険が役に立たない可能性が高いというのは早期加入のデメリットとは言えません。

むしろ、低い保険料で、働き盛りのうちに運悪くがんになった場合の経済的ダメージに備えられるというメリットがあると言えます。

まとめ

がん保険には、社会人、つまり独身であれ世帯主であれ、生計を支える立場になったらできるだけ早期に加入することを強くおすすめします。

なぜなら、運悪くがんになってしまう確率は決して無視できませんし、しかも治療が長引いてしまうと、ご自身・ご家族が受ける経済的ダメージが非常に大きくなり、それをカバーできる最も有効な手段ががん保険だからです。

若いうちだと、がんになるリスクはそれほど身近に感じられないのも無理はありません。

しかし、がんになってからではがん保険に加入できません。

がんの2つのリスク、つまり、運悪くがんになってしまうリスクと、がんの治療が長引いた場合のリスクを併せて考えると、若いうちにがん保険に加入しておいた方が安心なのは間違いありません。

近時の放射能の影響により、子どもの甲状腺がんを心配になられているご両親も少なくないのではと思います。

甲状腺がんになる確率は低いながらも、発症した時のことを考えると恐ろしい病気です。

この記事では、子どもががんになる確率はどのくらいか、その場合に医療費がどの程度かかるのか、データをもとに説明した上で、子どもにがん保険が必要なのか考えます。

1.小児がんになる確率は基本的には低い

小児がんとは、子供に起こる悪性腫瘍の総称です。白血病、脳腫瘍、神経芽腫（がしゅ）の他、悪性リンパ腫、ウイルムス腫瘍（腎芽腫）、肝芽腫などがあり、中でも、小児がんの約40%は白血病です。

一方で、大人がよくかかる胃がんや大腸がん、肺がんはほとんど見られません。

血液のがんである白血病や悪性リンパ腫を除き、大人ではまれなものばかりです。

1.1.小児がんの罹患率

厚生労働省の『小児がん専門委員会報告書』によると、小児がんになるのは、およそ1万人中に1人程度です。

以下の図のように、小児がんの罹患率は40年前から大きな変動はありません。

（参照元：HakaseTaroホームページ）

1.2.甲状腺がんの発症リスクは増大している

しかし、近年では、子どもの甲状腺がんの発症が認められ、福島の原発事故の影響ではないかと推測されております。

例えば、岡山大学大学院の生命環境学・環境疫学の津田敏秀教授は、特に福島県内で甲状腺がんが多発しており、今後の多発は避けられないとの見解を、国際環境疫学会の医学雑誌上で発表されています。（”Thyroid Cancer Detection by Ultrasound Among Residents Ages 18 Years and Younger in Fukushima, Japan: 2011 to 2014“)

氏によると、周辺地域の小児がん発症率が最も高い場所では、50倍の発症率だったとしています。

その計算では、200人に1人以上の発症率になります。今後も小児がんの発症を注視する必要があると言えます。

2.小児がんと治療費

子どもが小児がんになったとすると、一番心配なのはもちろん子供の身体ですが、現実的に治療費のことも考えなければいけません。

しかし、小児がんと診断されても医療費はそれほど心配する必要はありません。

2.1.小児慢性特定疾病向けの医療費助成で治療費はほとんどかからない

治療期間が長く、医療費の負担が重くなりがちな特定の疾患については、 小児慢性特定疾病向けの医療費助成を利用でき、ほとんど公費が賄ってくれます。

この制度は児童福祉法に基づく「小児慢性特定疾病対策」として国により運営されています。

18歳未満（引き続き治療が必要な場合は20歳未満）の患者をもつ保護者を対象に、所得に応じて1か月の自己負担限度額を設けており、それを超えた分はすべて免除される仕組みです。

以下の表をご覧ください。

■自己負担上限額（月額）

参照元： 小児慢性特定疾病情報センター公式サイト（「医療費助成に係る自己負担上限額」）

高額療養費制度に似ていますが、自己負担の額は比べ物にならないくらい低く設定されていることがわかります。

また、重症患者認定を受けた場合は所得に関係なく全額免除となります。

自治体によっては、自己負担分をさらに軽減できる医療費助成制度もあり、よほどのことがない限り、小児がんの治療費の心配はしなくていいと思います。

2.2.制度の対象となる疾患

小児慢性特定疾病向けの医療費助成は、小児がん以外を含め、以下に上げる種類の疾患が対象となっています。

詳細については、 小児慢性特定疾病情報センターの公式サイト（「医療費助成の概要」）で確認ください。

2.3.治療費以外の雑費は自己負担

以上のとおり、国の制度のおかげで小児がんの医療費の負担は大幅に軽減されます。

しかし、忘れてはいけないのが治療費以外の雑費です。症例の多い病院での治療を希望するとき、近くに良い病院があればいいですが、遠方なら交通費や保護者の宿泊費が必要になります。

滞在施設は、「ファミリーハウス」や「ホスピタリティ・ハウス」といって比較的安価で利用できる施設があるものの、連日の泊まり込みとなると痛手でしょう。

また、両親の仕事を休んだ分の収入減も考えられます。

したがって、小児がんの医療費のカバーという面でがん保険の手を借りる必要は低そうですが、その他の支出を考えるとがん保険があった方が何かと助かるのではないでしょうか。

もちろんそれもケースバイケースですし、そもそも小児がんは確率の低い病気なので、がん保険で備える・備えないは「安心を買う」レベルのものと考えるべきでしょう。

2.4.子どもにがん保険が必要か？

それでは、あらためて子どもにがん保険は必要でしょうか。あくまでも私の個人的な意見ですが、私は子どもにがん保険は必要とまでは言えませんが、一定のメリットはあると考えています。

確かに、子どもが、小児がんに発症する確率は低いこと、小児がんに発症したときは、その医療費の大半は国の制度でサポートされること等を考えると、子どもの間のがん保険の必要性は高いとはいえません。

ただし、一生涯のうちでは、2人に1人ががんにかかると言われています。これは高い確率です。また、小児がんにかかった場合、入院などすると、医療費助成だけでは賄えない費用が発生することがあります。

子どものうちにがん保険に加入すれば、保険料が安いため、低いコストで、小児がんから大人のがんまで、全てのがんに備えることができるのです。したがって、選択肢として大いにありだと考えられます。

まとめ

子どもが、小児がんになる確率は、小児人口1万人に1人でかなり低いです。

ただし、近年では、福島の原発事故の影響と思われる甲状腺がんの増加が認められるなど、その確率は高くなると推測されるため、楽観できません。

しかし、小児がんを発症したとしても、小児慢性特定疾病向けの医療費助成を利用でき、その医療費は1か月の限度額が設定されており、ほとんど公費で賄うことができます。

したがって、必須とまでは言えません。

ただし、一定のメリットはあります。なぜなら、公的助成だけでは治療、とりわけ入院に伴うすべての費用を賄うことができません。また、がんの罹患率は40歳以降に増加し、一生涯では2人に1人ががんにかかる計算になります。

さらに、子どもの時に加入すれば、保険料は一生涯安くて済みます。

そのことからすれば、子どもの時にがん保険に加入することは必須とは言えないまでも、有効な選択肢だと考えられます。

実際、がん治療は目覚ましい進化を遂げており、併せてがん保険の保障内容も進化しています。

そこでこの記事では

• がん保険の解約返戻金はどれくらいあるか
• 貯蓄と保障を両立させたい時の最善の選択肢
• がん保険を解約して返戻金を受け取り新たにがん保険に加入する時の3つの注意点

について解説します。

1.がん保険の解約返戻金はどれくらい戻るか

がん保険には解約返戻金があるタイプがあります。もちろん契約内容、掛けている年数によって違いがありますが、大きく分けて以下の3つのタイプに分かれます。

• 解約返戻金が大きく貯蓄型として扱えるもの
• 70歳まで支払い続けると保険料全額が戻ってくるもの
• 解約返戻金は少ないが保障が充実しているもの

それぞれの特徴を見ていきましょう。

1.1.解約返戻金が大きく貯蓄型として扱えるもの

まずは一般的な貯蓄型タイプのがん保険です。数年保険料を支払うと途中で解約をしても70%以上解約返戻金が戻ってきます。

以下はある保険会社の貯蓄タイプのがん保険の保障内容と解約返戻率表です。

保険料：366,740円/年

• がん診断給付金：100万円
• がん入院日額：1万円
• がん手術給付金：20万円
• がんによる高度障害：100万円
• がん死亡：100万円
• 死亡保険金：10万円

以下は、解約返戻金の返戻率の変遷をまとめたものです。

このように、5年経過すると返戻率が70%を越えて、その後70%台がずっと続きます。

お金がある程度戻ってくるという点では決して悪くはないのですが、難点が2つあります。

一つ目の難点は、がん保険としてみると、保障が現代のがん治療の実情に即しておらず、給付条件を満たせない場合も少なくないことです。

二つ目の難点は、純粋に貯蓄の手段としてみると効率が悪いことです。

1.2.保険料を支払い続けると保険料全額が戻ってくるもの

次にお伝えするのは、特殊ながん保険です。70歳まで保険料を支払うと、支払保険料全額が戻るタイプです。

以下はある保険会社の保障内容と解約返戻金表です。

保険料：9,090円(月々)

• がん診断給付金：200万円

以下は、解約返戻金の返戻率の変遷をまとめたものです。

このがん保険は月々9,090円を支払っていくと70歳になりがんにならなければそれまで支払った保険料が全部戻ってきます。

40歳から70歳まで30年間あります。

月々9,090円×12か月×30年間=3,272,400円

つまり、70歳までがんにならなければ、3,272,400円全額が戻ってきます。ただし、70歳までの間にがんと診断されると200万円給付金が受取れますので、その200万円は差し引かれます。

このタイプは、「どうしても掛け捨てがもったいないと感じる」という方にとっては良い選択肢となりえます。しかし、上記の表にあるように途中で解約すると30%～60%しか戻りません。そして、70歳で保険料の払戻しを受けた以降に解約をしても解約返戻金はありません。

そのため、70歳まで支払い続けることを前提に組み立てる必要があります。この条件を満たすことができるなら、保障内容を診断一時金のみとして加入するのは選択肢の一つです。

1.3.　解約返戻金が少なく保障が充実しているもの

続いては解約返戻金が少なく、貯蓄型ではなく、掛け捨てタイプに近いものです。

以下はある保険会社の保障内容と解約返戻金表です。

保険料：4,775円

• がん診断給付金：100万円
• がん入院日額：1万円
• がん通院給付金：10,000円

以下は、解約返戻金の返戻率の変遷をまとめたものです。

このように、解約返戻金はほとんどありません。これまでの2つの例に比べて貯蓄ができるがん保険ではありません。こちらに加入するのなら、割り切って掛け捨て型のがん保険に加入して、月々の保険料を減らし、現代のがん治療の現状に沿った給付条件を満たす可能性の高い現実的な保障を選択した方が良いでしょう。

2.保障と貯蓄を両立するなら特定疾病保障保険との併用を

以上のことから、貯蓄型のがん保険は、プロのFPとしてあまり積極的にはおすすめできません。

もし、どうしても、がんになった場合にお金を受け取れる保険商品で、積立も兼ねたい、と言う場合は、がん保険とは別に、特定疾病保障保険(三大疾病保障保険)に加入するほうがまだマシです。

特定疾病保障保険は、三大疾病(がん・急性心筋梗塞・脳卒中)と診断され所定の状態になった時に、設定した一時金を受け取れるというものです。

両方加入したとしても、貯蓄型がん保険だけに加入する場合と保険料はあまり変わりません。

2.1.両方に加入した場合の保障内容

例えば、特定疾病保障保険と終身掛け捨てのがん保険に同時に加入していた場合、以下のように保障内容が非常に充実します。

がんと診断確定されると300万円(特定疾病保障保険200万円、がん保険100万円)給付金を受取ることができます。その後抗がん剤、放射線で治療を行うと月々10万円が給付金として受け取れますので治療費に充てることができます。

そして、このがん保険は保障が一生涯続く終身がん保険になりますので、仮に60歳以降に特定疾病保障保険を解約をしてもがんの保障は続いていきます。

2.2.両方に加入した場合の保険料と返戻率

終身掛け捨て型のがん保険は40歳としたら3000円前後で加入できます。特定疾病保障保険と2つ加入をしても保険料が10,000円を少し超えるくらいです。そのうち7,356円は将来全額または増えて戻すことができるので実質的な保険料負担は非常に少なくなくなります。

以下はある保険会社の特定疾病保障保険の保障内容と解約返戻率表です。

40歳：男性

• 保険金額：200万円
• 保険料：7,356円
• 保険期間：終身
• 保険料払込期間：60歳

上図の保険に加入をしてから25年後の65歳時点で解約したとします。その時支払った保険料は約176万円で、そのうち約176万円ほぼ全額が戻ってくる計算になります。

このようにがん保険と三大疾病保険の両方に加入すると、現役世代の、万が一のことがあった場合に、最も困難な状況に陥ってしまうリスクに対する保障と、老後の資金の貯蓄の両方の必要性を満たすことができます。

3.解約返戻金を受け取ってがん保険に入り直す時の注意点

もしかしたら、以前に加入していたがん保険を解約して返戻金を受け取り、新たながん保険に加入しようと考えている方もいらっしゃると思います。その際は、特にこの3点にご注意ください。

• 保障の空白期間
• 新たながん保険に入れず無保険状態になる
• 年齢が上がると保険料が高くなる

それでは詳しく解説していきますので見ていきましょう。

3.1.保障の空白期間に注意する

がん保険特有のルールで契約をしてからの保障が開始するまでの90日間の待期期間があります。つまり、新たにがん保険の契約をしても90日間は保障が始まらないということです。

以下の図をご覧ください。

解約と同時に新規契約すると、新しい保険の保障が始まるまでに90日間の待機期間がありますので、保障が開始されるまでの90日間「無保険」と同じ状態になります。

「90日間くらいならがんにならないから大丈夫」と思っていてもがんにならない保障はありません。解約までの保険料はかかりますが、リスクを回避するには旧契約と新契約の保障が重なることを承知で加入しておくことが安全です。

3.2.新たながん保険に入れず無保険状態になる

新しくがん保険に加入をするときには審査があります。つまり新たに加入できるかわからないということです。

上記の図でも記載がありますが「新しい保険に入るつもりだったけれど、健康状態の問題などの審査で落とされてしまった」というような事態になってしまうと、これまで受けられていた保障が受けられなくなったり、これまでの保険よりも高い保険に加入しなければならなくなる可能性もあります。

このようなケースにならないために、保険を乗り換える場合には必ず新しい契約が完了し、保障が確定してから保険を解約することが大切です。

3.3.年齢が上がると保険料が高くなる

生命保険全般ですが、年齢が上がると保険料が上がる仕組みになっています。特に、がん保険の保険料はがんの罹患率を基に計算されていますので、50代以降になると、男性の保険料が大きく上がります。

古いタイプのがん保険でも、20代の頃に加入したがん保険をそのまま続けたほうがいい場合があります。保障内容と現契約の解約返戻金を考慮に入れて慎重に検討しましょう。

まとめ

がん保険はがん治療の進化に伴い、保障内容も進化しています。数十年前に加入したものは古いタイプとなり、現在のがん治療に即していないと言えます。

また、がん保険の貯蓄型は保障内容が古いタイプのものが多く、かつ、解約返戻金が80%ほどしかないのでおすすめしません。もし、どうしても、がんの保障と同時に貯蓄をとお考えの場合は、掛け捨てのがん保険と、特定疾病保障保険を併用する方がまだマシです。

がん保険の特約で主だったものは以下の5種類です。

• がん入院特約
• がん通院特約
• がん診断一時金特約
• 抗がん剤・放射線治療特約
• がん先進医療特約

選び方は非常にシンプルです。というのも、がんに関わる特約で優先順位の高いものは「がん診断一時金」と「抗がん剤・放射線治療特約」の2つだからです。

この記事では、がん保険の特約について、種類と内容、選び方、優先順位とその根拠までをお伝えします。最後まで読んでいただければ、がん保険の特約にはどのようなものがあり、どのような基準で選べばよいのかを判断できるようになってただけると思います。

1.がん入院特約

入院特約は、がんになり、治療のための入院をしたときに、入院1日当たり5000円~の給付金を受け取ることができるものです。給付金の額は選べるようになっています。

がんと判明したあとの入院はもちろん、がんの疑いがあり、検査入院をした後にがんが判明した場合の検査の入院も対象であることが多いです。がんの入院特約の特徴は、入院日数無制限となっているものがほとんどということです。

医療保険は60日を限度とするというのが大半なので、大きく異なる点です。

1.1.がんの平均入院日数は低下傾向

がんの入院日数は平成26年度の時点で平均18.7日と言われています。しかし、末期がんの場合は、どうしても自宅で治療は難しく、入院しなければいけないという現状があります。その点では、日数の制限がないのは安心です。

それでも、がんに関わる入院日数は短期化傾向にあることは間違いありません。下記のデータをご覧ください。こちらは、厚生労働省の『患者調査統計表』を抜粋したもので、各年度時点のがん治療における平均入院日数を示しています。

【がんの平均入院日数（単位：日）】

1.2. がんの入院保障の重要度は下がっている

部位や症状によっては、がんによる入院は長引くことがあるのですが、上図のデータからわかるようにがんの入院日数自体は減ってきていますので、がんの入院保障の価値自体は下がってしまっています。

よって、がんの特約を選ぶ際の優先順位としてはもっとも低いので、特約選びで迷われている場合は、一番後回しにしてほしいと思います。

がんの入院に関する詳しい解説は『がん保険の入院給付金は必要か？治療の時に後悔しないためのポイント』をご覧ください。

2.がん通院特約

がんになり、治療のために通院をしたときに、1通院当たり5000円~の給付金を受け取ることが出来ます。

がんと判明し、入院をしたあとの通院を保障するタイプが一般的ですが、がん診断後の治療のための通院はすべて対象という内容のものもあります。

2.1.がんは通院治療がメインになってきている

がんによる通院は増加傾向にあり、入院よりも通院での治療がメインになってきていることから通院保障への需要は高まっています。

下図は平成11年(1999年)から平成29年(2017年)までの入院患者数と外来患者数（入院をしない患者の数）の推移を現したものです。

外来の患者数が平成17年(2005年)以降入院による患者数を上回っており、通院保障の重要度が高まっていることが見てとれます。

【がん（悪性新生物）入院患者数/外来患者数比較（単位：人）】

2.2.しかし通院特約は必ずしも一押しではない

しかし、ここでがんの通院特約が必ずしも一押しという訳でないことをお伝えしたいと思います。それは、がんの通院特約には多くの給付条件があることが原因です。

がんの通院特約では、3つの条件が設けられていることが多いです。

1. 入院条件
2. 日数条件
3. 治療条件

例えば、１.入院をしてその退院後1年以内の通院　２.通院日数の限度は60日　３.所定の放射線・抗がん剤のための通院が対象（飲み薬の治療の通院は含まない）といった条件を設けていることが多いです。

商品によっては、上記３つの条件が非常に緩和されていて給付金が出やすいタイプのものはありますが、そのような商品は非常に少なく限られてしまっています。そして、例えばがん通院特約の通院日額は1日5,000円～1万円が相場なのですが、月に4回通院しても4万円ほどの給付金しか受け取ることが出来ません。

このことからも掛けている保険料に対しての給付金のリターンが少ないという側面もあります。よって、がんの通院への保障自体は重要ですが、がん通院特約自体が有効なものというわけではありませんので、がん保険の特約の中では優先順位は低いと言えます。ただ、月に4万円でも1年間通院すれば48万円ですので、決して少ない金額ではありませんので不要とまでは言えません。

詳しくは『がん保険で通院治療を有効にカバーするため知っておきたいこと』をご覧いただきたいと思います。

3.がん診断給付金（一時金）特約

3.1.診断給付金は最も重要

がん診断給付金特約は、がん保険の中で最も重要なものです。

この特約では、一般的にはがんと初めて診断されたときに一時金として給付金を受け取ることが出来ます。給付金の支払い基準が明確でわかりやすく、一時金で給付金を受け取れるという点が重要です。

がんに罹患し入院が長期化しても、通院治療が長引いても、がんと診断されて一時金が給付されれば、しっかりと治療にお金を支払える安心感があります。また、がんに罹患して収入が減ってしまった場合も、一時金を収入の補てんとすることもできるのです。

支払い事由にとらわれないがんの診断給付金は非常に活用しやすいので、がん保険の特約を選ばれる際の優先順位はもっとも高いと言えます。ただ、『がん保険の診断一時金(診断給付金)の必要性と有効性』でも書かせて頂いておりますが、がん診断一時金も給付条件がものによって異なりますので、以下のポイントを参考に商品を選んでいただきたいと思います。

3.1.がん診断給付金特約を選ぶときの注意点

がん診断給付金の支払い条件を必ず確認する

多くのがんの診断一時金は、医師から初めて、がんと診断確定された時に、１回のみ「がん診断給付金」を受け取れるというものが多いです。

しかし、最近は、がんが転移したり、再発したりした際も、2年以上経過すれば、何回でも「がん診断給付金」を受け取れるものも増えてきました。

がんを患った場合、定期的に検査をするので、がんの再発・転移は2年以内に見つかる確率が高いです。そのため注意して選ぶことが必要です。

さらに、2年経過後については、「治療を目的とする入院」が条件に入るものとそうでないものがあります。入院を条件としないほうが、受け取りの可能性は多くなりますが、それだけ保険料も高めになる傾向があります。

保険料と給付条件のどちらを優先するかをしっかりと考えて選ぶことが大切です。

上皮内新生物で支払われるかを確認する

次に、上皮内新生物や上皮内癌の扱いです。

上皮内新生物は、一般的に転移などの心配が少なく、大掛かりな手術にならないと言われています。よって、保険会社の考え方によって、上皮内新生物については、「がん診断給付金」の対象外となったり、金額が軽減されてしまうものもあるのです。

給付の条件や回数、金額については、最低限確認したうえで、できるだけ再発しても複数回受け取れるものを意識して選ぶと安心感が高まるのではないでしょうか。

そして、ものによっては上皮内新生物（初期がん）でも満額の保障があるものもあります。

がん保険がおりると思っていたらおりなかったということにもなりかねませんので、加入を検討する際に必ず確認してください。

4.抗がん剤・放射線治療特約

この特約は抗がん剤や放射線の治療を行ったときに月額10万円など設定した額の治療給付金を受け取れる特約です。これは、がん保険の中で、診断給付金に次いで重要なものです。

4.1.現在のがん治療は、抗がん剤、放射線がメインに

「２.がん通院特約」で記載の図でもご紹介したとおり、現在のがん治療は入院よりも通院がメインになっています。そして通院治療で代表的なものが、抗がん剤治療と放射線治療です。

下図は、ステージ別に行われる治療方法です。

0期・Ⅰ期の初期のがんに関しては手術で治療が完結してしまいますが、Ⅱ期以降では術後の再発リスクを軽減するために放射線治療や抗がん剤治療が行われます。つまり、本格的ながん治療には、抗がん剤・放射線治療は不可欠であるということです。

また、70代以降の高齢者では、体に負担がかかりすぎてしまうため、手術自体が行えず、抗がん剤・放射線による治療を行うケースもあります。

4.2.抗がん剤、放射線治療への備えは必須

このような背景からも抗がん剤・放射線治療への備えは必要となってきています。

また、抗がん剤・放射線治療特約では、この治療を受けた月に10～50万円程度受け取れるといった内容になっており、回数は無制限で給付されるものが多いです。

健康保険の高額療養費制度によって、健康保険対象の治療であれば、標準的な収入の方の場合は、1か月8万円程度の治療費で済むことから、この抗がん剤・放射線治療の給付金月額で治療費が賄えてしまいます。そしてどんなに治療が長引いても回数無制限で給付されるため、仮に1か月10万円の給付金でこの特約に加入した場合、5年間治療を受け続けても600万円の給付金を受け取れるので、治療費で困ることはないと言えます。

この特約の掛け金もがん診断一時金よりも安価であり、抗がん剤・放射線治療が長期化するような本格的ながんとの闘いのときには大きな給付金も受け取れるため、非常に心強い特約となっています。

がん保険の特約を選ぶ上での優先順位は非常に高いので、給付条件を確認した上で是非検討してほしいと思います。

がんの抗がん剤治療の詳細につきましては『抗がん剤治療とは？具体的な治療方法と治療費を抑える方法』をご覧ください。

5.がん先進医療保険特約

がん先進医療保険特約は、がんの治療に関わる先進医療を受けた場合に、その実費負担を給付してくれるという内容のものです。

医療保険に付加できる先進医療保険特約の「がん」バージョンです。

先進医療の約50％はがんに関わる治療ですので、このがん先進医療特約は先進医療の約50％をカバーできる優れものです。ただし、すでに加入している医療保険に先進医療保険特約が付加されている場合は、がん先進医療保険特約よりもがん以外の先進医療までカバーできるため、基本的には必要ではないと言えます。

よって、以下の場合を除き、この特約はおすすめできません。

• 既往症などがあり、一般の医療保険に加入できない方
• 先進医療を受けるときには実費負担だけでは経済的な不安を感じてしまう方

医療保険に加入できない方であれば、一般的な先進医療保険特約には加入できませんので、せめてがんの先進医療の費用だけでも保障できるようにしておきたいという方には是非付加してほしいと思います。

そして、医療保険に先進医療保険特約を付加してはいるけれども、遠方の病院でも治療になることで交通費などの自己負担の増加が心配な方やがんによる経済的な損失を少しでもがん保険で補いたい方には、がんの先進医療保険特約はおすすめです。

ただし、先進医療保険特約は実損填補タイプの保険ですので、2重に給付金を受け取るには、先進医療保険特約が付加されている契約のある保険会社とは、異なる保険会社を選択しましょう。同じ保険会社を選んでしまうと、2つの先進医療保険特約のうち、片方からしか給付を受けることはできなくなってしまいますので、注意が必要です。

先進医療に関わる詳しい内容は『がん保険の先進医療特約は必要か？検討時に知っておきたいこと』をご覧ください。

6.その他の珍しい特約

ここでは、一部のがん保険に存在する珍しい特約をご紹介致します。

6.1.がんの緩和治療に対する給付金の特約

この特約では、所定の緩和治療を受けた場合に一時金が受け取れるという内容のものです。

最近のがん治療では、あえて抗がん剤などでの治療をせずに、痛みを和らげる治療を行うケースが増えてきています。

これは、抗がん剤による副作用がひどい場合や手術での死亡リスクが非常に高い場合に、この緩和治療という選択ができるようになってきたためです。

がんのよいところは、大切な家族との猶予期間が多少なりとも存在することです。その残された時間を家族との触れ合いや自分がしておきたかったことを完結させるために使えます。人生最後の時間を痛みで苦しむよりも、緩和治療で痛みを抑えて、大切な時間にする緩和治療という選択肢は、これからのがん治療の大きなテーマになるかもしれません。

ただし、この治療への給付金は10～60万円程度ですので、大きな経済的なカバーにできるかはわかりませんし、がんになったら緩和治療を受けると決めていない人にとってはあ役に立てるかは疑問です。

よって、この特約をおすすめできる人は、がんの治療に対して強い関心があり、最後の治療まで想定できている人です。

それ以外の方であれば、優先順位は高くはならないかもしれません。

6.2.がんの診断後に患ったストレス性疾病に対する給付金の特約

この特約では、がんを原因としてストレス性の疾病に罹患した場合に給付されるものです。

実は、がんに罹患してから、様々なストレスがかかることでストレス性の疾病を患ってしまうこともあります。

以下は国立がんセンター東病院のＨＰより抜粋した「精神腫瘍科の利用者数と精神医学的診断の内訳のグラフ」です。

上図を見ていただけるとわかるように、がんによるせん妄・うつ病・適用障害に罹患してしまった患者さんは一定数存在します。

このようながんに罹患して精神疾患を併発してしまった患者さんをフォローすることを専門にしている科もあるほどです。

よって、このようながんを原因とした精神疾患・ストレス性疾病に対応できる特約は、今後必要性が認められてくるかもしれません。しかし、現在ではこの給付金は5~10万円程度の給付金が1度きり出て終わってしまうものとなっていますので、経済的な負担を大きくカバーしてくれるものにはならなそうです。

この特約に関しても、あくまでおまけ程度の特約だと考えていただいたほうがいいと思います。

まとめ

がん保険の特約は主に5種類しかなく、その中でも重要な特約はがん診断一時金と抗がん剤・放射線治療の一時金です。

この特約を選ぶ上で、大切なのは、給付条件はもちろんのこと、更新型・全期型・終身型を目的に応じて選ぶということです。

そして、自分自身によりマッチする特約選びをするには、セット商品ではなくオーダーメイド商品がおすすめです。

セット商品でも自分の目的にマッチしていれば問題はありませんが、現在加入している契約やこれから加入を検討している契約との兼ね合いをしっかりと見て、自分自身にマッチした保障になっているかまでしっかりと考慮した上で、がん保険のプランニングを行いましょう。

そして、子宮がんの中でも、特に子宮頸がんは、出産適齢期といわれる20代、30代の女性に特に多いがんです。

そこで、この記事では、以下の３点についてご案内していこうと思います。

• 子宮頸がんという病気の実態
• がん保険と子宮頸がんの治療について
• 子宮頸がんの予防方法

子宮頸がんの前兆でもある、子宮頸部異形成とがん保険についても解説していますので、ぜひ最後までお読みください。

1. 子宮頸がんとは？

子宮がんは２つの種類に分けることができます。

• 子宮体（たい）がん
• 子宮頸がん

子宮体がんは、赤ちゃんを育てるための子宮の内膜にできるがんで、子宮の中で一番奥の方にできるがんです。一方、子宮頸がんは、子宮の入り口付近にできるがんです。そして、子宮頚がんは、特に若い女性に多く見られるがんです。

以下は、がん情報サービスの『がん登録・がん統計』による子宮がんの年齢別罹患率です。

【年齢階級別罹患数（10万人あたりの罹患者数/2015年）】

ご覧のように、子宮頸がんの罹患率は、20歳代後半から増加しはじめ、30歳代でピークとなり、少しずつ減少し、60歳以降は横ばいとなります。それに対し、子宮体がんは40歳代後半から増加し、50歳代にピークを迎えその後減少します。

若い女性にとって、子宮頸がんのリスクの方がはるかに大きいことが分かります。そのため、出産適齢期の女性は、子宮体がんよりも子宮頸がんに注意しなくてはならないと言えるでしょう。

2. 子宮頸がん治療の実態とがん保険

それでは、実際に子宮頸がんになってしまった時に、どんな治療を受けることになるのでしょうか？また、がん保険に加入していた場合、治療に対応できる保障はどんなものがあるのでしょうか？

さっそく見ていきましょう。

2.1. 基本的な治療は「手術・放射線治療・抗がん剤治療」の3つ

子宮頸がんのステージと治療方法の関係について以下の表をご覧ください。

※がん情報サービスの『子宮頸がん』より

子宮頸がんは、がん細胞が組織の奥深くまで浸透していない上皮内がんという状態(0期の状態）では、「円錐切除術」という手術の治療だけを行います。

しかし、がん細胞が上皮よりも深く侵食してしまっている状態（ⅠA 1期以降）では、まず子宮の摘出手術が必要となります。また場合によって卵巣や卵管も含めた切除、さらには膣の一部、周囲にあるリンパ節も同時に切除することもあります。その後、経過観察をしながら、放射線治療を行います。

抗がん剤治療は、放射線治療の後に転移や再発が見つかった場合に行われます。子宮頸がんの場合は、膣や膀胱への転移が多く見られるようです。また、肺や肝臓への転移することもあります。

このように、子宮頸がんは最も初期に発見できていれば手術で治療が終わるのですが、それ以降の場合は、手術と放射線治療は必ず行うことになります。

2.2. 治療費はいくらかかる？

放射線治療や抗がん剤治療は、継続的な治療が必要になったり、高額な治療費がかかったりすることも考えられます。以下は治療費の一例です。

あくまでも一例ですが、これを1コース7週間行ってから、期間をおいて、2コース目を行うというように、複数回行うことになります。

なお、国の認可が下りている抗がん剤や放射線治療では、高額療養費制度が適用されますので、実際の費用は年収600万円のご家庭の場合、17万円程度となるでしょう。この治療を1年で4回行ったとすると、68万円程度必要になります。

これに交通費や、もし入院した場合は、入院費用、差額ベッド代などがかかってくるので、少なく見積もって年間80万円、多く見積もって年間100万円を見ておけば良いかと、私は考えています。

2.3. がん保険に加入していれば、ほとんどの治療はカバーできる

近年、がん保険において最も重要視されている保障内容は

• 診断給付金：がんと診断された際に50万円~数百万円のまとまった給付を受けられる。
• 放射線治療給付金：特定の手術を受けるたびに10万円~の金額を受けられる。
• 抗がん剤治療給付金：抗がん剤治療を受けるたびに10万円~の金額を受けられる。

の3つです。そのため、これらの保障内容がメインとなっているがん保険に加入していれば、子宮頸がんの治療費は十分にカバーすることができます。通常のがん保険に加入していれば、子宮頸がんに特化した特別な保障は必要ではありません。

それでも、子宮頸がんに対して特別な保障を望む場合は、例えば、子宮観血切除術、子宮全摘出手術を受けた場合に、まとまった金額の給付を受けられるものがあります。こちらに関しては、子宮頸がんだけでなく、乳がんや卵巣がんもセットで保障されるものが多いので検討しても良いでしょう。

3. 子宮頸部異形成について

子宮がんの一歩手前の状態を子宮頸部異形成といいます。これはがん細胞になる前の状態で、正常ではない細胞が存在する状態のことをいいます。こちらに関して気になっている方もいらっしゃると思いますので、ここで解説させていただきます。

3.1. 子宮頸部異形成は、がん保険の加入は難しい

結論から申し上げますと、子宮頸部異形成の方ががん保険に加入するのは大変難しいです。これは子宮頸部異形成が子宮頸がんの前段階の状態であることから、かなりのリスクがあると判断されるからです。

しかし、子宮頸部異形成だったとしても、その状態が改善されることもあります。実は私がそうでした。数年前に擬陽性（陽性を疑う状態）という診断を受けたことがあるのですが、翌年の婦人科検診では陰性へ改善されて、ホッとしたのを今でも覚えています。

子宮頸部異形成は、ちょっとした体調の変化やホルモンバランスの乱れなどでも、陽性と判断されてしまうこともあるようです。子宮頸部異形成と診断され、がん保険の加入を検討されている方は、定期的に検査を受けてみてください。状態が良くなった時には、がん保険の加入が可能な場合もあります。

3.2. 子宮頸部異形成は、がん保険は保障の対象外

では、現在すでにがん保険に加入されている方が子宮頸部異形成と診断された場合はどうなのでしょうか？これに関しては、保障の対象外となります。子宮頸部異形成は子宮頸がんの前段階であり、がんと診断確定されていないからです。

症状としては、軽度異形成・中度異形成・高度異形成と進み、高度異形成の場合は上皮内がんが含まれることもあるようです。

4. 子宮頸がんの予防法

数あるがんの中でも、子宮頸がんは予防ができるがんだと言われています。なぜならば、子宮頸がんは、その原因がはっきりとしているからです。子宮頸がんは子宮の入り口付近にできるがんなので、比較的早期に発見されやすく、前段階である異形成の状態を発見できることもよくあります。

4.1. 子宮頸がん検診

最初にも申し上げたのですが、子宮頸がんはどちらかといえば出産適齢期の女性に多い病気です。それを裏付ける証拠の一つとして、地方自治体が実施している子宮頸がん検診の対象年齢をご覧ください。

【無料クーポン券 対象者】

• 子宮頸がん（女性）：20歳、25歳、30歳、35歳、40歳
• 乳がん（女性）：40歳、45歳、50歳、55歳、60歳
• 大腸がん（男女とも）：40歳、45歳、50歳、55歳、60歳

（厚生労働省『治療と職業生活の両立等の支援の現状について』より）

乳がんについては、40歳から60歳の女性を対象としているのに対し、子宮頸がんについては、20歳から40歳までが無料検診を受けられるようになっています。このようなことからも、20~40歳くらいまでの女性は健康診断の際には、必ず子宮頸がん検診を受診していただくよう、お願いいたします。

定期的に健康診断を受ける機会の少ない主婦の方で多いのが、ご家庭やお子様を優先し、ついついご自身の体を後回しにしてしまうケースです。私のお客様でも、保険加入の際に過去の健康診断の受診の有無についておたずねすると、「何年も健康診断受けていない」という方も珍しくありません。

20歳を超えたら2年に一回は子宮頸がん検診を受けることが、とても大切な予防法となります。結果として、それがあなた自身とあなたのご家族を子宮頸がんから守ることになるのです。

4.2. 子宮頸がんワクチン

子宮頸がんワクチンは、子宮頸がんの原因であるHPV（ヒトパピローマウイルス）というウイルスの感染を防止するものです。メディアなどで紹介され、話題になったので聞いたことがある方も多いと思います。年齢的には中高生が対象で、母親が娘を子宮頸がんから守るためワクチンの接種を行う事例がほとんどでした。

しかしながら、数年後、ワクチン接種を行った若い女性に様々な後遺症とみられる症状が現れました。未だに原因は解明されていないようです。有識者の中では、ワクチン接種と後遺症に関連性はないという見解をされている方もいらっしゃいます。

私個人の意見としては、使用については慎重な判断をお願いしたいと思っています。ご参考に厚生労働省のホームページにある「HPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)Q&A」をご紹介します。

まとめ

最後まで、お読みいただきありがとうございました。

子宮頸がんは、子宮がんの中でも比較的若い女性に多いがんです。同じ女性に多いがんですと乳がんもたいへん怖い病気なのですが、赤ちゃんを産む役割を持つ子宮のがんという意味では、女性が最もなりたくないがんとも言えるのではないでしょうか？

がん保険に関しては、子宮頸がんの主な治療である手術・放射線治療・抗がん剤治療に対応できるものを選ぶことが大切です。子宮がん手術に対する上乗せ保障も存在します。

しかし、当然のことではありますが、がん保険に加入しているから子宮頸がんにならないわけではありません。子宮頸がんの有効な予防方法は2年に一度の子宮頸がん検査です。早期発見できれば、子宮頸がんは完治できる病気なのです。

最後に、この記事をお読みいただいたすべての女性の方に、子宮頸がん検査や健康診断などの定期的な受診をお願いいたします。

例えば、大腸がんに罹患したステージⅲの患者さんのおよそ30％が再発するというデータがあります。また、他のがんの再発データを見ても再発率は10～20％の範囲内にあります。

つまり、がんの再発はがんに罹患された方の5～10人に1人の割合で起きてしまうと言えます。

そんな時に、自分が加入しているがん保険は、再発でもお金がおりるのか気になることと思います。

実はがん保険では、再発に対応しているものとそうでないものがあり、再発に対応している保障でもその条件が異なります。

この記事では、がんの再発に対する保障の必要性とその保障の選び方の３つのポイントまでお伝えします。がんの再発に対する保障が気になっている方は最後までご覧いただければと思います。

1.がんの再発に対する保障の必要性

まずは、再発に対する対する保障が必要かどうかを、

• がんの再発率
• 再発した際の生存率と治療費

の2つの観点から見ていきましょう。

1.1.がんの再発率

早速、部位別・ステージ別のがん再発率データをご覧ください。以下は、すべて術後3年以内のデータです。

＊再発率は術式（どのような手術、処置をしたか）などにより大きく異なっています。
＊新日本保険新聞社『2015年版こんなにかかる医療費』より

このように、約10~20％の方はがんが再発していることがわかります。

がんの再発は、取り切れなかったがん細胞が血管やリンパ管から他の部位に広がり、転移してしまうことで起こります。

よって、がんに罹患するということは同時に再発リスクを既に抱えていることになるということになります。

そのため、がん保険に加入するのであれば、再発に対する保障は、当然ですがないよりはあった方が安心の度合いはかなり変わってくると思います。

1.2.がんに再発したときの生存率

以下はがんが再発した時と、初発の際の生存率を比較したものです。

なお、このデータは国立がん研究センター『中央病院の治療成績』より抜粋したものです。

リンク先のページには、その他のがんに関しても詳しいデータが掲載されておりますので、ご確認頂ければと思います。

ご覧いただくと、やはり初発の時よりも再発の時の方が、症状が重く、生存率が悪くなることが分かります。

ここでご注意いただきたいのは、生存割合にはがんの治療が継続している方も含まれていますし、死亡割合にはがん以外を原因として亡くなっている方も含まれているということです。

再発の原因は転移ですので、血管やリンパ管を通り、様々な部位へ転移してしまうと治療が難しいため、どうしても生存率は下がってしまいます。

また、再発が起きた場合、転移で手術では根治不可能と判断されることも多く、抗がん剤治療や放射線治療での治療が増える傾向にあります。

そして、最後を長期入院の末、病院で亡くなるケースが多くなります。そのため、「がんになっても家族の経済的な生活と治療を守る」という、がん保険の本来の必要性を考えると再発の保障までをしっかりと備えていなければ、がんに対する保障ができているとは言えなそうであることがわかります。

2.がんの再発に対する保障と選び方の3つのポイント

ここまでは、がんの再発に対する保障の必要性についてご説明してきましたが、ここからは、まずがんの再発に対して行える保障をご紹介していきます。

その後にがんの保障の選び方の３つのポイントをご説明します。

2.1.がんの再発に対する保障（がん保険）

がん保険の保障内容は以下の5つがベーシックです。

• 一時金：がんで所定の条件を満たしたときに一時金を受け取れる。
• 通院給付金：がんで通院した時に通院1日当たりいくらか受け取れる。
• 抗がん剤給付金：抗がん剤治療を受けた時は毎月所定の額を受け取れる。
• 放射線治療給付金：放射線治療を受けた時は毎月所定の額を受け取れる。
• 入院給付金：がんで入院した時に入院1日当たりいくらか受け取れる。

この中で、がんが再発した時には、まず最後に長期入院をする傾向があるため、入院保障があった方が安心です。

そして、抗がん剤治療や放射線治療にシフトするケースが多くなります。そのため、抗がん剤給付金・放射線治療給付金は、やはり必要です。

その中でも、もっとも万能な保障が診断給付金（一時金）です。診断給付金は、一括でお金を受け取れるため、どのような用途にも活用できるため自由度が高く、いざというときに安心です。

そのため、私は、再発のことも考える際は、まず一時金から充実させることが大事だと考えています。

さらに、診断一時金は初発時だけでなく、再発時でも所定の条件を満たしていれば給付されるものがあります。

給付条件はモノによって異なりますので、再発にもしっかりと備えたい場合は注意が必要です。

そこで、ここからはがんの診断一時金を選ぶ上で大切なポイントをご紹介させて頂きます。是非御確認ください。

2.2.選び方の３つのポイント

再発に対する保障でもっとも多い条件は、「がんと初めて診断確定されてから2年経過してがんにより入院されたとき」というものです。

しかし、この条件よりも緩いものも厳しいものもあります。

そのため、再発の保障まで考えてがん保険を検討する場合は、次の3つのポイントにも注意して選んでいきましょう。

2.2.1.期間条件を確認する

期間条件は、一時金を考える上でもっとも優先度の高いポイントです。

まず、これはがんと初めて診断された場合に給付されます。そして、再発の場合は、「初回のがん診断給付金が支払われることとなった診断確定日あるいは最終入院日からその日を含めて『●年』経過して」という表記があります。

この最初のがんの給付金を受け取ってから何年経過していれば、再度給付されるかということですが、最短で1年、ほとんどの商品では2年、最長では3年の期間条件が設けられています。

再発は5年以内で決まると言われていますので、再発までの期間条件は短いに越したことはありません。

また、商品によっては再発で給付金がおりないものもありますし、再発でなくても継続して治療をしていれば再度給付金を支給するという条件のものまであります。

ここの文言は絶対に確認し忘れのないようにしてください。

2.2.2.治療内容条件を確認する

これは、2番目に優先してほしい事項です。

治療内容条件とは、「入院したら」や「診断確定されたら」「治療が継続していたら」「所定の手術・放射線治療・抗がん剤治療をしたら」などの条件を言います。

治療内容条件のほとんどは「入院したら」という条件が付いています。しかし、中には「診断確定されたら」や「治療が継続していたら」という場合もあります。

確かに、再発では死亡リスクが高まりますので、最後病院での入院が長引く傾向はありますが、必ず入院をするというわけではありません。

体力的な問題や切除がしきれないという判断がなされた場合は、入院はせずに初めから通院での治療を行うことになります。

こういった場合ですと2回目の給付金を受け取ることはできません。

しかし、「再度診断確定されたら」という条件の方が診断されただけで給付金の受け取りができるので、給付される確率は大幅に上がります。

また、「治療が継続していたら」という条件も2回目の給付金として受け取れますので、この条件も給付金を受け取れる確率は高くなります。

そのため、給付条件が「入院したら」だけになっていないかをまずは確認するようにしてください。

2.2.3.原因条件を確認する

原因条件とは、「初めてがんと診断」や「再発・転移によるがんの診断」や「新たな悪性新生物の診断」などを指します。

初回の給付金はどの保険会社も「初めてがんと診断確定されたら」という条件です。

しかし、再発によって2回目の給付金を受け取る場合は、「再発・転移によるがんの診断」であれば、診断された時点で給付されます。

もし、この条件がなければ、2回目は「再発・転移」の場合は、治療内容の条件である「入院したら」などの少しハードルの高い条件が付帯されてしまいます。

一時金は一回の給付の金額が大きいですので、なるべく給付がされるような条件を選択しましょう。

まとめ

がんの再発に対する保障の必要性とその保障の選び方は理解していただけましたでしょうか。

現在は、がんにかかってしまうと、やはり低くない可能性で再発のリスクがあります。

そして、その場合は、初発の時よりも、長期入院や放射線治療や抗がん剤治療の負担が増える傾向があります。

そうなると、やはり今まで以上の治療費がかかってくることになります。

そして、その経済的な負担をカバーできるのが、がん保険の再発に対する保障です。

もっとも活用されているのは診断一時金ですが、その商品の選び方には３つのポイント（期間条件・治療内容条件・原因条件）があり、しっかりとポイントを満たしているかどうか確認すべきです。

次に、一時金をベースとして、入院給付金などをどう考えるかです。

がんになってからではがん保険には加入できませんので、しっかりと健康な今こそがん保険の内容をしっかりと確認し、納得できる保障を備えましょう。

また、基本的ながん保険の選び方に関しては、『がん保険とは？知っておきたい必要性と種類・内容と選び方』でも詳しく解説していますので、そちらも目を通して頂けると幸いです。

保険料は月々60円～100円と「こんなに安くていいのか？」と疑問さえ感じつつも、300万円の先進医療を受けてがんが治ったというような話を聞いて、とりあえず入っておくという人が多いと思います。

果たして、先進医療特約は付加すべきなのでしょうか？

そこで、今回は、がん治療の視点から、がん保険・医療保険の先進医療特約の必要性を検証します。

1.先進医療とは？

先進医療とは、大学や病院、研究機関などで開発された新しい技術のうち、まだ健康保険の対象となっていないが、一定の安全性と治療効果が確保され、厚生労働省が認定したものをさします。

例えば、がん治療に関わる先進医療は以下のようなものがあります。

（参照元：厚生労働省「令和元年(2019年)6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」）

この表だけを見ても、先進医療が何なのかということが理解しにくいと思いますので解説します。ポイントは以下の4つです。

1. 新しい技術である
2. 安全性や信頼性は保険診療と変わらない
3. 受けられる医療機関が限定されている
4. 技術料は全額自己負担になる

1.1.新しい技術である

先進医療とは、大学や病院、研究機関などで開発された新しい技術のうち、がんなどを外科手術せずに治療する技術や、一度は失ってしまった身体の機能を取り戻す技術など様々な医療技術があり、2018年11月1日現在92種類の医療技術が登録されています。

その治療効果は先進医療を実践する医療機関から報告され、注目を集めています。

なぜなら、先進医療は通常の治療よりも

• 体への負担が少ない
• 回復が早い
• 治療の効果が高い

という大きな効果が認められているからです。

1.2.安全性・信頼性は保険診療と変わらない

公的医療保険が適用されていない医療のことを、自由診療と呼びます。

また、公的医療保険が適用されていない進んだ医療技術などを受診することなども自由診療にあたります。

自由診療は、患者の希望があれば医師の判断によって行うことができます。

先進医療とはそうした進んだ医療技術のうち、すでに一定の実績を持つ技術に対し、「公的医療保険の適用を前提に」厚生労働省が認定された医療技術のことです。

これまでも多くの先進医療が公的医療保険の適用を受けてきましたが、治療の効果が有効であっても、大規模施設などが必要で、全国的な普及が難しい技術は公的医療保険が適用されにくいのが現状です。

自由診療から、先進医療へ、また保険診療になるケースは多く、先進医療は年々変化していきます。

つまり、簡単に言えば、先進医療とは、保険診療まであと一歩の治療なのです。

1.3.受けられる医療機関が限定されている

先進医療はどこの医療機関でも受けられるわけではありません。医療技術ごとに申請して、承認された医療機関でしか行うことができないため、技術によっては全国で1施設しか行えないものもあります。

かかりつけの医師がそうした技術の専門外の場合、先進医療に関する情報が手に入らない場合もあります。

ご自身で情報収集をするとしても、病気の症状、お住まいの地域、治療にかかる期間などもあわせて考えなければならないことから、医療に関する情報の窓口を持たない方は、先進医療を知らずに過ごしてしまうかもしれません。

1.4.技術料は全額自己負担

保険診療であれば公的医療保険が適用されるため、医療費の負担は3割で済みます。

一方、自由診療は全額自己負担になります。先進医療では、技術料は全額自己負担となりますが、その他の診察や入院などの費用は３割となります。

※『自由診療とは？保険診療との違いとメリットと注意点(がん治療を例に)』で、それぞれの違いを簡潔に解説しています。

つまり、いつも通り医療機関を利用して治療を受ける時の医療費に、先進医療の技術料を足した金額を支払うことになります。

技術料は数十万円、数百万円になることがあります。

2.がん治療と先進医療

先進医療として認定された医療技術の種類は、2021年5月末日の時点で84種類です。

その中で、がん治療に関するものは30種類以上あります。

以下の表は、上の方で見ていただたものと同じものですが、再度貼り付けておきます。

これをご覧いただくと、がん治療の中でも特に年間実施件数が多いのは重粒子線治療と陽子線治療です。

これらの治療は300万円前後と非常に高額なことがわかります。 実は、私の父もがんになり、陽子線治療を受けたことがあります。

その時の経験から、がんの先進医療の代表は、この重粒子線治療と陽子線治療かと思います。そこで、各治療の内容について説明します。

2.1.重粒子線治療と陽子線治療

重粒子線治療が適するのは、頭頸部腫瘍、肺腫瘍・消化管腫瘍、肝胆腫瘍、泌尿器腫瘍、乳腺・婦人科腫瘍又は転移性腫瘍（いずれも根治的な治療法が可能なものに限る）です。

一方、陽子線治療が適応するのは、頭頸部腫瘍、肺腫瘍・消化管腫瘍、肝胆腫瘍、泌尿器腫瘍、乳腺・婦人科腫瘍又は転移性腫瘍（いずれも根治的な治療法が可能なものに限る）です。

がんはあらゆるところに発生する可能性がありますが、一か所に固まって発生するがんを「固形がん」といいます。

一般に、固形がんには抗がん剤などの薬物での治療が効きにくいといわれており、外科手術によりがんを取り除く治療方法がとられてきました。

しかし、近年では放射線による固形がんの治療方法が進んでおり、がんの種類によっては放射線治療が最も有効な場合も有ります。

重粒子線も陽子線も放射線の一種です。放射線はレントゲンに使われるだけでなく、いわゆる「切らない治療」としてがん治療に使われています。

こうした放射線によるがん治療は、がん細胞が正常の細胞よりも放射線によるダメージが受けやすいという性質を利用して、がん細胞が死滅する量の放射線を照射するというものです。

粒子線治療（重粒子線・陽子線）では従来の放射線治療よりも放射線をがん病巣に集中することが可能です。

これは、従来の放射線治療で使われているX線とは違い、粒子線は線量を皮膚の表面ではなく、体内のがん病巣で最大量にすることができる特性があるからです。

そのため、少ない照射回数で効果的にがん細胞を死滅させるだけでなく、がん周辺の正常な組織へのダメージが軽減できます。

余分な放射線を浴びずにすむことから、放射線治療によって起こる副作用も格段に少なくなります。

目には見えない放射線を可能な限りコントロールした医療技術が粒子線なのです。

したがって、通常の放射線治療に比べ、先進医療の重粒子線治療と陽子線治療は、体に負担が少ない、回復が早い、治療の効果が高いといった最新の治療なのです。

2.2.日本の重粒子線治療を受けられる施設数は世界一

2021年5月1日時点で、日本には重粒子線治療を行える実施報告医療機関が6ヵ所、陽子線治療を行える実施報告医療機関が18ヵ所あります。

治療施設数においては世界で最も多い国となっています。

治療患者数、治療成績の観点から、世界の最先端の施設であるといっても過言ではありません。

3.がん保険に先進医療特約は必要か？

それでは、がん保険に先進医療特約を付けるべきでしょうか？私は付けるべきだと考えています。

以下、理由を順を追って説明します。

なお、がん保険に付加できる先進医療特約は、がん治療に関わる先進医療のみが対象となります。したがって、がん以外の病気までカバーするためには、がん保険ではなく、医療保険に先進医療特約を付加する必要があります。

3.1.費用対効果が高い

がんになったからと言って、必ずしも先進医療を受けることになるわけではありません。

可能性としては高いとは言えないでしょう。

しかし、先進医療特約は保険料がせいぜい月額100円台くらいです。

重粒線治療又は陽子線治療は、1回受けると技術料だけで300万円前後のお金がかかります。

いざという時に経済的事情からがんの最新治療を諦めなければならないのはつらいことです。

がん治療の選択肢を広げるためにも、先進医療は付加すべきと考えます。

3.3.新しいがんの治療法は続々と研究されている

新しい医療技術や薬は、一定の期間をかけて安全性・有効性・財源性などを検討したのちに保険診療として認められるため、保険診療の範囲を、医療技術の進歩のスピードと同じペースで拡大することは困難です。

海外で新薬や医療機器が発売されてから日本に承認されるまでの時間差を「ドラッグ・ラグ」「デバイス・ラグ」と言います。

がん治療の開発が加速する中で、今後はさらに保険診療ではカバーされないがん治療が増加すると予想されます。

今後、がん治療の開発が進む中で、新しいがん治療が我が国の先進医療として認められる可能性が高いため、そのような可能性にも備えておきたいものです。　

まとめ

がん治療を考える際に、先進医療を受ける選択肢があるのとないのとでは全く違います。

先進医療を受けると技術料だけで300万円が自己負担になります。経済的事情により先進医療を諦めなくて済むように、がん保険、または医療保険に加入する際は、先進医療特約を付けておくことを強くおすすめします。

ただし、先進医療特約だけのために、今加入している保険を見直すのには慎重になった方が良いです。なぜなら、年齢が上がっている分、全体の保険料が大きく上がってしまう可能性があるからです。