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2021年4月27日に初めて、がんに関する全国的かつ大規模な「10年生存率」のデータが公表されました(国立がん研究センター「2008年10年生存率集計 報告書」)。
がんになった場合の生存率の指標には、これまで「3年生存率」「5年生存率」というものがありましたが、「10年生存率」についてはこれまで、小規模な集計にとどまっていました。
今回公表されたのは、2008年にがんと診断された方の「10年生存率」を集計したものです。
この記事では、公表されたデータのうち、がんの種類ごとの10年生存率にスポットを充てて紹介します。
保険の教科書編集部
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今回の統計は、全国329施設から、2008年にがんと診断された症例の10年後にわたるデータの提供を受け、その中で、生存状況が90%以上分かっている240施設のデータを集計したものです。
以下のがんについてのデータをまとめたものです。
これらのがんについて、それぞれ、世代ごと(15~39歳、40代、50代、60代、70代、80歳以上)、ステージごと(Ⅰ期~Ⅳ期)、治療のタイプごと(手術の有無、治癒の有無)に、10年生存率を算出しています。
なお、今回の統計で紹介されている「生存率」の算定方法には3通りありますが、この記事で紹介するのは「相対生存率」です。これは、同年代の人ががん以外の要因で亡くなる可能性を計算に入れたものです。
以下の表は、2008年にがんと診断された方について、がんの種類・ステージごとに、10年生存率が高い順に上から並べたものです。がん全体では59.4%です。
がんの種類 | Ⅰ期 | Ⅱ期 | Ⅲ期 | Ⅳ期 | 全体 |
前立腺がん | 100.0% | 100.0% | 99.2% | 41.9% | 98.7% |
乳がん(女性) | 98.4% | 89.4% | 66.0% | 13.7% | 86.9% |
子宮内膜がん | 95.2% | 84.5% | 68.1% | 18.9% | 83.0% |
子宮頸がん | 92.9% | 71.9% | 54.6% | 16.9% | 70.7% |
大腸がん | 93.6% | 83.9% | 69.4% | 11.6% | 67.2% |
胃がん | 90.0% | 59.3% | 34.6% | 6.9% | 66.0% |
膀胱がん | 81.9% | 59.3% | 43.9% | 11.9% | 65.1% |
非小細胞肺がん | 72.4% | 35.2% | 13.5% | 2.0% | 34.5% |
食道がん | 68.2% | 37.4% | 18.8% | 5.8% | 33.6% |
肝細胞がん | 33.4% | 18.9% | 9.2% | 2.2% | 21.8% |
肝内胆管がん | 32.1% | 29.5% | 8.1% | 0.0% | 10.9% |
小細胞肺がん | 35.7% | 18.9% | 11.6% | 1.8% | 9.1% |
すい臓がん | 35.4% | 13.0% | 4.1% | 0.8% | 6.5% |
全てのがん | ― | ― | ― | ― | 59.4% |
ただし、2008年以降、がんの治療は目ざましく発展してきています。現時点でがんと診断された場合の10年後の生存率は、向上している可能性があることに注意が必要です。
ステージⅠだと、前立腺がんや女性のがん(乳がん、子宮内膜がん、子宮頸がん)、大腸がん(結腸がん、直腸がん)、胃がんの10年生存率は90%を超える高率となっています(前立腺がん100%、女性乳がん98.4%、子宮内膜がん95.2%、子宮頸がん92.9%、大腸がん93.6%、胃がん90.0%)。
これに対し、肝臓がん(肝細胞がん、肝内胆管がん)肺がんのうち小細胞肺がん、すい臓がんはステージⅠでも10年生存率が30%台にとどまっています。
ステージⅣになると、前立腺がん以外のがんはいずれも10年生存率が20%を下回っています。
特に、胃がん、肝細胞がん、非小細胞肺がん、小細胞肺がん、すい臓がんは1桁台(胃がん(6.9%)、肝細胞がん(2.2%)、非小細胞肺がん(2.0%)、小細胞肺がん(1.8%)、すい臓がん(0.8%))にとどまっています。
また、肝内胆管がんは0.0%となっています。
今回の10年生存率の集計は、初めて行われる規模のものです。
注意しなければならないのは、あくまでも2008年にがんと診断されたケースに関する集計だということです。
2008年以降、がんの治療は目ざましく発展してきています。したがって、たとえば、最近診断されたばかりのケースについては、10年後の生存率は向上している可能性もあります。
今後、10年生存率のデータが積み重なっていくことで、がんの種類ごとの傾向だけでなく、診断されてから5年後以降の死亡率の変化など、治療や経過観察のあり方について有益な判断材料を提供するようになるものと考えられます。
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