がんの治療費はいくら？知っておきたい公的保障と保険適用外の治療法

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がんになったら治療費がかかるとは言いますが、実際どれくらいの治療費が必要なのか気になると思います。

国立がん研究センターがん対策情報センター「年齢階級別罹患リスク（2013年）によると、男性は62%、女性は46%の確率でがんになるといわれています。このように、がんは私たちの身近に潜む病気です。

がんになったら治療費だけでなく、治療のために働けなくなったり何かと余分な出費がかさみます。

そこで今回はがんの治療費がいくらかかるのかお伝えしたいと思います。

1. がんになったときの治療費はいくら？

全日本病院協会の『疾患別の主な指標(2013年）』によると、主要ながんの平均入院治療費と治療費自己負担額は以下のようになっています。（※費用はリンク先の医療費（点）に3を掛けて算出）

このデータは高額療養費制度を利用した後の「自己負担額」の平均です。

健康保険には、手術や入院などにより、1ヶ月の自己負担額が一定を超えないように、高額療養費制度というものがあります。高額療養費制度は負担上限が決められており、自営業の国民健康保険でも、会社員の健康保険でも利用できる制度です。もちろんがんの治療も給付対象です。

高額療養費制度は、健康保険が適用される3割負担（70歳以下）で算出された治療費が自己負担限度額を超えたら支給されます。

※参考「高額療養費制度とは？医療保険より前に知っておきたい活用のポイント」

2. がん治療の入院日数は18.7日間

さて、がんになったときの金銭的なダメージは「がん治療を受けている期間の給与がもらえない」ことですよね。ではここで「がん治療の入院日数」を見ていきましょう。

下記のデータをご覧ください。こちらは、厚生労働省の『患者調査統計表』を抜粋したもので、各年度時点のがん治療における平均入院日数を示しています。

平成11年には平均で40.1日間と1ヶ月以上がん治療で入院するのが平均でしたが、10年後の平成20年には平均23.9日間まで短くなりました。そして平成26年では18.7日と、がん治療のための入院日数は短期化している傾向にあります。

しかし、このように入院日数が短期化しているとはいえ、入院している期間、給与が支給されないのは非常に大きなダメージです。

2-1. 仕事ができなくなったら傷病手当金を活用する

会社員や公務員の場合、がんになって仕事ができなくなっても傷病手当金を活用すれば、ある程度カバーすることができます。連続3日間欠勤すれば、4日目から傷病手当金が支払われます。期間は1年6ヶ月です。

傷病手当金の受給要件

• 業務外の事由による病気やケガによる療養の休業であること
• 仕事に就くことができないこと
• 連続3日間を含み4日以上の仕事に就けなかったこと
• 休業期間に給与の支払いがなかったこと

自営業の人など国民健康保険に加入している場合は傷病手当金はありません。建設業などが加入する国民健康組合が運営するものであれば、傷病手当金が受け取れます。

※参考「傷病手当金とは？支給額と支給期間と押さえておきたい申請の方法」

3. 健康保険対象外の出費

健康保険の対象外の全額自己負担となる内容には以下のものがあります。

チェックしておきましょう。

• 差額ベッド代（少人数部屋を利用する際の室料、平均約6,155円/日）
• 食事療養費の負担分
• 病室でのテレビ代
• 先進医療の技術料
• 薬価基準収載前の承認医薬品の投与
• 保険適用前の承認医療機器の使用など

※参考「差額ベッド代とは？入院費用を抑えるために知っておくべき基礎知識」

4. 先進医療の治療費はどれくらい？

4-1. 先進医療とは？

厚生労働大臣が定める高度な医療技術を用いた療養のことで、健康保険等の適用が検討されている技術でもあります。ただし、この先進医療の治療は厚生労働大臣が定める医療施設で行われる場合に限られ、先進医療にかかる治療費は全額自己負担となります。

平成30年9月現在では、93種類の先進医療があります（厚生労働省HPより）。先進医療の治療は、主にがん治療において高額になるケースが多くなっています。

4-2. 先進医療の治療費はどれくらいかかるの？

先進医療を使用すると、技術料が保険適用外になるので、先進治療費は全額自己負担となります。通常の診療・検査・投薬・入院料等については、保険適用になります。

先進医療の技術料は、先進医療を受ける病院や種類によって異なります。

たとえば、総医療費100万円、うち先進医療に係る費用（技術料）が20万円だった場合、その20万円は全額が自己負担となります。

残りの80万円（診察・検査・投薬・入院料）は公的な保険の適用範囲となり、高額療養費制度を利用することができます。

結果、自己負担となる費用は最終的に以下の通りです。

※被保険者世帯の平均的な月収を28万円～50万円とします。

• 先進医療の費用（技術料）：20万円
• 高額療養費制度適用後の自己負担額：80,100円+（80万円-26.7万円）×1％=85,430円
• 合計：285,430円

※参考「がん保険の先進医療特約は必要か？検討時に知っておきたいこと」

5. 自由診療になると全額自己負担

5-1. 自由診療とは？

健康保険等を使用せずに治療を受けることを「自由診療」といいます。がん治療に有効な治療は、世界中で開発されていますが、国内で認められない抗がん剤などを使う治療法に対しては、健康保険等が適用されません。

その場合、先進医療にも該当しないため、自由診察で治療を受けることになります。しかも一連の治療で、健康保険等を適用する治療との併用は認められていません。

本来ならば健康保険が適用されるはずの治療費が全額自己負担になってしまいます。

5-2. 保険診療と自由診療の違いとは？

保険診療は、健康保険が適用になる通常の治療のことで、通常自己負担は3割（70歳以下）で高額療養費制度により上限から超えた部分は払い戻しが受けられます。

自由診療は健康保険が適用にならず、全額自己負担になる治療で、本来健康保険が適応される治療も含めすべて全額自己負担となります。

自由診療が適用になる場合には、医師から説明があります。

※参考「自由診療と保険診療の違いとは？自由診療のメリットデメリットを知る」

まとめ

最後までお読みいただき、誠にありがとうございました。この記事では、がんの治療費について5つのポイントについて説明いたしました。

がんに限ったことではありませんは、病気やケガをした時は、公的医療保険制度をフル活用することが大切です。高額療養費制度を使えば、1ヶ月の自己負担は大きく減らすことができます。また。傷病手当金では、治療期間が長くなり、収入が減少したときでも、一定の保障を受けられます。

とはいえ、がんになると健康保険がきかない先進医療や自由診療という治療を選択する場合もあるでしょう。そういった経済的なリスクをカバーしたい場合は、がん保険はとても有効な手段になります。