ですが、こういった医療保険が本当に役に立つかどうか？は、慎重に判断しなくてはいけません。ただ、医療保険には様々なバリエーションがあるので、選び方が難しい保険と言えます。

この記事では、どんな保障を備えればいいか、特約選びのポイントを解説してきます。

1.そもそも医療保険の必要性は低い

こんなことを言うと、元も子もないかもしれませんが、そもそも医療保険の必要性は高くありません。これは、男性も女性も同じです。

様々な意見がありますが、私はそう考えます。

ただし、どんな特約を付けるか？によって、医療保険をおすすめできることもあります。これについては、後から詳しく説明します。

まずは、医療保険の優先順位が低い理由についてお伝えします。

はじめに考えていただきたいのは、高額療養費制度についてです。

高額療養費制度は、医療費が一定額を超えた時に費用が戻ってくる社会保障制度で、1か月にかかる医療費の自己負担は決まっています。

※図「高額療養費制度とは？医療保険より前に知っておきたい活用のポイント」より

例えば、1ヶ月の医療費が100万円かかったとしても、69歳以下で年収370万円～770万円なら、自己負担限度額は87,430円です。

医療保険の保険料が月3,000円だったとすると、10年支払えば36万円です。であれば、この分を貯金しておいたほうがいいこともあるでしょう。

よほど長い入院をすれば話は別ですが、平均入院日数は29.3日で、毎年のように短くなっています。

乱暴な言い方になりますが「医療保険は元が取れない保険№1」なのです。

とはいえ、これは数字だけ見た場合です。

実態を見ると、入院時の自己負担費用の平均は20.8万円(※)となっています。これは、高額療養費制度を利用した後の金額です。

この中には、医療費の他に、全額自己負担となる食事代、差額ベッド代、交通費、日用品、衣類の費用が含まれます。

こういうデータを見ると「医療保険は必要なのでは？」と感じるかもしれません。

現に、医療保険の加入率は73.1％(※)です。病気になって入院をした時に、心理的に考えれば「医療保険に入っていれば安心」というのも事実です。

ただ、ここで私がお伝えしたいのは「単に医療保険に入れば良いわけではない」ということです。

特に、女性は女性特有の病気もありますし、同じ保険料を払うにしても、リスクが高いものから保障を備えてほしいと思います。

次から、おすすめの特約について具体的に説明します。

(※)生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」より

2.女性疾病特約は若い年齢ほどおすすめ

医療保険には、女性特有の病気を手厚く保障してくれる特約がありますが、これは年齢によって選ぶ基準が異なります。

とある保険会社の調査によると、35歳までは妊娠や出産に関する女性特有の病気が多いのに対し、35歳以上では、消化器系疾患や白内障などが増えて、病気の種類は多岐にわたる傾向にあります。

【35歳まで】帝王切開、切迫分娩または早産、流産、妊娠早期の出血
【36歳以上】白内障、消化器系の良性腫瘍、関節症、乳がん、子宮筋腫など

これは、女性ホルモンの分泌量が年齢によって増えたり減ったりすることが影響しています。

また、妊娠や出産に伴うトラブルも女性独自のものですが、出産の平均年齢は30.7歳となっており、高齢出産も増えていますが、多くの場合は45歳くらいまでになるのではないでしょうか？

これらのことから、妊娠や出産に伴う入院等を保障してくれる女性疾病特約は、年齢が若いほうがおすすめになります。

※文京区HP「女性のライフステージと健康」より

ですが、1つお伝えしたいのは、「妊娠・出産のトラブルに備えて医療保険に入る」のは、やや意味が違う、ということです。

確かに妊娠・出産は医療費がかさむこともあるので、医療保険で帝王切開などの費用をカバーすることはできますが、通常分娩では支払い対象外です。

それに、わざわざ医療保険に入らなくても「出産一時金」などの公的な保障がありますから、赤ちゃん1人につき原則42万円がもらえます。

これについては「妊娠と医療保険｜必要か？妊娠中も加入できるか？」で、詳しく解説しています。

3.重要なのは、がん・三大疾病の特約

女性が医療保険に入るなら、必ず検討してほしいのはがんや三大疾病の特約です。ただし、すでにがん保険や三大疾病保険に加入している場合は、この限りではありません。

女性特有のがんは早めに備える

日本人が最もかかりやすい病気はがんですが、その中でも、女性については女性特有のがんが上位を占めています。

1位は「乳がん」で、5位が「子宮がん」です。

【がん罹患予測数】

データ元：がん情報サービス「最新がん統計」

そして、女性は男性と比べ、若いうちからがんに対する備えが必要です。

年齢別のがんの罹患率データをご覧ください。

【年齢別がん罹患率】

参照元：国立がん研究センター「最新がん統計（がん罹患率～年齢による変化）」

全体で見ると、60歳以降にがん罹患率が急激に上がっていくのですが、女性はそうではありません。

30歳から55歳くらいまでは、女性のほうが罹患率は高くなっています。

働き盛りや子育て真っ最中の年齢でがんになれば、経済的なダメージや家族へ与える影響は非常に大きくなるでしょう。

このようなことから、女性が医療保険に加入する時は、がんの特約を備えるようにしてください。

三大疾病はリスクが高い

がん以外で、リスクが高いのが「心疾患」と「脳血管疾患」です。これらとがんを合わせて三大疾病と呼びます。

以下の円グラフの通り、がんを含め、女性の死亡原因の上位3位が三大疾病です。

※参照データ「厚生労働省 平成30年人口動態統計の概況」

心疾患のうち、「急性心筋梗塞」は発症後短い時間で死に至るケースが多く、命にかかわる病気の1つといえます。また、3人に1人は何の前触れもなく、突然起こるのも特徴です。

心疾患には、狭心症や不整脈なども含まれます。

脳血管疾患については、脳の血管が詰まる「脳梗塞」が半数以上です。再発を繰り返したり、後遺症も残りやすい病気で、寝たきりの原因の1位というデータもあり、非常に怖い病気です。

他に、脳の血管が破れる「脳出血」や「くも膜下出血」があります。

三大疾病の特約で注意したいのは、保険会社によっては支払い条件が厳しい点です。必ず、複数の会社を比較して検討するようにしてください。

※参考サイト「急性心筋梗塞.com」「公益財団法人 日本脳卒中協会」

4.祝い金やボーナスは不要

保険会社が女性向けにおすすめしている内容の1つに、祝い金やボーナスがあります。

将来お金がもらえる、と聞くと、なんとなく得な気がして、こういったプランに契約している方はたくさんいらっしゃいます・・・

が、断言させていただくと、このようなオプションは全く意味がありません。

祝い金やボーナスの分、毎月の保険料は高くなり、その分のキャッシュが5年10年と保険会社に拘束されてしまいます。しかも、保険会社に預けた金額が増えるわけではありません。

保険料が少額だったとしても、銀行に預けておいたほうが少しでも金利が付きますし、いつでも自由に引き出しができます。

将来に向けて貯蓄を考えるのであれば、ドル建て終身保険や個人年金保険、もしくはiDeCoやつみたてNISAなどの運用でお金を増やすことをおすすめします。

こちらの記事も参考にしてください。

「米ドル建て終身保険の真実｜活用法・リスクと選び方」
「個人年金保険の利率はどれくらいか」
「iDeCoの基礎知識～3つの節税メリットと注意点～」

まとめ

女性が医療保険を検討する時は、どんな特約を付けるか？がポイントです。

若い世代でも罹りやすい、がんの保障は優先的に備えてください。がんだけでなく、三大疾病の特約があれば、さらに幅広く手厚い保障になります。

また、本文では触れませんでしたが、高額療養費制度ではカバーできない先進医療も必ずセットしていただくことをおすすめします。

ただし、医療保険の優先順位は低いです。「医療保険の必要性を保障内容と医療の現実から考える」の記事では、この点について詳しく掘り下げて説明しています。

加入を迷っている方は、参考にしてみてください。

しかし現実では、希望のままに妊娠をすることが出来ないという人もいます。

そんな夫婦のためにあるのが不妊治療です。

医療も発達と共に、不妊症に対する治療法は豊富になってきていますが、治療には当然お金がかかり、経済的な負担になってくるのも事実です。

そんな不妊治療にも、公的な保障や民間の保険などが適用される可能性があります。

今回は、不妊治療向けの保障や保険を、

• 不妊治療中に対する健康保険の適用範囲について
• 公的な保障について
• 新設された不妊治療向けの保険について

に分けて解説していきます。

今不妊症に悩んでいる方も、これからの妊活に不安を抱えている人も、不妊治療に対する保障・保険についてしっかりと理解しましょう。

1.一部の不妊治療には保険が適用される

まずは不妊治療に健康保険が使えるのかについてお話ししていきます。

結論から言いますと、不妊治療では一定の治療に対しては保険が適用されますが、治療が高度になると保険適用外になってしまいます。

それではどのような治療に保険が適用されるのか、具体的に見ていきましょう。

1.1.薬物療法や親への手術には保険が適用可能

保険が適用される不妊治療には、基本的に親に対して行われる治療になります。

該当する治療は、以下の様なものです。

• 女性不妊に対する治療の場合
  1. タイミング指導、黄体ホルモン補充療法等
  2. 無排卵や多嚢胞性卵巣などの排卵障害に対する薬物療法（内服・外服）
  3. 子宮や卵管等に原因が考えられる場合に行う子宮鏡、腹腔鏡による精査・加療
  4. 卵管通過障害に対する通気・通水法
  5. 卵管形成術
• 男性不妊に対する治療の場合
  1. 薬物療法（漢方等）
  2. 手術療法（精索静脈瘤、閉塞性無精子病等）

上記のように、主に母親または父親に対して薬物療法や手術を行う場合や、「タイミング指導」の様な、身体に大きな影響を与えない、指導のみの治療に保険が使えることがわかります。

1.2.人工授精や体外受精については保険が使えない

保険が使えない不妊治療には以下のようなものがあります。

• 人工授精（AIH・AID）
• 体外受精（IVF）
• 顕微授精（ICSI）
• 顕微鏡下精巣内精子回収法（MD-TESE）

前述した治療法で効果が出ない場合、次のステップとして提案されるのが人工授精です。

その後更に高度な手段として、体外受精や顕微授精と呼ばれる方法を取ることになります。

これらの方法は治療というよりは人工生殖に近いものであり、あまり「治療」というイメージが付きづらいですね。

顕微鏡下精巣内精子回収法も治療というよりは採集といえるものです。

上述より、親の身体に直接治療を施し、生殖機能の改善を試みるものは健康保険が使える、人工的な生殖医療を行うものは保険が使えない、と覚えると把握しやすいのがわかります。

2.健康保険が使えない治療に対する公的保障について

不妊治療での保険の適用範囲がわかったところで、他の公的保障について見ていきましょう。

実は、先述した保険適用外の治療の中で、特定のものであれば国からの支援が受けられます。

支援が受けられる治療は以下の通りです。

• 体外受精
• 顕微授精
• 顕微鏡下精巣内精子回収法

上記の治療は国が執り行う「特定不妊治療支援事業」の対象となっており、条件を満たしていれば助成金を受け取ることが出来ます。

受給の条件は、

1. 法律上の婚姻をしている（婚姻届を出している）こと
2. 特定不妊治療以外の治療法による妊娠の可能性がほぼ、または全くないと診断されていること
3. 治療開始時の妻の年齢が43歳未満であること
4. 指定医療機関で治療を受けること

以上の4点です。

助成金は「凍結胚移植」以外の治療であれば、30万円を受け取ることができまます。（凍結胚移植の場合でも、1回10万円の助成金を受け取ることが可能です。）

また、顕微鏡下精巣内精子回収法の場合は上記の金額に加え、更に30万円を毎回受け取ることが出来ます。

注意しなくてはならないのが、助成の回数です。

妻の年齢が40歳未満の場合は1子につき通算6回分の助成を受けることが可能ですが、40歳を超えてしまうと1子につき3回分しか支給されません。

「特定不妊治療支援事業」の助成を受けたい場合は、早めの治療をお勧めします。

3.不妊治療向けの保険について

近年では不妊専門相談センターへの相談件数が増えている事もあってか、不妊治療に特化した民間保険が生み出されています。

とある保険会社が打ち出している保険を例に、保証内容や保険料、保証期間等を見ていきましょう。

3.1.A生命の打ち出した保険の内容

A生命の保険は、三大疾病保険や死亡保険としての側面を持ちつつ、不妊治療に対する保障もついているというものです。

特徴としては、

1. 所定のガン・急性心筋梗塞・脳卒中になった場合、または死亡時に一時金300万円が受け取れる
2. がん（上皮内新生物等）になった場合、上皮内新生物診断保険金30万円を受け取れる
3. 所定の出産を行った場合、出産給付金が受け取れる
4. 所定の特定不妊治療を行った場合、特定不妊治療給付金を受け取れる
5. 保険期間満了時に生存していれば満期一時金が受け取れる

といったものがあります。

今回は妊娠から出産に関わる4、5について詳しく見てみましょう。

①出産給付金について

出産給付金は、保険期間中に所定の条件で出産をした際に受け取れる給付金で、期間内であれば出産に応じて何回でも受け取ることが出来ます。

また、出産の回数が増えるほど、受け取れる金額は増えるのが特徴です。

具体的には

• 1回目：10万円
• 2回目：30万円
• 3回目：50万円
• 4回目：70万円
• 5回目以降：100万円

となっています。

不妊治療に対する保障があることを考えると、お祝い金のようなイメージで定めていると考えられますね。

②特定不妊治療給付金について

今回の記事内容から注目されるのはこちらですね。

特定不妊治療給付金は、所定の不妊治療（体外受精・顕微授精の治療過程で受けた採卵または胚移植）を行った場合、最大12回に渡って受け取ることができる給付金です。

給付金の内容は、所定の不妊治療が

• 1回〜6回の場合：1回につき5万円
• 7回〜12回の場合：1回につき10万円

となっています。

3.2.保障期間や保険料について

A社の保険について、保障期間や保険料について見てみましょう。

• 契約年齢：25歳
• 保障期間：45歳迄

上記条件の場合、保険料は月額10,185円になります。

正直、少々割高に感じるという人が多いでしょう。

3.3.加入のメリットについて

A生命の保険の場合、高度な不妊治療を行いたいが、支援金のみでは経済的に難しいという状況で効果を発揮するといえるでしょう。

この保険の保障内容は3.1に述べた範囲で固定されており、プランによって保障金額を変化させる事ができる、というようなことはありません。

一般的な三大疾病保険や定期保険と比べると保障内容が心もとないこと、保険料が割高であることから、この保険はあくまで「不妊治療に備える」という動機で加入することとなる保険といえます。

肝心の不妊治療に対する保障については、保険適用外の体外受精・顕微授精を保証していますが、これらの治療は国の特定不妊治療支援事業の対象であり、助成金の受給が可能です。

助成金を受け取る選択をする経済状況で、まず月々の保険料を支払う余裕があるのか、ということも考えた上で、保険への加入を検討すると良いでしょう。

まとめ

いかがでしたか？

不妊治療は根気のいる治療であり、受診回数がかさむため、医療費も高くなりがちです。

また、治療のステージが高度になればなるほど金額も上がるため、途中で諦めてしまう人も多いと聞きます。

自分自身や交際相手がそのような状況になった場合に備えて、保険の適用範囲や助成金が受けられる治療方法、条件についてしっかりと理解しておきましょう。

また、今まさに不妊症という壁に立ち向かっている方は、公的な保障に加えて民間の保険も検討してみてください。

保険はその人の状況や価値観によって、価値が変化するものです。

まだ不妊治療に向けた保険は充実しているとはいえませんが、もし状況に合うものがあれば、あなたの人生を大きく変えてくれるかもしれません。

私は独身女性です。保険の仕事に長年携わっていますが、少なくとも女性にとっては、「必要ない」とは思いません。だから自分も医療保険に加入していますし、ご相談にいらしたお客様にも医療保険を提案させていただくこともあります。

ご相談いただく女性のお客様の中には、「私は主人ほど大きな保険はいらないかな」とか「私は最低限で良いかな」と、おっしゃる方がいらっしゃいます。果たして、本当にそれで良いのでしょうか？

今日は、女性にとっての医療保険選びのポイントについてお伝えしていきます。

1.私は入院するなら個室。だから医療保険に加入しています

医療保険とは、入院をしたときや手術をしたときに、その費用をカバーする保険です。

冒頭でもお話したように、医療保険が必要かどうか、という意見には賛否両論あります。しかも厄介なことに、保険業界で働く私たちの中でもこの意見は分かれます。まずはそれぞれの考え方をみてみましょう。

どちらも一理あるので参考にしていただければと思います。

1.1.十分な貯蓄があれば医療保険はいらない

「医療保険いらない派」の人の主張の最も大きな根拠は、高額療養費制度を利用すれば大して医療費はかからない、というものです。

高額療養費制度とは、「医療費が高額になった場合、ある一定限度額以上は払わなくても良いですよ」という制度です。この制度は、健康保険に加入していれば利用できます。ですから、貯蓄があれば医療費は賄えてしまうだろう、と考えているのです。

その他の理由として、医療保険は他の保険、例えばガン保険などよりも優先順位が低いという考え方もあります。詳しくは、編集長(独身男性)が書いた「保険業界で働く私が医療保険に入らない理由」をお読みください。

1.2.個室に入院したいなら医療保険はあった方が良い

これに対し、「医療保険必要派」の主張の根拠は以下のようなものです。

貯蓄が十分でない場合や、貯蓄を崩したくない場合はもちろん、高額療養費制度の対象とならないお金が心配な場合に備えるべきだというものです。

高額療養費制度の対象とならないお金といえば、代表的なところでは「差額ベッド代」です。いわゆる個室代、と思われるでしょうが、実は病院によっては4人部屋でもベッド代がかかる場合があります。

私自身も、この差額ベッド代に備えたいという思いから医療保険に加入しました。なぜなら、私は入院するなら絶対に個室が良いと思っているからです。

数年前の話ですが、急遽4人部屋に2人で入院することとなりました。私は、とにかく具合が悪く、ただ横たわっているのがやっとの状態で、痛みから眠りにつくこともできませんでした。

でも、同じ部屋に入院していた方は、食事が運ばれてくると携帯で写真を撮ったり、電話をしたりと、快方に向かっていたためなのか、とても入院中とは思えない振る舞いでした。普段なら気にも留めないようなことが、この時ばかりは耐え難いものでした。

私が個室を希望する理由には、他にも、トイレ・洗面・簡易シャワーなどの水回りが備えられていること、自分の時間で寝たり起きたりができて、何よりも気を休めて治療に専念できる環境であるということがあります。

小さなお子様がいらっしゃるママの場合には、個室であれば、気兼ねなくお見舞いの時間を過ごすこともできるでしょう。

この他にも、最新の医療を受けたい場合や入院期間が長期に渡る場合に備えたいならば、医療保険は加入しておいた方が良いとの考え方もあります。詳しくは「医療保険の必要性を保障内容と医療の現実から考える」をお読みください。

肌感覚にはなりますが、私がこれまでにご案内したお客様の中には、女性こそ個室を希望される方が多くいらっしゃいました。そして、そんな方にオススメしたいのが「女性疾病特約」です。まずは特約の内容から整理していきたいと思います。

2.「女性疾病特約」は必要か？

医療保険には、「女性疾病特約」というものがあります。

女性特有の病気などに手厚くするためのオプションです。オプションですから、任意で付けたり外したりすることができます。また、女性だからといって、必ず付かなければならないわけでもありません。

この特約も「いる・いらない」の意見が分かれるところです。

まずは、女性疾病特約とはどんな保障内容なのかを確認してみましょう。

2.1.女性特有の病気だけじゃない、なりやすい病気や全てのガンも対象になる

まず、女性疾病特約の対象となる病気を見てみましょう。

「女性疾病」特約という名前から、女性特有の病気限定かと思われるでしょうが、実は違います。大きく分けると、女性しかならない病気、全てのがん、女性の方がなりやすい病気の3つに分類されます。以下は、ある保険会社が紹介している具体例です。

【女性特有の病気】

• 妊娠高血圧症候群
• 子宮筋腫
• 子宮内膜症
• 卵管炎
• 卵巣機能障害
• 乳腺炎
• 切迫流産　　　…など

【すべてのがん】

• 子宮頸がん
• 子宮体がん
• 卵巣がん
• 膣がん
• 乳がん　　　　…など

【女性に多い病気】

• バセドウ病
• 胆石症
• 尿管結石
• 甲状腺腫
• 胆のう炎
• ネフローゼ症候群
• 低血圧症
• リウマチ性多発筋痛
• 腎う腎炎
• 橋本病　　　　　　　…など

ただし、注意していただきたいのですが、保険会社によっては「女性特有の病気」しか対象にならない場合もあります。加入を検討する時は対象となる範囲を確認してください。

女性疾病特約は、上に挙げたような病気になって入院や手術をした場合に、通常の入院給付金・手術給付金にプラスして、さらにお金が受け取れるというものです。

たとえば、入院したら＋5,000円とか、手術をしたら＋5万円といったように、基本保障の上乗せとして保険金が支払われます。

しかし、女性特有の病気だからといって、倍の治療費を払わなくてはならない、というものでもありません。では、なぜこのような特約があるのでしょうか。その役割について解説します。

2.2.女性特有の病気はかかりやすい

女性疾病の対象となる病気とは、言い換えれば、女性がかかりやすい病気でもあります。

特に、子宮・卵巣・乳房関係の病気は、ホルモンバランスの影響を受けやすいものです。また、繊細な女性の体には異変が現れやすいものです。

女性がかかりやすいということは、「女性が医療保険の給付金を受け取りやすい病気」とも言えます。かかる確率が高ければ、給付金が支払われる確率も高くなるからです。

2.3.女性疾病特約で保険料を安く抑え、合理的に保障を持つことができる

以上を踏まえると、女性疾病特約の最も重要な役割は、医療保険の保険料の負担が軽くなるということことです。

たとえば、医療保険の基本保障の入院日額を1万円に設定すると、保険料は高額になってしまいます。

しかし、基本保障を入院日額5,000円にして、そこに女性疾病特約1日5,000円を付けると、女性がなりやすい病気に限って1万円を受け取れることになります。また、基本保障を入院日額1万円にするよりも保険料が安くなります。

女性にとってリスクが高い病気に保障の重点を置きながら、保険料を抑えることができるのです。

3.「3年ごとに15万円が受け取れる保険」には要注意

そのような女性向けの医療保険の中には、以下のような触れ込みで販売されているものがあります。

「3年ごとに15万円受け取れる　女性のための入院保障」

一見して魅力的ですが、その中身は一体どのようなものなのでしょうか。

3.1.年齢とともに、保険料の額も掛け捨てになる割合もアップ

下記の例をご覧ください。

【例】3年ごとに15万円を受け取れるプラン

主な保障内容

• 入院　1万円＋女性疾病5,000円
• 手術　内容により40万円･20万円･10万円･5万円
• 死亡　病気死亡500万円
• 先進医療　技術料（2,000万円限度）

【18才女性の場合】

• 毎月保険料7,868円×12ヶ月×3年間＝283,248円
• 総払込保険料283,248円－お祝金150,000円＝133,248円（総額払込保険料の約47％が掛け捨て）
• 毎月3,701円相当が掛け捨て

【40歳女性の場合】

• 毎月保険料8,653円×12ヶ月×3年間＝311,508円
• 総払込保険料311,508円－お祝金150,000円＝161,508円（総払込保険料の約52％が掛け捨て）
• 毎月4,486円相当が掛け捨て

【60才女性の場合】

• 毎月保険料15,236円×12ヶ月×3年間＝548,496円
• 総払込保険料548,496円－お祝金150,000円＝398,496（総払込保険料の約73％か掛け捨て）
• 毎月11,069円相当が掛け捨て

この保険は15年ごとに更新され、そのたびに保険料が上がっていきます。

上記例の通り、それぞれの年齢別に電卓で計算すると、その違いがよく分かります。若いうちは、掛け捨てになる額の配分も少なくなっています。なので、割安な保険料で入院・手術・死亡など、たくさんの保障を持つことができるのです。ところが、年齢が上がるにつれて、保険料の額も、そのうち掛け捨てになる割合も増えていきます。

3年ごとに15万円を受け取れると言っても、保険料のだいたい半分以上が掛け捨てになっているのです。

3.2.医療保険は掛け捨てを選ぶべき

医療保険は、「入院時の治療費の保障が欲しい」「お金のことを気にせず最新の医療を受けたい」「老後の医療費が心配」などのニーズに応える保険です。

貯蓄したりお金を増やしたりすための保険ではありません。

もし、そういったニーズを重視するのであれば、医療保険ではなく、貯蓄機能に特化した保険を選ぶべきと言えます。

まとめ

女性にとっての保険選びのポイントについて、主に医療保険を題材にしてお伝えしました。

貯蓄が十分でない場合や個室に入院したい場合などは、医療保険があると治療費の心配も軽減されるでしょう。

また、基本の保障(入院給付金・手術給付金)を低く抑え、その代りに「女性疾病特約」を付けると、女性にとってリスクの高い疾病の保障を手厚くしつつ、保険料を節約することができます。

独身女性が保険を考えるきっかけは、「周囲から勧められて…」「友人が病気になったから…」「漠然とした将来の不安」などがあると思います。

とはいえ、自分にとって本当に必要な保険を選ぶとなると、何がベストな選択なのかはたいへん難しい問題です。

そこで、この記事では、独身女性が保険を選ぶ時のポイントについて、代表的な保険種類ごとにお話しさせていただきます。

すでに保険に加入しているけれど見直しを考えている方、今まで保険に加入したことはないけれど新しく加入を検討している方、全ての独身女性にお役に立てるように、ご案内させていただきます。

はじめに｜独身女性の病気のリスクを考える

皆さんが保険を検討する時、最初に考えるのは、どんなことでしょう？

「今は健康だけれども、将来的に病気やケガをしてしまった時に治療費がかかると困るから…」という理由から経済的な備えの１つの手段として、保険をお考えになるケースが多いかと思います。

特に病気については、いつどんな病気に罹るのかはイメージしにくいと思います。そこで、まず、女性が罹りやすい病気について一緒に考えていきましょう。

私は保険業界で働いて10年ほどになりますが、これまで多くのお客様から保険金の請求についてお問い合せをいただいた経験があります。

また、保険をご検討頂く際は、お客様のご健康状態について必ずおうかがいしているので、何歳くらいの方にどんな病気が多いのか？は頭の中にイメージとして持ち合わせています。

個人的な経験も含めてお話しさせていただきますが、日本産婦人科学会の資料によると、20～30歳代の女性の5人に1人は子宮筋腫を、10人に1人は子宮内膜症を発症するとのことです。

現に私の知人でも、これらの病気を持っている人は数人いますし、「子宮筋腫でも保険に入れますか？」というお問い合せをいただくのは日常茶飯事です。

また、独身女性は結婚や妊娠・出産というイベントを控えています。

働く女性が増えている中、ライフスタイルの選択は1人1人違うので、結婚を望まない、子供を産まないというケースもありますが、未来は誰にも分かりません。

とある保険会社の調査によると、35歳以下の女性の保険金請求で最も多いのは、妊娠や出産に関する異常に関係するものだというデータもございます。

また、35歳以上の方も、「高齢出産」という言葉があるように、分娩異常や妊娠に伴う合併症のリスクも高くなります。

そして、避けては通れない病気が「がん」になります。

女性特有のがんの中で、比較的若年層に多いのが子宮の入り口付近にできる「子宮頸がん」です。そして、全ての年齢層で最もかかりやすいのが「乳がん」です。

子宮筋腫や子宮内膜症と比べれば確率は低いのですが、既婚女性のように配偶者が支えてくれる環境にない独身女性にとって、がんに罹ってしまった時の精神的負担プラス経済的負担は、計り知れません。

がんの治療費などについては、後ほどご案内いたしますが、絶対に知っておいていただきたいのは、「がんはお金のかかる病気である」ということです。

まとめさせていただくと、ポイントは以下の3つになります。

• 罹患率が高いのは子宮に関する病気
• 妊娠・出産に関する病気も女性特有のリスク
• がんは他の病気に比べ、経済的リスクが圧倒的に高い

これらのことをふまえ、次からは独身女性の保険の必要性についてご案内させていただきます。

1.がん保険｜一番深刻な経済的なリスクに備えよう！

保険の持つ一番の役割は、いざという時の経済的なリスクに備えるという点にあります。そういった意味で、最も優先的に備えてもらいたいのが「がん保険」です。

1.1.女性ががんに罹る確率

よく「2人に1人はがんになる！」と保険会社のCMが流れていますが、これは本当なのでしょうか？答えは『本当』です。以下の表をご覧ください。

こちらは、一生のうち、女性ががんになる確率を年齢別にお示ししたものです。

表の一番右にある「生涯」でがんになる確率をご覧いただくと、約50％とほぼ2人に1人の確率でがんになるのは事実であることが分かります。

※参考『国立がん研究センター　がん情報サービス　がん統計』

ただし、年齢層によって、がんにかかる確率、かかりやすいがんの種類は大きく違います。

年齢層について見ると、例えば、「現在30歳の女性が20年後までにがんと診断される確率＝5％」となっています。

これは20人に1人以上が50歳までにがんになる、という計算になるわけですが、これを多いと考えるか少ないと考えるか、皆さまはどうお感じになりますか？

次に、がんの種類別に見てみましょう。

まず子宮頸がんの罹患率はこの20年で、20～24歳では約２倍に、25～29歳では３～４倍に増加しています。

また、乳がんについては、年間約35,000人の女性が乳がんと診断されています。

特に40～50歳代の女性に多くみられ、45～49歳の女性では年間1,000人に１人が乳がんと診断されています。これは胃がんの３倍のリスクです。

乳がんで亡くなる女性は年間10,000人、40～50歳代の女性におけるがん死亡の23％を占め、この年代の女性にとって最も多いがん死亡原因となっていることがわかっています。

1.2.がんになった時の経済的なダメージ

もし不幸にしてがんに罹患してしまった場合、他の病気と比べ、経済的なダメージはとても大きくなります。

がんは再発の可能性があり、抗がん剤などの継続的な治療が必要となり、その分医療費がかかるからです。

日本には高額療養費制度があり、1か月あたりの自己負担の上限が決まっていますが、それでも治療が長期化すれば、自己負担額だけでも大変な額になります。

日本には高額療養費制度があり、1か月あたりの自己負担の上限が決まっていますが、それでも治療が長期化すれば、自己負担額だけでも大変な額になります。

全日本病院協会のまとめたデータ（「医療費（重症度別）【第3四半期】2020/06/23」）によれば、入院費用だけで以下費用がかかっているとのことです。

• 胃がん：平均約100万円
• 結腸癌：平均約96万円
• 直腸がん：平均約100万円
• 気管支及び肺のがん：平均約85万円

公的保険が適用されるため、実際の自己負担額はこれらの約1/3になるとはいえ、入院するだけでも負担が大きいことは分かるでしょう。

がんにかかると仕事に復帰したあとも、以前と同じ状態で働けないことが多いことから収入が減少する可能性が高いです。ライフネット生命保険ががん経験者に行ったアンケート調査によると、がんにかかったあとは平均で2割収入が減少したという結果になっています。さらに結果をよくみると、収入が減少したという回答者の約半数は「収入が半分以下」、「収入ゼロ」と答えた回答者も2割存在したとのことです。

また収入が減った主な理由は「休職（35％）」「業務量のセーブ（33％）」「退職（25％）」「転職（17％）」「残業ができなくなった（15％）」などです。

【がんにかかる前後の収入差】

参照元：「がん経験者572名へのアンケート調査（ライフネット生命）（2017年8月）」

最初のデータからわかるように、30~40代の独身女性ががんになる確率は低いかもしれません。

しかし、万が一がんになってしまったら、治療費もかさみ収入も減少することになるのです。

1.3.独身女性に必要ながん保険の保障内容

結論から申し上げますと、がん保険で備えていただきたい保障は以下の3つです。

• 診断給付金：がんと診断された時に一時金として受け取れる（50万円、100万円等）
• 抗がん剤治療給付金：抗がん剤治療を受けた月に一定額を受け取れる（10万円等）
• 放射線治療給付金：放射線治療を受けた月に一定額を受け取れる（10万円等）

診断給付金の良いところは、何にでも使えることです。がんと診断された時点で受け取れて、それを入院や手術、通院にかかった交通費など、どんなことに使ってもいいのです。

抗がん剤治療給付金と放射線治療給付金については、以下のデータをご覧ください。これは、がんにかかった方がどんな治療を受けるかの割合を示したものです。

「化学療法（抗がん剤・ホルモン剤治療）」、「手術」、「放射線治療」は、がんの3大治療と呼ばれます。

※厚生労働省の『がん対策について』から抜粋

抗がん剤・ホルモン剤治療といった化学療法は、がんに罹った人の半分以上が受ける治療方法であり、長期にわたり繰り返し投与を行うことが多く、治療費が高額になるケースもございます。

放射線治療も、がんに罹った人の3割を超える方が受ける治療です。これも、長期にわたって何回か行うことになれば、治療費が高額になります。

お時間ございましたら「女性のがん保険の必要性と検討する時のポイント」も合わせてお読みいただければ、より詳しい内容について理解を深めていただけると思います。

2.医療保険｜女性ならではの病気に手厚く備えよう！

次は医療保険です。がんはお金がかる病気ですが、独身女性にはがん以外の病気や、突然のケガをするリスクもあります。

2.1.対象となる女性特有の病気

医療保険は、病気やケガが原因で治療が必要となった時の入院・手術を主にカバーするものです。

そして、医療保険には「女性用医療保険」とか、「女性特約」といったものがあります。

これらは、女性特有の病気について、入院給付金と手術給付金を他の病気より倍の額を受け取れるものです。

ただし、病気の中には、女性特有の病気も含めた「全ての病気」が含まれています。そのため、特に女性専用の医療保険を選ぶ必要はない、という考えの方もいます。

しかしながら、女性は女性特有の病気になる確率が高いのも事実です。

女性専用の医療保険では、女性特有の病気で入院をした時は保障が２倍になりますよ、という商品があります。

保険会社によっては、女性特有の病気プラス「全てのがん」について上乗せ保障をしてくれるものもございます。

以下、対象となる病気の代表例となります。

• 乳房・子宮・胃・肺などの悪性新生物および上皮内新生物
• 甲状腺の良性新生物、甲状腺機能低下症など
• 乳房・子宮・卵巣の良性新生物、子宮内膜症など
• 異常分娩、子宮外妊娠など

2.2.女性専用の保険を選んでも保険料は大きくは変わらない

女性専用の医療保険を選べば、手厚い保障が備えられることは分かりました。とはいえ、保障が手厚くなる分、保険料が高くなるのも事実です。

独身女性に限らず、使わないかもしれない保険に使う保険料は、少しでも抑えたいと思うのは当然ですから、気になるのは保険料がどの程度になるか？ということでしょう。

次にあげるのは、一般的な医療保険と女性専用の医療保険の月払い保険料の比較です。

いかがでしょうか？このように、女性専用の医療保険を選んでも、その差額は数百円程度となっています。

入院や手術となれば、女性は何かと身の回りのモノが必要になりますし、デリケートな方であれば大部屋ではなく個室を希望されることもあるでしょう。

個室に入院する場合には差額ベッド代が必要になり、これは「高額療養費制度」の対象外となり全額自己負担しなければなりません。

ちなみに…私自身も、女性専用の医療保険に加入しています。

将来、保険を見直して「女性特有の病気に対する保障は必要ないかも…」となった時には、特約のみを解約することで、差額の保険料を安くすることもできます。

2.3.医療保険は掛け捨てを選ぶ

女性専用の医療保険には「嬉しいボーナス付！」というような、保険と貯金を同時にできる商品も存在します。

しかし、私の個人的な意見としては、医療保険は掛け捨てを選ぶべきだと思っています。

ボーナス付の保険に加入すると、契約から数年間は保険会社にお金を預けることになり、その分、手元の現金が減ることになります。

預けたお金が将来増えて戻ってくれば良いのですが、医療保険に限っては、そういった仕組みは存在しません。

独身女性について考えてみると、年齢的にも趣味や旅行、洋服などにお金をかけたい方も多いと思います。

また、今後ライフスタイルが変化する可能性もあります。例えばスキルアップの為の転職で収入が減少すれば、保険料を節約したいと考えるようになるかもしれません。

しかも、結婚・妊娠・出産となれば、お子様のための貯蓄にお金を回すほうが豊かな将来設計ができるかもしれません。

「将来、少しでもお金が戻ってきたらイイナ」という方もいらっしゃいますが、貯蓄は医療保険とは別にお考えいただきたいと思います。

ボーナス付医療保険が悪い商品、というわけではありませんが、加入を検討されている方はよくお考えいただきますようお願いいたします。

3.就業不能保険｜働けなくなった時に備えよう！

生活費を自分で稼ぎだす必要のある独身女性にとって、働けなくなった時の収入の減少は大きなリスクの1つです。ここでは社会保障制度についても触れていきます。

3.1.保険の前に社会保障制度

社会保障制度には、病気やケガで働けなくなったときの収入の補填をしてくれる制度がいくつかございます。

この制度についてご存知ない方もいらっしゃいますので、概要についてご紹介します。

• 傷病手当金：1年6ヶ月間、月給の約2／3を受け取れる
• 障害年金：障害の等級に応じて、月額一定の額を受け取れる
• 生活保護：約8万円~16万円前後受け取れる

傷病手当金で注意したいのは「業務外で起こった病気やケガが原因であること」が給付の条件で、国民健康保険には傷病手当金の制度はありません。

最近では、会社に所属せず、自営業やフリーランスとして働いている独身女性の方も増えてきていますから、特にそういった方については、収入の減少に自助努力で備える必要があると言えるでしょう。

3.2.保障内容と保険金が受け取れる条件

就業不能保険では、毎月の収入の不足分をカバーするため、保険金額は「月額●万円」というように定められています。

独身の方が選ぶのは、月額５万円程度の小さなプランです。これは、お守りという感覚で保障を持っておこうかな、という理由が多いです。

また、がん保険や医療保険を優先的に加入する場合が多く、独身女性の場合は保険料の予算的に難しいという状況もあります。

また、就業不能保険でいうところの、働けなくなった状態とは「入院している状態」や「自宅療養で、職種を問わず、全ての業務に従事できない状態」を指します。

ただし、保険金を受け取るためには60日以上継続して働けない状態と医師の診断を受けた時、という支払い基準が設定されています。

ですから、1~2週間会社を休んだからといっても、この保険では適用外となります。

実際のところ、独身女性が60日以上働けなくなる可能性はとても低いです。

ほかの保険とのバランスや、ご自身の働き方なども含めてじっくりと検討するようにしましょう。

※参考「就業不能保険の必要性｜知っておきたい社会保障と受取条件」

4.生命保険｜オススメは貯蓄性のある商品

最後に、生命保険について、簡単ではありますがご案内させていただきます。

独身女性にとって、生命保険、つまり死亡保障の優先順位は高くない、というのは何となくお分かりいただけると思います。

何を隠そう私も独身女性なのですが、自分がこの世からいなくなった時を想像してみると、悲しんでくれる家族や友人はいるものの、経済的に困る人は今のところ存在しないのが現状です。

独身女性にオススメするのは、解約した時に支払った保険料が増えて受け取れる貯蓄性のある生命保険「終身保険」です。

イメージとしては、毎月1万円を60歳まで支払い、老後資金が必要になった時点で解約すれば、確実に資産を増やすことができる、というものです。

なお、終身保険については『終身保険とは？今だから知っておきたい本当の活用法』をご覧ください。

終身保険で少し前までメジャーだったのが、日本円で支払う「低解約返戻金型終身保険」です。

しかし、マイナス金利政策の影響から返戻率がググっと下がってしまいました。

代わりに、現在オススメしているのは米ドルで保険料を支払う「米ドル建て終身保険」あるいは「変額保険」です。ただし、いずれも、相場が変動するもので運用していますので、付随するリスクとそれへの対処法（誰でもできる簡単なことです）をきちんと理解して活用することが大切です。

ご自身の老後の生活を豊かなものにするため、貯蓄の1つの手段として、このように生命保険を活用することができます。

まとめ

最後までお読みいただき、誠にありがとうございました。

この記事では、独身女性の方に備えていただきたい保険について、病気のリスクや保障内容をまじえながらご案内させていただきました。

女性がなりやすい病気は、子宮に関する病気がダントツに多く、また独身女性であっても、将来の妊娠や出産に伴うリスクは抱えているのを忘れてはいけません。

そして、子宮がんや乳がんなどに罹ってしまうと、医療費がかかり収入の減少も考えられます。

経済的なダメージを少なくするためには、がん保険と医療保険はぜひ備えていただきたい保険です。

治療が長期になってしまった時には、就業不能保険で収入をカバーすることができます。また、生命保険は外貨建などの貯蓄性のある保険を選ぶのも良いでしょう。

この記事をお読みいただいた全ての独身女性の方にとって、保険選びの参考にしていただければ幸いです。無料相談も承りますので、お気軽にお問い合せください。

しかし、専業主婦でも、身に万一があった時や病気になった時の家計への負担は無視できないことがあり、保険に加入しておくことが有効な場合も考えられます。

そこで今回は、専業主婦が保険に加入するならばどんな場合なのか、どのような保険に加入すると良いか、お伝えします。

1.専業主婦にとって生命保険が有効なケース

生命保険へ加入し死亡保障を確保する目的として最も多いのは、大黒柱に万が一のことがあったときに、遺された家族が経済的に困らないようにするためです。

これに対し、自分でお金を稼ぐわけではない専業主婦については、一般に、大黒柱にかけているような死亡保障は必要ないと言われます。

確かに、大黒柱に比べれば、専業主婦にもしものことがあっても家族が経済的に追い詰められるような可能性は低いと考えられます。しかし、だからと言って、専業主婦には死亡保障が全く不要というわけではありません。

以下の目的で加入することが考えられます。

• 育児のためのお金を確保する
• 整理費用を確保する

それぞれについて簡単に解説します。

1-1.育児のためのお金を確保する

専業主婦の死亡保障が特に有効なのは、子どもがまだ幼い場合です。

小さな子どもがいる家庭で、母親に万一のことがあると、父親だけでその子を育てていかなければなりません。

託児所に預けたり、ベビーシッターを頼んだり、学童保育に預けたりすることになれば、その分の費用がかかることになります。

それを前提に、明治安田生命が2019年10月に行った「子育て費用に関する意識調査」の結果をご覧ください。0～6歳の子どもがいる世帯において、子育てにかかる費用の平均額は以下の通りだったとのことです。

• 共働き世帯：46,005円（不足していると感じる金額は25,509円）
• 専業主婦世帯：32,637円（不足していると感じる金額は20,803円）

自宅で子どもの世話ができる専業主婦世帯と比べると、共働き世帯の方がお金がかかっていることが分かります。

そして、子どものいる専業主婦世帯で専業主婦に万一のことがあると、託児所やベビーシッター、学童保育の費用等、共働き世帯と同じくらいのお金がかかることが予想されます。

あくまで平均値なので、必ずしもこのぐらいの金額が必要というわけではありませんが、このくらいまとまったお金がかかる可能性があることは頭の片隅においておいてもよいかもしれません。

また、父親が幼い子供の世話をするのであれば、保育園への送り迎え等で今までのように仕事ができない可能性もあります。

こういったことを考慮すると、専業主婦の方(母親)に万一のことがあった時に死亡保障があって、まとまった額を受け取れるなら、どれだけ助かるかは言うまでもないでしょう。

1-2.整理費用を確保する

次に、整理費用(葬儀代・お墓代)を確保する役割です。

たとえば、葬儀代だけとってみても、鎌倉新書の「第4回お葬式に関する全国調査(2020年)」によれば、平均184.3万円かかっています。

もちろん、地域や世帯によってどんな葬儀をするか大きく異なります。ただし、このぐらいまとまったお金が必要になる可能性があるということです。

特に、貯蓄が少ない世帯にとっては、整理費用が遺族にとって経済的に大きな負担になることがあります。

生命保険でまとまったお金を準備できれば、その負担を軽くすることができます。

1-3.【参考】専業主婦はどんな生命保険を選ぶとよいか

一口に死亡保障がついた生命保険といっても、種類がいくつかあります。

その中で専業主婦はどんなタイプを選ぶとよいでしょうか。代表的なパターンとしては、以下2つがあげられます。

• 死亡保障のみ安く備えたいなら「定期保険」
• 老後の貯蓄としても活用したいなら「終身保険」

以下、1つずつ簡単に解説します。

1-3-1.死亡保障のみ安く備えたいなら「定期保険」

生命保険の中でも、期間が決まっていて保険料が掛け捨ての「定期保険」ならば安い保険料で死亡保障を備えることができます。

たとえば、「子どもが大きくなるまでの間だけ安価な保険料で備えたい」ということなら、保険期間10年の定期保険を選ぶ方法があります。

以下、参考までにA生命の定期保険の契約例を紹介します。

• 契約者：30歳女性
• 保険金額：300万円
• 保険期間：10年間
• 保険料：552円/月

このように、大変安価な保険料で、まとまった保障額を確保することができます。

なお、保険期間は10年間ですが、10年経ったら直ちに保険が終わるわけではなく、自動更新され、その都度保険料が上がっていきます。

1-3-2.終身保険を使えば同時に老後のための貯蓄も可能

生命保険には、老後の資金の積立の役割も果たす「終身保険」もあります。

定期保険より保険料がかなり割高になりますが、健康に老後まで過ごせば、それまで支払った保険料より多くの解約返戻金を受け取れるものが多くなっています。

以下、参考までにB生命の終身保険(低解約返戻金型終身保険)の契約例を紹介します。

• 契約者：30歳女性
• 保険金額：300万円
• 保険期間：終身(一生涯)
• 保険料払込期間：60歳まで
• 保険料：6,405円/月

保険金額は定期保険の契約例と全く同じ300万円ですが、保険料が7倍と相当割高です。

ただし、60歳まで保険料を払った後で解約すれば、それまでに支払った保険料総計が2,305,800円であるのに対して、2,499,180 円(返戻率108.3%)のお金が戻ってきます。

また、米ドル建て終身保険、変額終身保険を選ぶと、より貯蓄の効率が高くなります。詳細はそれぞれのリンク先をご覧ください。

2.専業主婦が病気になった時の保険

重い病気になり治療が必要となれば、場合によっては医療費がかさむ可能性があります。

そのため、専業主婦でも保険で備えておくことは有効です。

しかし、病気になった時の保険にも種類があるので、特に有効性が高いものを選ぶべきです。

2-1.医療保険の優先順位は高くない

病気になったときの保険として、まず思い浮かべるのは医療保険だと思います。

医療保険は、「入院日額●円」「手術1回●円」という保障が基本となっています。

しかし、この基本的な保障は必ずしも昨今の医療事情に合っていません。その理由として2つのことが挙げられます。

第一に、入院期間の短期化です。数日で退院するケースや日帰り入院も増えています。

その背景には、医療技術の進歩や、国が在宅・通院での治療を推進していることがあります。

第二に、高額療養費制度のおかげで医療費が高額になり過ぎないこともあげられます。

高額療養費制度とは公的な医療保険制度の1つで、この制度により毎月の医療費の自己負担額の上限が所得ごとに決められています。上限額を超える費用がかかったら、その分は負担しなくて良いのです。

これらの点から、医療保険の優先順位はあまり高いとは言えません。加入するならば、慎重にプランを組む必要があります。詳しくは後ほど改めてお伝えします。

2-2.医療保険より優先度が高い保険

次に、医療保険よりも優先順位が高い保険にはどのようなものがあるのか、簡単に説明します。

たとえば、がん保険です。

がんになると治療期間が長期化しやすく、高額療養費制度を利用したとしても、それが数ヵ月・1年以上と続けば負担もかさみます。

また、入院より在宅・通院での抗がん剤・放射線治療の期間が長くなる傾向にあり、従来通りの医療保険ではカバーできません。

その点、昨今のがん保険には、このような現在のがん事情に即した保障内容のものがあります。

ここではがん保険についてお伝えしましたが、他には、がんだけでなく、がんを含む三大疾病（がん・心疾患・脳血管疾患）になった場合を保障する三大疾病保険もあります。

また、要介護状態になってしまった場合の介護費用を保障する介護保険もあります。

医療保険の必要性や保険の優先順位の比較については、詳しくは「医療保険の必要性を保障内容と医療の現実から考える」をご覧ください。

2-3.医療保険の特約でニーズの高い特約を安く備える方法もある

前述の通り従来の医療保険は、昨今の医療事情に合わなくなっています。

そんな中で、より優先順位の高い保障を「特約」として付けられるタイプの医療保険もあります。

このタイプの医療保険の中には、優先順位の高い保障について別々の保険を選んで加入するよりも、特約としてそれらの保障を付けることで保険料が割安になるものもあります。

以下、C生命の医療保険の契約例を紹介します。

• 契約者：30歳女性
• 入院日額（女性特有の病気）：6,000円/日（10日目までは一律6万円）
• 入院日額（ガンのとき）：6,000円/日（10日目までは一律6万円）
• 入院日額（上記以外）：3,000円/日（10日目までは一律3万円）
• 女性疾病入院給付金：3,000円/日
• 手術費用(女性特有の病気)：9万円
• 手術費用(上記以外)：3万円(入院中)、1.5万円(外来)
• 先進医療特約：あり
• がん診断給付金：100万円(1年に1回限度、2回目以降は入院が条件)
• 三大疾病入院給付金：60万円(1年に1回限度)
• 終身介護保障特約(終身年金)：36万円/年
• 保険料：4,774円/月

この契約例では、入院費用を日額3,000円（一般的には日額5,000円などが多い）と低く抑えた上で、特約として、がんと診断された場合や三大疾病で入院した場合に一時金を受け取れるようになっています。

一時金は使い道が自由であるため、治療費そのものの他、入院準備の費用、家族がお見舞いに通うための交通費などとしても利用することができます。

また、要介護状態になった場合の終身年金(36万円/年)の保障も加えています。

さらに女性特有の病気（がん、子宮の病気、帝王切開など）の際には、入院給付金・手術給付金を余計に受け取れるようになっています。

医療保険を選ぶのであれば、このように特約が充実したプランを組むことをおすすめします。

3.専業主婦でも「働けなくなった時の保険」に加入できる

病気や怪我などで働けなくなった時に、収入の一部をカバーしてくれる「所得補償保険」「就業不能保険」という保険があります。

字面だけだと所得がある人のためだけの保険のように見えますが、実は専業主婦の方も加入することができます。

これらの保険も、専業主婦が加入しておくメリットの多い保険となっています。

3-1.小さい子どもがいる場合に有効

専業主婦が所得補償保険に加入するメリットがあるのは、主に小さな子どもがいる場合です。

専業主婦が働けない状態になると、小さな子どもの世話を他の人が見なければなりません。

場合によっては夫が仕事を休まなければなりませんし、ベビーシッターを頼んだりするのにもお金がかかります。

長期化するような場合には、託児所や保育園の利用も検討しなくてはいなけないかもしれません。

そのため、専業主婦でも、所得補償保険や就業不能保険が有効となります。

なお、所得補償保険と就業不能保険の違いについては、簡単に言うと、所得補償保険はドクターストップがかかって一時的に仕事を休まなければならなくなった場合をカバーするもの、就業不能保険は回復困難な状態が長く続く場合をカバーするものとイメージしていただければ結構です。

詳しくは「収入保障保険と所得補償保険・就業不能保険の違いと使い分け」をご覧ください。

3-2.所得補償保険の契約例

参考までにD損保の所得補償保険の契約例を紹介します。

• 契約者：35歳女性 専業主婦
• 補償対象：仕事を休まなければならないという医師の診断書が出た場合
• てん補期間(保険金を受け取れる期間)：2年
• 免責期間：4日(働けなくなって5日目から保険金を受け取れる)
• 就労不能な状態になった場合の保険金：月額10万円
• 保険料：月額1,140円
• 特約：妊娠に伴う身体障害保障特約

ご覧の通り、この契約例では働けなくなった時に毎月10万円の保障を最長で2年間受け取ることができます。

また「妊娠に伴う身体障害補償特約」を付けています。これは、妊娠・出産・流産・早産で働けなくなった場合もカバーするものです。

まとめ

専業主婦は外で働いて収入を得るわけではないため、一家の大黒柱と同等の保障までは必要ないと考えられます。

しかし、万が一のことがあった場合や、病気やケガで療養しなければならなくなった場合、家族の経済的な負担が大きくならないよう、保険で備えておくことが有効な場合があります。

もし、専業主婦の方で保険を検討する場合は、この記事でお伝えした内容を踏まえ、本当に必要な保障を無駄なく吟味することをおすすめします。

子宮頸がんは命はもちろんのこと、出産の機会まで奪ってしまう可能性がある怖い病気です。

怖い病気なのはわかっていても「原因は何なのか？」「どうやって予防をすればいいのか？」わからない人も多いのではないでしょうか？

子宮頸がんには、1つだけ他のがんと違う点があります。

それは、医学的な研究の結果として「原因が特定されている」という点です。他のがんの原因については、生活習慣や遺伝といった諸説はあるものの、明確な原因が特定されていないため予防は困難です。

しかし、子宮頸がんは原因が特定されているので、定期検診によって予防できると言われています。予防ワクチンもありますが、副作用も多く報告されているのでおすすめしません。

100％確実に病気を予防することはできませんが、子宮頸がんの原因と予防について少しでも知識を深めていただければと思います。

はじめに：子宮頸がんとは

子宮の入口付近「子宮頸部（しきゅうけいぶ）」にできるがんを「子宮頸がん（しきゅうけいがん）」といいます。

子宮頸がんは子宮がんのうち約7割程度を占めます。以前は発症のピークが40～50歳代でしたが、最近は20～30歳代の若い女性にも増えてきており、国立がん研究センターの「がん統計予測」によれば、2020年には10,900人が新たに子宮頸がんと診断されると予測されています。

1.  子宮頸がんの原因はウィルス

子宮頸がんの原因は、ヒトパピローマウイルス（HPV）というウイルスの感染が関わっていると考えられています。このウイルスは、子宮頸がんの患者さんの90％以上で見つかっています。

ヒトパピローマウイルスはとてもありふれたウイルスなので、性交渉を経験したことのある女性の80%が感染するといわれています。なのでほとんどの女性が子宮頸がんになる可能性があります。

感染したからといってすぐにがんが発症するわけではありません。

人間の免疫力によって多くの場合、ウイルスは体から自然に排除されます。

しかし、この機能がうまく働かずにウイルスが子宮頸部に残り、長い間感染が続いた場合に、その部分の細胞が少しずつがん細胞へと進行してき、子宮頸がんとなります。

2. 子宮頸がんはある程度進行するまで症状が出ない

子宮頸がんは発症しても症状はすぐには出ませんので毎年検診を受けて早期発見するしかありません。命はもちろんのこと、妊娠や出産の可能性まで奪ってしまい、生活や人生に大きな影響を及ぼす病気なので毎年の検診は必ず受診しましょう。

以下の症状が出たら注意してください。

• 月経以外の出血
• 性交時の出血
• おりものの異常（量が増える・変色など）
• 排尿が困難

もし異常を感じた場合にはすぐに医師に相談をしましょう。

3. 子宮頸がん2つの予防法

子宮頸がんを予防法は2つありますが、最優先なのは検診を受けることです。先ほどお伝えしたように、進行が遅く2年に1回検診を受ければ概ね防ぐことができます。もう一つの予防法は予防接種ですが、副作用も数多く報告されており、出来るだけ避けたほうが賢明です。

3.1. 2年に1回必ず検診を受けること

子宮頸がんの1番の予防法は2年に1回は必ず検査を受けることです。子宮頸がんは長い期間で徐々に進行していくものなので、異形成の段階での発見が重要になります。

異形成からがんに進行するまで5年～10年かかるといわれていますので、異形成の段階で発見できれば子宮頸がんになることを防ぐことができます。

※異形成とは
子宮頸がんになる前の細胞は、異形成と呼ばれる正常な細胞とは異なった形をしています。異形成の原因はHPVの持続感染です。
HPVに感染しても、約90％の人は免疫機能によってウイルスを体外に排除できますが、ウイルスを排出できずに感染が長期化すると異形成になることがあります。
異形成は程度によって「軽度異形成」→「中等度異形成」→「高度異形成」と進行し、異形成の一部は子宮頸がんへ移行します。がんに進行する可能性が一番高いのは「高度異形成」で、高度異形成の20〜30％ががんに進行すると考えられています。でも異形成の段階で治療をすれば子宮頸がんにはなりません。
この異形成を発見する検査が、子宮がん検診で行われる細胞診です。

2年に1回必ず定期検診を受診していただき、異形成の段階で異常を発見できれば、子宮頸がんを防ぐことができます。

3.1.1.　定期検診の流れ

①  問診
問診では問診票を記入し、医師から質問をされます。流産、中絶の有無、性交渉の経験ど答えにくい質問をされることがありますが、正直に話すことが大事です。その情報が外部にもれることは絶対ありません。

②  内診
内診台に乗り、医師による診察を受けます。子宮頸部の状態を目で確認することが視診で、内診では子宮全体と卵巣・卵管などを触って調べます。

③  細胞診
やわらかいヘラやブラシのようなものを腟内に挿入し、 子宮頸部の表面を軽くなでるようにして細胞を採取します。ほんの少し出血することはあっても痛みなどを感じることはほとんどありません。

通常、検診結果は2週間～3週間くらいで出ます。

3.1.2.　細胞診結果はクラスⅠ～Ⅴまでに分類される

子宮頸がん検診では細胞診がメインとなります。

細胞診の結果は以下のようになります。

※コルポ診とは
コルポスコープ（腟拡大鏡）と呼ばれる器具を腟内に挿入し、食用のお酢とほぼ同じ、3％酢酸を塗布した後、子宮頸部粘膜表面を拡大して観察する診断法です。肉眼では見ることができない病変の広がりや前がん病変、初期がんを発見することができます。

3.1.3.　検診の費用は無料の場合もある

子宮頸がんの検診は受ける場所によって金額が異なります。

厚生労働省の女性特有のがん検診推進事業として、対象年齢の女性に対し子宮頸がん及び、乳がん検診の無料クーポンも配布されています。子宮頸がんの検診の場合、20・25・30・35および40齢の女性が対象です。

自治体にもよりますが費用は掛かったとしても1,000円～2,000円のケースが多いようです。

会社の健康診断に関しても少額で検診を受けれます。

※参考　厚生労働省HP「がん検診推進事業について」

3.2.　予防ワクチンを受ける

予防策の1つが予防ワクチンを受けることです。10歳以上で予防ワクチンが受けれるようになります。

子宮頸がん予防ワクチンは、子宮頸がんそのものを予防する効果はなく、あくまでもHPV感染を防ぐことを目的としたワクチンです。

子宮頸がん予防ワクチン接種によって、HPV感染やがんになる過程の異常（異形成）を予防する効果は確認されており、子宮頸がんとその前がん病変、外陰上皮内腫瘍、腟上皮内腫瘍、尖圭コンジローマなどの発症を防ぐことができます。

3.2.1.　予防ワクチンは3回受ける

予防ワクチンは半年の間に3回受けると大きな効果が期待できます。同じワクチンを3回接種します。

3.2.2.　予防ワクチンですべてを防げるわけではない

ワクチンの接種は高リスク型の2種類のHPVの感染から子宮頸部を守ることで子宮頸がん予防効果を発揮します。

しかし、ワクチンでは予防できない高リスク型HPVもあります。早期発見と治療のために、ワクチン接種とあわせて定期的な子宮頸がん検診を受けることが重要です。

3.2.3.　予防ワクチンの副作用には要注意

予防ワクチンは子宮頸がんの原因であるHPVへの感染を防ぐことができますが、一方で副作用も多く報告されています。

現在専門家によっても意見の分かれるところなので慎重に判断しましょう。

詳しくは厚生労働省HPから見られるリーフレットをご覧ください。

3.2.4.　予防ワクチンは公費の助成を受けられるようになった

予防ワクチンが認可された当初は「任意接種」扱いで3回分の費用約6万円は自己負担でしたが、2013年4月1日から法律で定められた「定期接種」となり、対象者は公費の補助を受けられるようになりました。詳しくはお住いの自治体に確認してください。

※参考　厚生労働省HP「子宮頸がん予防ワクチンQ&A」

4.　子宮頸がん3つの治療法

がんの進み具合やがんの部位、年齢、合併症の有無などによって治療法を決定します。初期のがんであれば、妊娠の希望を考慮することもできます。

4.1.　手術は大きく分けて2種類

がんの進み具合によって術式が変わってきます。上皮内がん（クラスⅣ）までであれば円錐切除術によって子宮を残せる可能性がありますが、浸潤がん（クラスⅤ）の場合は円錐切除術ではがんが取り切れず子宮全摘出になる可能性が高いです。

4.1.1.　初期のがんであれば円錐切除術

子宮頸部をレーザーメスにより異常な部分を円錐状に切除します。レーザーメスは普通のメスを使用するより、出血が少ないという特長があります。頸部を円錐状に切除したのち、出血と病巣の取り残しを防ぐという意味で切開部分に熱変性を加えます。手術時間は30分ほどで通常3泊4日の入院で行えます。

子宮を残すことができるため、術後の妊娠・出産にもほとんど影響はないとされていますが頸管無力症などの合併症の可能性もあります。

4.1.2.　浸潤がんの場合は子宮全摘術

がんの程度が軽い場合は円錐切除術で子宮を残すことが可能ですが円錐切除術で病変を取りきれない場合は子宮全摘術を行います。

4.2.　放射線治療で治療をする

放射線治療は主にがんの浸潤度が高い時に行われます。

放射線療法とは、X線、電子線、ガンマ線などの放射線を用いて、体にメスを入れることなく、安全にがんを治療する方法です。

放射線治療は、子宮がんのなかでも子宮頸がんに効果を発揮します。完治を目指した根治照射のほかにも、がんによる出血や痛みなどの症状の緩和に有効です。手術のあとに再発予防の目的で照射する場合もあります。さらに、再発や転移した病巣にも効き目があります。

4.3.　抗がん剤など化学療法で治療をする

子宮頸がんの主な治療は手術と放射線になりますが、浸潤度が高い場合がんの進行を抑えるのに抗がん剤を使用します。

ただ放射線治療に比べて副作用が出る可能性が高いと言われています。薬によって副作用も違うので医師からの説明を受けましょう。

5.　がん保険に加入しているとき細胞診でクラスⅢ以上と診断されたら給付金の対象となる可能性がある

民間のがん保険に加入している場合、子宮頸がんのどの段階になったら給付金が支払われるのかが重要になります。がん保険はがんと診断されたら給付金が支払われる保険ですが、がんにも種類があります。

大きく分けると以下の2つに分かれます。

• 悪性新生物
• 上皮内新生物

上記のように2つに分かれますが悪性新生物の場合どのがん保険でも給付金の対象となります。しかし上皮内新生物の場合給付金が出ない、または少ないケースがあります。

子宮頸がんは上皮内新生物と診断されるケースが多いがんです。

また上皮内新生物も給付の対象となるがん保険に加入している場合でも、子宮頸がんの場合どの状態になったら給付金が支払われるのかはがん保険によって違いがあります。

もし細胞診でクラスⅢ以上と診断されたら保険会社に確認しましょう。

まとめ

子宮頸がんは原因が特定されており、進行が遅い病気なので、定期検診を受けることが最大の予防法となります。異常が見つかった場合でも、早期発見すれば重篤な状態になる前に治療を受けることができます。

予防ワクチンは副作用も多く報告されているので、定期検診による予防を心がけましょう。国もがん検診には力を入れており無料クーポンも配布されています。

子宮頸がんは妊娠・出産の機会を奪ってしまい、生命をも脅かします。

特に20代～30代の女性は子宮頸がんになる人が増加しているので、必ず定期検診を受診するようにしましょう。