がんの治療費はいくらかかる?必ず知っておきたい5つのポイント

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がんはたいへんだとよく聞くけれども、がんになったら実際どれくらいの治療費が掛かるのか気になると思います。

今の時代、男性は2人に1人(53.6%)、女性は3人に1人(40.5%)ががんになるといわれています。
(※国立がん研究センターがん対策情報センター「年齢階級別罹患リスク(2005年)」)より

約2人に1人、あるいは3人に1人は一生涯のうち、がんにかかるといわれているように、がんは私たちの身近に潜む病気です。

がんになったら治療費だけでなく、治療のために働けなくなったり何かと余分な出費がかさみます。

そこで今回はがんの治療費がいくらかかるのかお伝えしたいと思います。

1. がんになったときの治療費はいくら?

がんになると以下の治療費がかかります。

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健康保険には、手術や入院などにより、1ヶ月の自己負担額が
一定を超えないように、高額療養費制度というものがあります。

高額療養費制度は負担上限が決められており、自営業の国民健康保険でも、
会社員の健康保険でも利用できる制度です。

もちろんがんの治療も給付対象です。

高額療養費は高額医療費控除と混同してしまいがちですが、

高額療養費制度は健康保険が適用される3割負担で算出された治療費が
自己負担限度額を超えたら支給されます。

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2. 健康保険対象外の出費

健康保険の対象外の全額自己負担となる内容には以下のものがあります。

チェックしておきましょう。

  • 差額ベッド代(少人数部屋を利用する際の室料、平均約5000円/日)
  • 食事療養費の負担分
  • 病室でのテレビ代
  • 先進医療の技術料
  • 薬価基準収載前の承認医薬品の投与
  • 保険適用前の承認医療機器の使用など

3. がん治療の入院日数は23.9日間

さて、がんになったときの金銭的なダメージは、「がん治療を受けている期間」の
給与がもらえないことですよね。

ではここで「がん治療の入院日数」を見ていきましょう。

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平成11年には平均で40.9日間と1ヶ月以上がん治療で入院するのが平均でしたが、

10年後の平成20年には平均23.9日間まで短くなりました。

がん治療のための入院日数は短期化している傾向にあります。

しかし、このように入院日数が短期化しているとはいえ、入院している期間、
給与が支給されないのは非常に大きなダメージです。

3-1. 仕事ができなくなったら傷病手当金を活用する

会社員や公務員の場合、がんになって仕事ができなくなっても傷病手当金を活用すれば、ある程度カバーすることができます。
連続3日間欠勤すれば、4日目から傷病手当金が支払われます。

期間は1年6ヶ月です。

傷病手当金の受給要件

  • 業務外の事由による病気やケガによる療養の休業であること
  • 仕事に就くことができないこと
  • 連続3日間を含み4日以上の仕事に就けなかったこと
  • 休業期間に給与の支払いがなかったこと

自営業の人など国民健康保険に加入している場合は傷病手当金はありません。

建設業などが加入する国民健康組合が運営するものであれば、傷病手当金が
受け取れます。

4. 先進医療の治療費はどれくらい?

4-1. 先進医療とは?

厚生労働大臣が定める高度な医療技術を用いた療養のことで、
健康保険等の適用が検討されている技術でもあります。

ただし、この先進医療の治療は厚生労働大臣が定める医療施設で行われる場合に限られ、
先進医療にかかる治療費は全額自己負担となります。

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平成26年1月現在では、109種類の先進医療があります。

先進医療の治療は主にがん治療に使用される場合が多いです。

4-2. 先進医療の治療費はどれくらいかかるの?

先進医療を使用すると、技術料が保険適用外になるので、先進治療費は全額自己負担となります。

通常の診療・検査・投薬・入院料等については、保険適用になります。

先進医療の技術料は先進医療を受ける病院や種類によって異なります。

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5. 自由診療になると全額自己負担

5-1. 自由診療とは?

健康保険等を使用せずに治療を受けることを自由診察といいます。
日々がん治療に有効な治療が世界中で開発されていますが、国内で認められない抗がん剤などを使う治療法に対しては、健康保険等が適用されません。

先進医療にも該当しないため、自由診察で受けることになります。
しかも一連の治療で、健康保険等を適用する治療との併用は認められていません。

本来ならば健康保険が適用されるはずの治療費が全額自己負担になってしまいます。

5-2. 保険診療と自由診療の違いとは?

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保険診療は、健康保険が適用になる通常の治療のことで、通常自己負担は3割で高額療養費制度により上限から超えた部分は払い戻しが受けられます。

自由診療は健康保険が適用にならず、全額自己負担になる治療で、本来健康保険が適応される治療も含めすべて全額自己負担となります。

自由診療が適用になる場合には、医師から説明があります。

まとめ

公的医療保険制度はフルに活用する

がん治療は治療期間が長くなり、仕事に支障がでる可能性も。

しかし公的医療保険制度から保障がたくさん受けることができます。

がんになると医療費が高額になる可能性があるので、少しでも保障を
受けられるように公的医療保険制度をきちんと理解しておきましょう。

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