次のようなことでお悩みではありませんか?
・自分にピッタリの保険を選んで加入したい
・現在加入中の保険の内容で大丈夫か確認したい
・保険料を節約したい
・どんな保険に加入すればいいのか分からない
もしも、保険についてお悩みのことがあれば、どんなことでも構いませんので、お気軽にご相談ください。

結婚は人生の節目として、重大なイベントの1つです。
婚約から新生活の始まりまで、幸せに過ごしたいものですよね。
しかし、よく考えてみると、指輪代や結婚式代、新生活を始めるための費用など、色々な場面でお金が必要になってきます。
せっかくの人生の一大事、お金のことはあまり考えたくないでしょうが、目をそむくことのできない事実です。
そこで今回は、婚約から新生活の開始までに必要な「結婚資金」について、どのくらい必要なのかを見ていきます。
是非ご覧ください。
資産防衛の教科書編集部
最新記事 by 資産防衛の教科書編集部 (全て見る)
結婚情報を取り扱うゼクシィの調査(「ゼクシィ結婚トレンド調査 2020」)によれば、世間の「結婚費用」の相場は469.2万円です。
筆者個人の感想としてはそんなにかかるのかという感想なのですが、皆さんはどのように感じましたか?
内訳はどのようになっているのでしょうか。
詳しく見ていきましょう。
婚約というとまずイメージに浮かぶのが婚約指輪でしょう。
しかし、婚約指輪以外にも、日本の伝統的なしきたりに合わせるとお金がかかってくるものがあります。
それが「結納」です。
結納は、婚約を正式に整えるため儀式として、古くから行われている日本の伝統的な婚礼行事のひとつです。
地方ごとによってしきたりや手順に細かい差がありますが、「結納金」や「結納品」といったお金や物品を新郎新婦両家で取り交わすのが一般的で、式自体、結納金、結納品に費用がかかってきます。
東海地方など、地方によっては相当まとまったお金が必要です。
婚約指輪の金額はまちまちですが、全国平均で35.7万円程です。
地域によって相場は変わり、首都圏では平均39.3万円と、全国平均より高くなる傾向があります。
参考:「ゼクシィ結婚トレンド調査 2020」
日本のしきたりとして残る結納ですが、「食事を含めた結納式の費用」の全国平均は22.7万円です。
しかし地域による差が大きく、たとえば「宮城・山形」が8.2万円なのに対し、「首都圏」は36.3万円です。
加えて、結納金と結納返しにもお金がかかり、結納金の全国平均は94.9万円、結納返し(現金の場合)は38.2万円となっています。
結納返しは現金であることが多かったのですが、近年では品物を送ることも多くなってきており、現金よりも品物で送る場合の方が費用は全国平均が24.8万円と少ないです。
また、結納返しを行わないというケースも全体の 34.6%程度存在し、予算に合わせて柔軟な対応がしやすい部分であるといえます。
参考:「ゼクシィ結婚トレンド調査 2020」
結婚式にかかる費用の平均は、 362.3万円となっています。
挙式代や衣装費など、考えるだけでも多くの出費が必要なのが想像できますね。
最もお金がかかるのが料理で、平均119.4万円です。
また、写真の撮影費など細かい費用もかさみ、上記のような金額になることが多いようです。
年代によっても結婚式代の平均は違います。
詳しくは下記のリンクをご覧ください。
参考:「ゼクシィ結婚トレンド調査 2020」
結婚式後にも、お金がかかる場面があります。
まず、ご祝儀のお返しです。
一般的にご祝儀の半分程度の物をお返しすることになるため、ご祝儀で賄える部分ではありますが、注意が必要でしょう。
忘れてはならないのが新婚旅行です。
新婚旅行にかかる費用の平均は65.1万円ですが、行き先によって変化します。
当たり前ですが、海外の場合は費用は高くなりますし、国内であれば安く済みますね。
詳しくは下記のリンクをご参照ください。
参考:「ゼクシィ結婚トレンド調査 2020」
新生活で必要になってくる費用として、まず必要なのが引っ越し代です。
敷金・礼金や引っ越し費用の他、2人で暮らすにあたって家具の新調などが必要になってきます。
例えばベットやダイニングの机、いすなど、1人暮らしでは必要なかったものや、今まで1人用だったものについては購入が必要ですよね。
また、いままで外食がメインだったとしても、結婚後は自炊することが増えてくるでしょう。
新婚生活を始めるために 購入した「インテリア・家具・家電製品」の費用は、平均は52.1万円だったとのことです。
まとまった費用が必要となるので、前もって準備しておくとよいでしょう。
参考:「新婚生活実態調査2018」
ここまで見てきて、やはり結婚にはお金がかかるということが良く分かったでしょう。
上記ではあくまで平均を見てきましたが、見直す部分を見直せば、費用を抑えることもできます。
最も見直すべき部分なのが結納関係です。
最近では伝統にこだわらず、親族の顔合わせのみで済ませるケースも多く、その場合は結納関係の費用を抑えることができます。
上記で紹介した平均でみると、結納を行わないだけで平均117.6万円削減することが可能です。
次に見るべきは結婚式でしょう。
ペーパーアイテムの作成など、自分でできる部分は業者に頼まずに自分でやったり、撮影などは知人の力を借りたりすることで、費用を大きく抑えることが可能です。
また、北海道では「会費制」の結婚式が主流で、他県より結婚式の費用が相当抑えられています。
結婚式の予算を大幅に抑えたい場合は、「会費制」の結婚式を検討してみるのも良いでしょう。
会費の相場は15,000円~18,000円程度で、ご祝儀よりも安い傾向があるため、招待客にとっても優しい式になるといえます。
筆者の友人も会費制の結婚パーティーを催しましたが、会費は15,000円でした。
コースでの料理やウエディングケーキなどはちゃんとしたものが用意されていましたし、何より気兼ねなくカジュアルなパーティーで、新郎新婦、招待客共に楽しく過ごせたことが印象に残っています。
しきたりや形式にこだわりがなく、むしろカジュアルさに魅力を感じるという場合は、検討の余地があるといえるでしょう。
参考:札幌など北海道の結婚式は会費制が主流! 費用やマナーを解説 | マイナビ ウェディング
結婚というと昔からの伝統やしきたりがあり、それに合わせることを強制されていると考えがちです。
しかし、固定観念にとらわれず、費用のかかる部分を細かく見ていくことで、費用を抑えることが可能です。
また、結納や結婚式については、夫婦で細かく考えることで、オリジナリティのある思い出深い式にすることができるでしょう。
結婚にかかる費用についてお話ししてきました。
結婚というとどうしても結婚式だけに目が行きがちですが、婚約時、式後にも相当お金がかかることが分かりましたね。
特に婚約時の結納や結婚後の家具の新調などは想像しづらいものだったのではないでしょうか。
結婚は人生の大切なイベントです。
一度きりだからと大枚をはたいてしまいがちですが、一度冷静になって、身の丈に合った結婚をしましょう。
そうすれば、新婚生活も無理なく過ごすことができるでしょう。
次のようなことでお悩みではありませんか?
・自分にピッタリの保険を選んで加入したい
・現在加入中の保険の内容で大丈夫か確認したい
・保険料を節約したい
・どんな保険に加入すればいいのか分からない
もしも、保険についてお悩みのことがあれば、どんなことでも構いませんので、お気軽にご相談ください。

日本では、民間保険に入らなくても、以下のように、かなり手厚い保障を受け取ることができます。
多くの人が、こうした社会保障制度を知らずに民間保険に入ってしまい、 気付かないうちに大きく損をしています。
そこで、無料EBookで、誰もが使える絶対にお得な社会保障制度をお教えします。
ぜひダウンロードして、今後の生活にお役立てください。

トレーラーハウス投資で実現する節税と資産運用——4年償却・固定資産税ゼロの仕組みを徹底解説
「来年くらいまでは利益が出る見通しが立っているけれど、その先の会社の状況はわからない」——そんな不安を抱えている経営者は少なくありません。利益が出ている今のうちに損金を作りたいと考えても、オペレーティングリースは最低でも1,000万円規模の資金が必要で、手

年金繰り上げ受給は60歳が合理的?受給開始を前倒しすべき理由と実務上の注意点
「年金は原則通り65歳から、あるいはできるだけ遅らせて受け取る方が、月々の受給額が増えてお得だ」一般的には、このように受給開始時期を遅らせる「繰下げ受給」が、老後資金を最大化する王道として推奨される傾向にあります。確かに、額面上の月額受給額を最大化するとい

中小企業の設備投資を後押し!2つの特別税制優遇制度と節税効果の最大化
事業の持続的な成長を実現するためには、最新設備の導入やソフトウェアの刷新、生産ラインの自動化といった「攻めの投資」が必要不可欠です。しかし、多くの経営者にとって最大の障壁となるのが資金繰りの問題です。数千万円単位の大きな投資を行っても、会計上の経費(減価償

退職金とiDeCoは同時に受け取ると大損?手取りを最大化する出口戦略と「10年・20年ルール」
「退職金をもらって、長年積み立ててきたiDeCoも一気に受け取ろう」長年の勤労の対価として、まとまったお金を手にする退職のタイミング。しかし、受け取り方について深く考えず、なんとなく同時に受け取ろうとしている方は要注意です。実は、退職金とiDeCo(個人型

小規模企業共済と経営セーフティ共済の貸付制度を活用した資金調達と資産形成の実務
会社経営において「売上を上げる」「経費を削減する」といった議論は日常的に行われますが、意外と見落とされがちなのが「資金調達手段の確保」です。いざという時に手元資金がなければ、たとえ帳簿上は黒字であっても倒産に追い込まれるケースは珍しくありません。資金調達と

小規模企業共済の加入は慎重に!経営者が陥る「元本割れ」と「社会保険料」の深刻な落とし穴
「経営者になったら、まずは節税対策として小規模企業共済に満額加入するのが鉄則だ」「国の機関が運営している制度だから、銀行預金と同じような感覚で積み立てておけば、将来の退職金として100%戻ってくるはずだ」 経営者や個人事業主の間で、小規模企業共済は「

政府保証でほったらかし資産運用!富裕層が密かに実践する「軍用地投資」の全貌と最新事情
「不動産投資には興味があるが、空室リスクや家賃滞納、建物の修繕対応が面倒だ」「手元にあるまとまった現金を、安全かつ安定した利回りで運用できる置き場所はないか」「将来の相続税負担を少しでも軽くするための有効な手段を探している」 このような悩みを抱える資

個人事業主・小規模事業者が活用すべき補助金3選──最大1,500万円の支援制度を徹底解説
設備投資をしたい、広告を打ちたい、業務を効率化したい──しかし手元のキャッシュが減るのは怖い。これは多くの経営者が日常的に抱えるジレンマではないでしょうか。 特に個人事業主や小規模事業者にとって、まとまった出費は事業存続そのものに関わるリスクとなり得

法人設立時の致命的なミスを回避!「1円起業」の罠と資金を減らさないための5つの鉄則
「資本金1円からでも会社は作れる。初期費用はなるべく安く抑えて、まずは起業しよう」このように考えて、手軽に法人登記を済ませようとしていませんか?確かに、会社法上は資本金1円でも株式会社や合同会社を設立することは可能です。しかし、「法律で認められていること」

資産管理会社の設立メリットとは?個人と法人の税率差を活かした最強の資産防衛術
「将来の相続税が不安だが、具体的な対策がなかなか見えてこない」 「副業の不動産所得や株の配当が増えてきたが、所得税が驚くほど高く、手元にキャッシュが残らない」 このように感じている資産家や経営者、あるいは年収の高い給与所得者の方にとって、最強の