The following two tabs change content below.

• この記事を書いた人
• 最新の記事

保険の教科書 編集部

私たちは、お客様のお金の問題を解決し、将来の安心を確保する方法を追求する集団です。メンバーは公認会計士、税理士、MBA、CFP、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、行政書士等の資格を持っており、いずれも現場を3年以上経験している者のみで運営しています。

最新記事 by 保険の教科書 編集部 (全て見る)

• 火災保険は自転車保険代わりになるか？補償内容と違い - 2024年11月15日
• 注文住宅の価格について｜予算の相場はどれくらいか - 2024年11月14日
• 法人設立費はどこまで経費化できるか？その範囲と限界 - 2024年11月13日

1.老後の備えは健康が一番

老後の対策というとまずは「お金を貯めること」が頭に思い浮かぶでしょう。それはもちろん重要なことですが、まず初めにお伝えしたいのは「健康であることが老後の1番の備えである」ということです。

老後に生活が困窮する大きな原因の1つが、医療費によるものです。基本的に高齢になってからの医療費は現役世代の時よりも安くなりますが、大病の場合には公的保険だけでは対応しきれない場合があります。

健康保険から保障を受けることができ、高額にならないといわれている日本の医療保険制度ですが、家計の負担になるのは明白です。

そして、老後を迎えても健康で働く場所があれば、心配や不安も減ります。老後に働き収入を得ることができるのが、最大の老後の備えとなることでしょう。

近年では高齢化社会に対応すべく、ハローワークをはじめとする公的機関も高齢者の雇用環境を整えるのに力を入れています。

食生活や生活習慣の改善など、余計なお金を掛けなくてもできることは沢山あります。

豊かな老後を暮らすためには、自分の健康に投資すると思って、自分が体に良いと思うものを食べ、よく働きよく笑い、ストレスをためることなく夜もしっかり眠る。そんな毎日をおくることを日頃から心がけるべきだと考えます。

2.お金を計画的に貯める

老後を豊かに過ごすのに必要なのはやはり「お金」です。会社を退職して老後の生活になると、年金ではまかないきれない生活費の不足分を、貯蓄を切り崩すことでようやく成り立つ生活になります。

公的年金部分で足りない部分を確実に貯めていかないといけません。65歳までにどれくらい貯めていくのか明確にし、逆算して月々貯める金額を決めましょう。

老後の生活費については「老後のお金はいくら必要か？準備のために知っておきたいポイント」を参考にしてください。

どのような生活をしたいかによって必要額は大きく違います。老後は趣味や旅行にお金を使いたいという人は、貯めておかないといけない金額がその分だけ大きくなるので、早めに計画を立てていきましょう。

3.自分の年金の状況を確認する

老後の生活を支える基本となるのが公的年金です。ただ、この公的年金もすべての人が同じように受取れるわけではありません。掛けている年数、収入などによって金額に差が出ます。そして中にはまったく年金を受け取れない人もいます。

就職してからずっと会社員の人は問題ないと思いますが、会社を辞めて脱サラした人などは自分の年金を必ず確認しておきましょう。

「ねんきん定期便」が毎年1回、誕生月に送付されています。納付期間、加入実績に応じた年金額などが記載されていますので確認しておきましょう。

もしわからない場合は日本年金機構に問い合わせをしましょう。

4.家族に依存をしない

日本は先進諸国の中でも、老後の生活を身内に依存する傾向が強い国です。

子供の年収が高いので、将来生活の面倒を見てくれると思っている人もいるでしょう。ただ、前節でもお伝えしたように、年功序列や終身雇用制度が崩壊した今、突然のリストラ、ボーナスカットなどの収入の減少はもちろん、病気で働けないなど不幸が起こることがあります。

これは子供だけではなく、兄弟、親など家族に何が起こるかわかりません。家族に頼るのではなく、自分自身で老後の生活費を準備しなければならないでしょう。

ただ、苦しい時には他人に頼るべきです。高齢化社会が進むのに伴い、支援してくれる公的機関や福祉関係者は増えています。助けてくれる人はたくさんいます。高齢者の中には他人のお世話になるのは恥だと思ってしまう人もいるようですが、生活に困窮したときには迷わず誰かに相談をしましょう。

5.住宅を正しく購入をする

老後を暮らすには、まずは住む場所を確保するのが先決です。ただし、住宅の購入時には注意しなければいけません。それは、無理な住宅ローンを組むことが老後破産の引き金になることがあるからです。

本来、老後の生活は、年金では足りない生活費の不足分を、貯蓄を切り崩すことでようやく成り立つ生活です。

それが、生活費の不足分に回せずに住宅ローンの返済に回さざるを得ない状況なわけですから、住宅ローンの利息負担も大きくのしかかってきて老後破産状態に追い込まれるケースは後を絶ちません。

そして、近年晩婚化が進んでいます。

それにあわせてマイホームを購入するタイミングも遅くなってきています。高度経済成長で給料が右肩上がりだった団塊世代の頃は20代前半で結婚して35年ローンを定年の60歳までに払いきるというライフスタイルでした。

しかし、晩婚化により初婚が30代になると35年ローンを組んでも、定年までに支払いが終わらないということになります。

定年後で既に収入が無いのにローンだけが残されているので、支払は当然、貯蓄を切り崩すことになることになります。

ローンが原因で老後資金が不足し、「マイホームはあっても生活費が足りない」という老後破産に陥ってしまわないよう、マイホームを購入する時には計画的にローンを組まなければいけないでしょう。

まとめ

老後の対策には時間が掛かります。お金を貯めていくのも、住まいを確保するのもすぐにできることではありません。時間が掛かることだからこそ、今すぐ対策をはじめましょう。

正しく対策をとっていれば、ゆとりある老後を送れるはずです。