学資保険は教育資金を積み立てて確保することを目的とした貯蓄性のある保険です。最近では利率が下がり、魅力が少なくなってきていますが、学費を安定して確実に貯めることができます。
ただ、実際に学資保険を検討する際には、子供の医療保障の特約を付けるかどうかは迷うところかも知れません。
そこで今回の記事では、学資保険の主な特約５つについての解説と、そもそも特約を付けるべきなのか？についてお伝えします。
学資保険の主な特約５つ
1. 払込免除特約
契約者である親が死亡したり、所定の高度障害状態になったときには、その後の保険料の支払いが免除される特約です。満期金やお祝い金は所定の時期に全額受け取ることができます。この特約は学資保険に自動的についてきます。
契約者を父親にするか母親にするかは悩ましいところですが、保険料免除措置があることを考えると、支払う保険料を稼いでいる方を契約者にしておくことが望ましいでしょう。
2. 育英年金特約
契約者である親が死亡したり、所定の高度障害状態になったときに、育英年金を所定の期間、毎年受け取れるという特約です。学資保険には、この特約が自動的に付帯される商品と、付帯を選択できる商品があります。
なお、育英年金というのは、契約者である親の死亡保障と同じことです。学資保険の貯蓄性を下げることになりますので、契約者である親が加入している死亡保険がある場合には、あまり必要ない特約です。
3. 医療保険特約
子供が入院や手術をした場合に、入院給付金と手術給付金を受け取ることができる特約です。医療保険の保険料相当の費用が掛かりますので、その分学資保険の貯蓄性を下げる要素となります。
4. 傷害特約
不慮の事故や指定された伝染病で死亡した場合に保険金を受け取ることができる特約です。また、不慮の事故で高度傷害になった場合には、傷害給与金を受け取ることができます。
5. 災害特約
不慮の事故により傷害を受けた場合に、その傷害に対して保険金を受け取ることができる特約です。ですから、身体の傷害がその事故と直接関係のない場合には支払われません。
特約はつけすぎると元本割れするので要注意
学資保険は、はじめから特約がセットになっている商品もたくさんあります。特約のついている保険は元本割れしている商品も多くあります。
たとえば、医療保険特約については、自治体（地域）によって異なりますが0歳から地域によっては中学校3年まで医療費助成している自治体があります。それを利用すれば健康保険の自己負担分を助成してくれますのでほとんどの医療費カバーできます。そのためこういった医療費助成制度がある期間は子供の医療保険の加入の必要性は少ないといえます。
詳しくは子供の医療保険に加入を検討する前に知っておくべき４つのポイントに記載しましたのでそちらをご覧ください。
できるだけ貯蓄性を高めたい、より利回りの高い運用をしたいという目的で学資保険を検討されているのであれば、余分な特約はつけないことが基本です。
利回りだけでなく、ついでに保障も充実させて安心を得たいということであれば付けてもよいでしょう。
（おまけ）返戻率をアップさせる方法
特約を付ければつけるほど、返戻率が下がっていくことになりますが、ここでは逆に、学資保険の返戻率をアップさせる方法をいくつかお伝えしておきます。
1. 保険料払込免除特約なしを選ぶ
中には、「保険料払込免除特約なし」のタイプがある商品があります。より「貯める」を重視するなら、保険料払込免除特則なしのタイプにすると、当然その分返戻率がアップします。
2. 払込期間を短くする
保険料を年払いや全期前納払いにすると、返戻率はアップします。前期前払いは、契約時に、保険料払込期間満了までの年払保険料を一括で支払う方法です。一括で支払うことで前納割引率が適用されて、保険料が安くなります。
3. 契約者を女性にする
両親が同じ年齢だと、契約者を女性にしたほうが保険料が安くなります。
4. できるだけ早く入る
契約者も被保険者（子ども）も年齢が低いほうが保険料は安くなります。
まとめ
学資保険は、子供の将来の教育費を積み立てていくことを目的とした主契約部分と、各種特約で構成されています。特約を付ければつけるほど、貯蓄性が低くなり、元本割れするリスクも高くなります。
学資保険に入る本来の目的はどういうものなのかをよく考慮して、特約を付けるかどうかを判断するべきでしょう。
できるだけ貯蓄性を高めたい、より利回りの高い運用をしたいという目的で学資保険に入るのであれば、余分な特約はつけないことが基本です。
