生命保険の中でも、終身保険は、保障が一生涯続き、しかもお金も貯められる保険と言われてきました。この記事をお読みのあなたも、興味がおありのことと思います。
実際、さまざまな年代・性別のお客様から終身保険に関するご相談を数多くいただいています。
特に、最近では、20~30代の若年層のお客様が「将来の年金がもらえないかもしれない」という不安感から、貯蓄のために終身保険をご検討されることもめずらしくありません。
しかし、少し前と今とでは、終身保険の活用法は変わってしまっています。なぜなら、マイナス金利で利率が切り下げられ、貯蓄目当てで加入するメリットは小さくなってしまっているからです。
また、万一の場合の保障として活用するにしても、掛け捨ての保険と上手に使い分ける必要があります。
そこで、この記事では終身保険が持つ2つの機能「死亡保障」「貯蓄」に注目し、終身保険を選ぶ時のポイントについて分かりやすくご案内してまいります。なお、おまけとして、資産家の方の相続対策として活用できる「一時払い終身保険」についても触れています。ぜひ最後までお付き合いください。
はじめに｜終身保険の2つの役割
終身保険は、2つの役割があります。
それは、あなたに万一のことがあった場合の「死亡保障」と、「貯蓄」です。
まず、「死亡保障」について言えば、終身保険の特徴は、一度加入すれば保障は一生涯続くという点にあります。途中で解約しない限り、必ず保険金を受け取れるのは大きな魅力といえるでしょう。
また、「貯蓄」について言うと、途中で解約すると加入年数に応じた「解約返戻金」が受け取れます。ただし、契約してすぐに解約をしてしまった場合、解約返戻金はほとんどないか、あっても、その金額は掛金と比べわずかとなります。
終身保険の保障は一生涯ですが、保険料の払込期間については契約時に選ぶことができます。大きく分けると、以下3タイプとなります。
- 終身払い：契約中は保険料を支払い続けるタイプ
- 有期払い：保険料の払込期間を一定の年齢や年数までに終わらせるタイプ
- 一時払い：保険料を契約時に一括で支払ってしまうタイプ
貯蓄の機能から見ると、払込期間をどのタイプにするかにより、解約返戻金の戻り率が大きく変化します。詳細については後ほど詳しく説明いたしますが、保険料をまとめて支払う方が、解約返戻金の戻り率も大きくなります。
これらのことを踏まえた上で、ここからは終身保険を選ぶ時の２つの目的、「死亡保障」と「貯蓄」のそれぞれについて、深く掘り下げてご案内してまいります。
1.死亡保障は整理費用のため
まず、あなたに万一があった場合の死亡保障、つまり本来の保険としての役割についてお伝えします。
生命保険がカバーするべき死亡保障は、大ざっぱに言えば以下の2つに分かれます。
- お葬式代等の整理費用
- 残されたご家族の生活費等
これらのうち、終身保険がおすすめなのは、お葬式代等の整理費用の準備のための活用です。
一方、残されたご家族の生活費等をまかなうのには向きません。なぜならば、保険料が非常に割高だからです。
例えば一家の大黒柱に万が一のことがあった時、残された家族がそれまでと変わらない生活を送るためには、数千万円の保障が必要になることがあります。小さなお子様がいる家庭では、将来の学費も考えなくてはいけません。
ところが、終身保険の保険料は非常に高めです。後でお伝えしますが、300万円の保険金を準備するのに、20代でも月4,000円以上のお金がかかります。したがって、終身保険では到底、ご家族の生活をまかなっていくことはできません。終身保険の死亡保障としての役割は、あくまでもお葬式代等の整理費用の準備に限られるとお考えください。
以下、終身保険で整理費用を準備する方法について、具体的な必要保障額や保険料を確認していきます。
1.1.葬儀代にかかる費用は約200万円
そもそもの話ですが、人の死によって発生する葬儀代などの整理費用はいくらあれば足りるのでしょうか？日本消費者協会の調査によると、葬儀にかかる費用の総額は約200万円となっています。
※「生命保険文化センターHP」より抜粋
地域によって平均費用に若干のバラツキがありますが、低い地域で135万円、高い地域で240万円ほどとなっています。実際には、葬儀の形式や規模によってかかかる費用は異なりますので、1つの目安としてお考えいただくのが良いでしょう。
このことから、終身保険で整理費用をカバーするには、おおよそ200万円程度の金額を設定すれば一般的な葬儀をとり行うことが出来ます。逆に考えると、200万円の貯金があれば、ワザワザ終身保険に加入する必要はない、と言えるかもしれません。
1.2.終身保険に加入するなら1歳でも若いうちに
終身保険で整理費用を準備するのであれば、できるだけ若いうちに加入していただくことをおすすめします。なぜならば、年配のお客様から「もっと若いうちに入っておけば良かった…」というお声を毎日のようにいただいた経験があるからです。
以下、A生命保険会社の終身保険の保険料をご覧ください。
このように、年齢が上がれば上がるほど、保険料はどんどん高くなっていくのです！
私の個人的な経験ですが、60代以上の方に多いのが「貯金とは別に、子供たちに迷惑をかけないようにお葬式代くらいは残したい」というお客様が多いということです。確かにそれが愛情というものかもしれません。
しかし、特に70代以上の方であれば、保険料は超高額となります。年金生活を送っている方に、高額な保険料の提示をするのは、とても心苦しいのが本音です。中には現役バリバリでお仕事をされていて、予算的には問題がないような方もいらっしゃいますが、健康状態によっては保険加入そのものが出来ないこともよくあることです。
終身保険に若いうちに加入していただきたい理由はもう一つあるのですが、それについては後ほどお話ししたいと思います。
1.3.家族の生活を守るには「掛け捨て」がダンゼンおすすめ
例えば一家の大黒柱に万が一のことがあった時、残された家族がそれまでと変わらない生活を送るためには、数千万円の保障が必要になることがあります。小さなお子様がいる家庭では、将来の学費も考えなくてはいけません。
むしろ、生命保険でカバーすべき優先順位としては、整理費用よりも、ご家族の生活費や学費等の費用の方が高いと言えるでしょう。
ところが、上の例でお伝えしたように、終身保険の保険料は非常に高めです。20代でも保険金300万円で月4,000円台です。これでは到底、万一の場合にご家族の生活を守ることはできません。
そんな時、ご案内したいのが「収入保障保険」です。収入保障保険では、保険金は原則として一括ではなく「毎月●万円」と給料のように受取る形になっています。終身保険とは異なり、保険期間が一定期間で終了し、解約しても解約返戻金は0円で、いわゆる掛け捨ての保険です。その分、保険料も割安に設定されています。
ここで、終身保険と収入保障保険の保険料について比較してみましょう。
具体例：35歳男性 保険金額3,000万円
【終身保険】
- 保険期間：終身
- 死亡保険金額：何歳でも一括3,000万円
- 月払保険料：45,600円（60歳まで）
【収入保障保険】
- 保険期間：60歳まで
- 死亡保険金額：毎月10万円、万一時35歳：毎月10万円×12ヶ月×25年間＝3,000万円
- 月払保険料：3,160円（60歳まで）
いかがでしょうか？あまりの保険料の差に驚かれたのではないでしょうか？
収入保障保険では、必要な時に必要な保障を効率よく備えられ、少しずつ保障額が減少していくのが最大の特長です。保障が減ることを不安に感じる方もいるのですが、一生涯に渡って3,000万円の保障が必要なケースは一般的には皆無でしょう。
これらのことから、残された家族のための生活費をカバーするような場合、終身保険は不向きであることがお分かりいただけたと思います。
収入保障保険の詳しい内容と正しい加入の仕方については「収入保障保険とは？必ず知っておきたい特徴とメリット・デメリット」をご覧ください。
2.貯蓄目的なら保険料を短期で払ってしまう
終身保険の2つ目の活用法は、死亡保障と同時に貯蓄をすることができる点にあります。ここでは、より効率よく資金を増やすためのポイントについてお伝えさせていただきます。
2.1.保険料を短期間でまとめて支払うと解約返戻率がアップする
はじめにお伝えしましたが、終身保険は保険料をまとめて支払ったほうが、より多くの解約返戻金を受け取ることができます。支払った保険料に対して、受け取れる解約返戻金の割合のことを「解約返戻率」と言います。
保険料の払込期間について、おさらいしていきましょう。
- 終身払い：契約中は保険料を支払い続けるタイプ
- 有期払い：保険料の払込期間を一定の年齢や年数までに終わらせるタイプ
- 一時払い：保険料を契約時に一括で支払ってしまうタイプ
貯蓄目的で終身保険に加入する場合、「終身払い」を選んでしまうと貯蓄機能のメリットを十分に生かすことができません。必ず「有期払い」を選択してください。現在、設定できる最も短い払込期間は「10年」となっています。
また、有期払いよりも一時払いのほうが解約返戻率は大きくなるのですが、これには数百万円単位のまとまった資金を払い込む必要があります。60歳以上の方が退職金等を活用し、一時払いを選ぶのも良いでしょう。
払込期間を短くして、払い方についても「月払⇒半年払⇒年払」のようにまとめて支払うと、解約返戻率は有利になります。
【具体例】35歳女性 保険金額300万円
- パターン① 保険料払込期間：終身 払方方法：月払
- パターン② 保険料払込期間：10年 払方方法：年払
貯蓄のことは考えず300万円の保障を買うだけであれば、パターン①の方が保険料は安くなります。とはいえ、貯蓄を目的として考えた時は、返戻率に圧倒的な差が出ることは一目瞭然ですよね。コチラの例は、終身払いと10年払を比較しているのでかなり極端な例ですが「まとめて短く支払う」ことが解約返戻率をアップさせるポイントになります。
また、解約返戻率もさることながら、終身保険は1歳でも若いうちに加入していただきたいと思います。少額でもコツコツ貯蓄をすれば、無理のない保険料で将来のための資産形成を行うことができます。何を隠そう、私自身も20代から終身保険で貯蓄を行ってる1人です。
2.2.保険料を払い終える前に解約すると損をする
終身保険をご契約される方に必ずお願いしているのが「保険料を払っている間は絶対に解約をしないでください！」ということです。なぜならば、払込期間中に解約をすると、それまで支払った保険料よりも戻ってくる解約返戻金は少なくなってしまい、結果として損をしてしまうからです。
さきほど、保険料はまとめて支払った方が有利とお伝えしましたが、同時にチェックしていただきたいのは、将来に渡って保険料を払い続けられるのか？という点です。
短期間でまとめて払えば、その分、保険料は高くなります。もし途中で解約してしまっては元も子もありません。返戻率が良くなるからといって、予算を超えるような払い方はやめましょう。収入と支出のバランスを考えて、プランを決めていただくようお願いいたします。
また、貯蓄目的でよく活用される保険に「低解約返戻金型終身保険」があります。この保険では、保険料を支払っている間の解約返戻金は低く抑えていて、払込期間が終了すると解約返戻率がグンと立ち上がるのが特長です。
ですから、払込中の保険料を抑えて保障を備えることができる反面、払込期間中に解約をすると大きな損失となってしまいます。
詳しくは「低解約返戻金型終身保険5つの活用法とメリット・デメリット」をご覧ください。
2.3.ドル建ての終身保険の方が返戻率が高い
ここまで終身保険を活用した貯蓄についてお伝えしてきましたが、現在、マイナス金利政策の影響で、終身保険は利率が悪くなってきています。なぜなら、国債で運用されているからです。
そこで最近注目されているのが、「米ドル」や「豪ドル」といった外貨建ての終身保険です。こちらのほうが圧倒的に有利な条件で資産運用を行うことができます。
一体どれくらいの差になるのか？具体例から確認していきましょう。こちらの例では分かりやすいように、1ドル100円で計算いたします。
【具体例】35歳女性 保険料払込期間：10年 65歳で解約した場合
【円建て：保険金額500万円】
- 月払保険料：32,570円
- 総払込保険料：3,908,400円
- 解約返戻金：4,324,050円
- 解約返戻率：110.6%
【外貨建て：保険金額50,000ドル（500万円）】
- 月払保険料：156.3ドル（15,630円）
- 総払込保険料：18,756.0ドル（1,875,600円）
- 解約返戻金：27,759.38ドル（2,775,938円）
- 解約返戻率：148.0%
このように、同じ500万円（50,000ドル）の保障でも、円建てより外貨建てのほうが安い料金で保険を買うことができて、さらに解約返戻率については37.4％も差があることが分かります。
外貨建てには為替リスクが伴うので、一概に比較できない部分もあるのですが、ここまで大きな差になることを考えると、外貨建ての終身保険を選ぶ方が増えてきているのが現状です。
外貨建て保険については「外貨建て保険とはどういうもの？知っておくべきメリットとデメリット」をご覧ください。
3.相続対策の「一時払い終身保険」
最後になりましたが、終身保険を相続対策として活用する時にオススメしたい一時払い終身保険について触れていこうと思います。
死亡時には、残された遺族が死亡保険金を受け取れます。保険金は「みなし相続財産」と扱われ、一応、相続税の対象になります。では、なぜ一時払い終身保険に加入すると相続税を減らせるのでしょうか？
それは、「500万円×法定相続人数」の額には税金がかからないからです。つまり、現金で資産を残すと課税されてしまう場合でも、一時払い終身保険を上手に利用することで、余分な税金を払う必要がなくなる、というわけです。
平成27年1月の税制改定で、遺産にかかわる基礎控除が引き下げられ、それと同時に最高税率が引き上げられました。結果、これまで非課税だった方でも、相続対策が必要になるケースが散見されています。
詳しくは「相続対策でお悩みの方必読！一時払い終身保険４つのメリット」をご覧ください。
まとめ
最後までお読みいただき、誠にありがとうございました。この記事では、終身保険をご検討する際に知っておいていただきたい2つの目的と活用法についてご案内いたしました。
終身保険には、大きく分けて死亡保障と貯蓄の2つの役割があります。
まず、死亡保障としては、葬儀代等の整理費用の準備に適しています。一方、残された家族の生活を守るための大きな保障としては、保険料が高額になるため不向きです。適しているのは収入保障保険になります。
次に、貯蓄の機能については、有期払いなど短期間でまとめて保険料を支払えば、支払った保険料の合計よりも多くの「解約返戻金」を受け取れます。保険料をドルで支払う外貨建て商品を選べば、さらに有利な条件で資金の活用をすることができます。
さらに、まとまった資産をお持ちの方であれば、相続対策として「一時払い終身保険」の活用がおすすめです。
何となく「終身保険に入っておいたほうがいいかも」とイメージしている方は、まずはご自身が保険に入る目的についてお考えいただきたいと思います。どんな保障内容が自分に合っているのか？お悩みの方は、保険の教科書執筆陣までお気軽にお問い合せください。
