葬儀を行うときに、気になるのが葬儀費用の平均額。
「お葬式はいくらかかるもの？」「お葬式の相場を知りたい！」という方も多いのではないでしょうか。
そしていつ必要になるのかわからない葬儀費用は生命保険で準備しておくのが最適です。
そこで今回の記事では葬儀費用の平均額、費用の内訳、葬儀費用に関する生命保険の活用法についてお伝えしたいと思います。
葬儀費用の相場が知りたい方や保険を活用して葬儀費用の準備を考えている方は必見です。ぜひ最後までご覧ください。
1. 葬儀費用の平均額は約196万円
日本消費者協会の「第11回『葬儀についてのアンケート調査』報告書（2017年）」によると、全国葬儀費用の平均額は約196万円かかっております。
しかしながら葬儀費用の最低額は20万円、最高額では800万円かかったという報告もあります。
葬儀といっても式の費用は葬儀の形式、規模、地方の習慣などにより大きく差が出ますし、飲食代などについても葬儀に出席する人の数により費用も変わってきます。
最近では身内の少人数で葬儀を済ませてしまうこともあるため、必ずこの平均額がかかるというわけではありませんが、「これくらいかかるんだ」という目安にしておくと良いでしょう。
2. 葬儀に必要な3つの費用とは？
葬儀にかかる費用は以下の3つになります。この「葬儀一式費用」「寺院費用」「飲食接待費」の3点を合わせた合計額が「葬儀費用」といいます。
- 通夜からの飲食接待費：30.6万円
- 寺院費用：47.3万円
- 接待飲食費用：121.4万円
- 合計：195.7万円
※各項目の金額は平均額で、上から3項目目までの合計と葬儀費用の合計とは一致しない。(財団法人 日本消費者協会「第11回『葬儀についてのアンケート調査』報告書（2017年）」)
【飲食接待費】
料理や飲み物、会葬返礼品を指す。会葬者数や内容などにより金額が異なる
【寺院費用】
読経料や戒名料などを指す。費用は寺社や教会により大きく異なるが、全国平均は51.4万円。読経や戒名が不要な場合はこの費用は発生しない
【葬儀一式費用】
遺体のお迎え・遺体の搬送・通夜・葬儀式・告別式・火葬・骨上げと続く葬儀葬送をとり行うために必要な物や人、場所にかかる費用のこと
通常、葬儀社が出す見積書には「葬儀一式費用」のみ含まれており、他の「寺院費用」や「飲食接待費用」は含まれていない場合が多いです。ですので、葬儀社の見積書が葬儀費用の総額ではありませんので注意しておきましょう。
3. 葬儀費用が上がるケースとは？
葬儀が終わり、後で届いた請求書を見てびっくり！ということがないよう、ここでは葬儀費用が上がってしまうケースをご紹介します。
ケース1：病院や警察で紹介された葬儀社に任せる
故人が病院や警察で亡くなった場合、病院や警察に紹介された葬儀社から移動や葬儀の契約を急かされる可能性もありますが、その際は慌てず、比較検討をしましょう。移動にあたり契約を強くすすめられる可能性もありますが、安易に契約を結ばないようにしましょう。
ケース2：品物のグレードアップや参列者の増加による費用アップ
棺や参列者に振る舞うお料理、返礼品のグレードアップなどにより費用が高くなるケースや参列者の数が最初の見積もりから増えると、その分のお料理や返礼品の費用分がアップします。また、寝台車や霊柩車の費用に含まれている距離上限を越えると追加で請求が発生するケースがあります。
3-1. 葬儀費用で後悔しない3つのポイント
事前の調査はしっかりと行う
故人が亡くなってから急いで葬儀の手配をすると費用面以外のところでも納得できない形のまま葬儀を依頼してしまうこともでてきます。葬儀社の担当者との相性なども重要なポイントになりますので、複数の会社に見積もりの依頼を行い、希望にできるだけ沿った費用と内容を提案してくれる葬儀社に決めましょう。
葬儀費用は総額で見積もりしてもらう
通常、葬儀社が出す見積書には「葬儀一式費用」のみ含まれており、他の「寺院費用」や「飲食接待費用」は含まれていない場合が多いです。ですので、見積書を依頼する際には総額でいくらになるのか、必ず確認するようにします。以下の項目を事前に調べたり、確認しておくと見積書の依頼がスムーズになります。
- 希望の葬儀形式、宗旨、様式など
- 通夜や告別式に自宅やその周辺の集会場を使用するか、斎場を使用するか
- 参列者の数と親族と一般の会葬者の内訳
- ご遺体の場所と葬儀を行いたい場所
- 故人と喪主の現住所
病院や警察に紹介された葬儀社でも安易に契約しない
これは先ほどもお伝えした通り、慌てて葬儀の契約をしないように注意しましょう。契約を結んでしまったあとでは変更はできません。大体の葬儀費用・葬儀の知識を知っておくだけで葬儀で後悔することを減らすことができます。
4. 終身保険を活用して葬儀費用を準備しよう
一般的に葬儀関連費用の200万～500万を準備するのに使うのが保障が一生涯続く「終身保険」です。定期保険だと期間が限定されるので葬儀代には通常終身保険を活用します。
終身保険で葬儀関連費用を準備するメリットは支払った金額よりも死亡保険金受取額が大きいことにあります。
そこで保険料が割安な低解約返戻金型終身保険を活用します。
【A生命の終身保険の例】
- 加入年齢：30歳
- 保険金：300万
- 保険料：月々6,669円(総額支払保険料240万円：60歳まで）
- 保険料払込：60歳まで
240万円総額保険料を支払ったのに対して遺族が300万受け取れることになります。
もちろん60歳までに死亡した場合はそこまでの保険料の支払いになります。いつ万が一があるかわからないので、葬儀代は早めに準備しておきましょう。
まとめ｜死亡保障を確保しながら老後の資金を貯めていくのがおすすめ
先ほどもご紹介した低解約返戻金型終身保険には貯蓄性があり、老後や葬儀費用の積立として活用することができます。
若くて大きな保障が必要な時は死亡保障として考え、子どもが独立して大きな保障が必要なくなったら解約をして貯まっているお金を老後の生活資金などにすることができます。
低解約返戻金型終身保険は保険料を設定期間まで支払うとお得な商品です。
貯まっているお金を年金で受け取ったり、介護年金にすることもできます。
あくまでも死亡保障の商品なので、もし途中で万が一のことがおこっても、設定した保険金が支払われます。
ただし、保険料払込期間に解約をしてしまうと損をしてしまいますので、しっかりと支払っていける金額を設定しましょう。
