The following two tabs change content below.

• この記事を書いた人
• 最新の記事

保険の教科書 編集部

私たちは、お客様のお金の問題を解決し、将来の安心を確保する方法を追求する集団です。メンバーは公認会計士、税理士、MBA、CFP、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、行政書士等の資格を持っており、いずれも現場を3年以上経験している者のみで運営しています。

最新記事 by 保険の教科書 編集部 (全て見る)

• 小規模企業共済の掛金の増額と減額まとめ【減額時のデメリットに注意】 - 2023年5月26日
• 加入前に知っておくべき！医療保険のしくみとは - 2023年4月7日
• 老後の仕事｜幸せな老後を送るために準備するべきこと - 2023年3月10日

1.検討の余地があるのは貯蓄目的での加入だが・・・

生命保険には、主に2つの目的があります。

1. 死亡保障や医療保障のため
2. 将来への貯蓄のため

このうち、死亡保障についてはそもそも、遺された家族の生活を支えるためのものなので、働いてお金を稼いでいない子どもに死亡保険をかける意味はありません。

また、貯蓄目的で生命保険を使う場合でも、子どもにかけるというのは有効であるとはいえません。

というのも、貯蓄するために活用できる生命保険には以下のようなもの考えられます。

• 養老保険
• 学資保険
• 終身保険

この中で、総合的に考えると終身保険が最も有用といえるのですが、終身保険は子どもよりも親を被保険者にする方が、あらゆる面で有利です。

以下、詳しく見ていきましょう。

2.養老保険｜そもそも増えない

養老保険は、保険期間中に死亡すると遺族に死亡保険金が支払われ、何事もなく満期を迎えると満期保険金がを受け取れる保険です。

昔は利率が高く、貯蓄ができる有用な保険だったのですが、現在では利率があってないようなものになっており、払込保険料の総額が、満期保険金を下回るものがほとんどです。

最悪の場合、元本割れを起こしてしまうので、貯蓄目的に加入するのであれば、もはや避けるべき保険となっています。

養老保険の現状については、詳しくは「養老保険で利率・返戻率の良いプランを選ぶため知っておきたいこと」をご覧ください。

3.学資保険｜積立効率が大幅に悪化している

学資保険は、加入し続けると、進学時など、一定のタイミングで進学学資金・満期額資金などの名目で給付金を受け取ることができます。

昔は無難でしっかり増える保険として、養育費の貯蓄に活用されることが多かったのですが、養老保険と同じく、マイナス金利になってからは利率がきわめて低くなっており、元本割れするものが大半になってしまっています。

また、死亡保障は、せいぜい、それまでに払い込んだ額が戻ってくるだけで、大きなメリットにはなりえません。

学資保険の現状については詳しくは「学資保険のすべて｜ベストな積立方法の選び方のポイント」をご覧ください。

現在においては、次にお伝えする終身保険の方が「まだ」マシです。

4.終身保険｜親にかけた方が有用

では、頼みの綱（笑）の終身保険はどうでしょうか。結論としては、こちらも、子どもにかけるのは合理的ではありません。親にかけるべきです。

代表的なものとしては、今なお根強い人気がある低解約返戻金型終身保険(円建て)の他、利率の高い米ドルで運用する米ドル建て終身保険、投資信託や債券等で運用する変額終身保険が挙げられます。

貯蓄目的で使用する場合、必要なタイミングで保険を解約し、解約返戻金を受け取ることで、まとまったお金を手に入れることができます。

共通していることは、解約しなければ死亡保障が一生涯続くことと、保険料払込期間満了まで解約しなければ、ある程度の利率による増額が望めるということです。

しかし、この終身保険は、親にかけるべきであり、子にかけるメリットは乏しいと言えます。

なぜなら、親にかけておけば、お金が積み立てられる他にも、親に万一があった場合、死亡保険金が支払われるので、子どもの養育費に充てられるという効果があります。

また、子どもと親とでは親の方が死亡のリスクが高いのは明らかです。

したがって、もし、子どもの方が解約返戻金の返戻率が多少高かったとしても、親に万一のことがあった場合のことを考えると、親が加入する選択肢をとるべきです。

以上、貯蓄目的であっても、子どもに生命保険をかける必要性は乏しいと言わざるを得ません。

まとめ

子どもに生命保険をかける必要性についてお話ししていきました。

生命保険の目的には、保障と貯蓄の2種類があります。

まず保障については、生命保険は遺族の生活を守るためのものなので、必要性は低いといえます。

次に、養育費等の貯蓄目的では、数ある商品のなかでも終身保険がおすすめですが、これも子どもにかける価値は乏しいと言えます。なぜなら、親に万一があった場合の子どもの教育費を用意するには親にかけた方が良いし、親の方が死亡のリスクが高いからです。