生命保険の更新の時に保険料を抑えるために注意すべき4つのポイント

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特に大きな病気をすることもなく40歳を過ぎ、保険に入っていることをすっかり忘れていた矢先・・・

「保険料が上がります。」

契約中の生命保険会社からこんな更新の案内が来て、更新後の保険料の高さにびっくりするという人も少なくありません。

「ええ!!こんなに保険料が上がったら払えないよ・・・」

こんなご経験をされている方、ご安心ください。

今回の記事では、契約中の生命保険会社から更新の案内が来たときに保険料を抑えるために注意すべき4つのポイントをお伝えします。営業マンに勧められるままに更新して損をした!ということにならないためにも、ぜひ参考にしてみて下さい。

更新型の生命保険とは?

生命保険の保障期間のパターンは以下の3つがあります。

  1. 全期型
  2. 終身型
  3. 更新型

このうち、1と2はシンプルで、「1.全期型」とは加入した年齢から60歳までといった形で、単純に初期設定でそのまま継続して完了するものです。これには、定期保険や養老保険、定期の医療保険などがあります。

「2.終身型」は一生涯の保障がつく形で、終身死亡保険と終身医療保険などがあります。

わかりづらいのが、3つ目の「更新型」です。

10年、15年など期限が来ると、その時の年齢で保険料を再度その時のリスクで計算し直して継続更新をするもので、更新の際に保険料が大きくアップします。例えば35歳で加入した計算式は10年経つとリセットされてしまい、改めて45歳の時点でのリスクに基づく計算式で保険料が算出されるわけです。

特に高齢になればなるほど保険料が高額に何倍にもなるケースもあり、保険料の高騰に悩まされることになります。

1000万円近く払い、最終的な保障は200万円といったことも・・・

例えば、200万円の終身保険に2000万円の定期保険特約が付く場合、35歳~44歳で月々1万円程度の保険料で加入できます。

ところが、45歳~54歳の更新では2万円近くに増加するのが一般的です。さらに死亡リスクが高まる55歳~64歳では4万円に達することもあります。

これら更新30年間で支払う保険料は約800万円近い金額になります。65歳を過ぎるとさらに何倍にもなる高額な保険料を支払わなければ2000万円の保障は到底手に入らず、年齢が上がれば上がるほど保険料に苦しめられる結果となります。

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この例だと、64歳で死亡すれば2200万円の保険金が支払われますが、払い込み終了後の65歳以降に亡くなった場合、支払われるのは終身保険の200万円のみです。

平均寿命の80歳ぐらいまで生きると、1000万円以上の保険料を支払って、最終的な保障は200万円という結果になるケースが多いのです。

このことを最初に生命保険に加入する時によく考えたうえで、全期型もしくは終身型も含めて検討したうえで加入する保険を決めることが大切です。

更新時の転換契約の提案には要注意

生命保険の更新時には、契約している保険会社から転換契約を勧められることがあります。

転換契約とは、契約者に今までの契約を一旦解約させ、その解約したときの払戻金を「頭金」として、旧契約のメリットを利用できなくなってしまうような新規の契約も多いので注意が必要です。

更新を迎える契約の何割かが終身保険を主契約として、そこに特約として定期保険がくっついているパターンのものです。

終身保険は、若いときに加入したものが有利である可能性が高いですし、利率も加入時の保険の方が圧倒的に高いというケースもよくあります。

更新の際に転換契約を行うことにより、何年も前に保険に加入していたことによって受けられるこういったメリットを失ってしまう可能性があるので注意が必要です。

営業マンはそれでも新規契約を勧めてくることがありますので、不安であれば本当に転換すべきかどうかを詳しい知識のある第三者(ファイナンシャルプランナーなど)に確認してみるとよいと思います。

生命保険の加入時や更新時に保険料を抑えるためポイント

生命保険の更新時は、今の自分自身の環境と保険があっているかどうかを確認し、見直しを行うのにはよいタイミングです。

そこで、生命保険の新規加入時や更新時に保険料を抑えるための見直しのポイントをお伝えします。

ただし、もし今現在、入院歴があったり、病気になっていた場合、新たな保険には入れなくなるということもありますので、更新時の保険の見直しは注意が必要です。

更新の必要がない先の長い保険を選ぶ

これは死亡保障だけの保険の例ですが、35歳の男性が、65歳までどのタイミングで亡くなったとしても、死亡保障が2000万円おりる、以下のような全期型のタイプの保険に加入した場合、月額保険料は35歳から65歳まで8000円程度で加入できるものがあります。こういうタイプの保険を選ぶと、途中何度かある更新の煩わしさや保険料高騰に悩まされることはありません。

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保障額が徐々に下がっていくものを選ぶ

その時々の必要保障額は、それぞれの家族のライフスタイルと関係していて、減少していく傾向があります。

例えば、もし今1歳の子どもがいれば、これから20年以上も世話していく必要がありますが、20歳の子どもであれば大学を卒業するまでの数年間で済みます。

その分だけ必要な保障額は減っていく傾向にあります。そのため、大きな保障が必要な期間は時の経過とともに徐々に保障が減っていきます。

保険金額も今の状況に合わせて徐々に減って行くタイプの保険を選択すればかなり保険料は抑えられます。

例えば、35歳の男性が保険に加入し、65歳になるまでに、どのタイミングで亡くなったとしても毎月20万円の死亡保障が年金のようにおりる保険の場合、毎月の保険料は6600円で加入できるものもあります。

万が一加入してすぐに死亡したとすると、20万円×30年×12カ月=7200万円となり、最大で7200万円の死亡保障金がおりる計算になります。

このタイプの保険も、途中何度かある更新の煩わしさや保険料高騰に悩まされることはありません。

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複数の商品を比較する

保険の新規加入や見直しで、新たな契約をする場合に重要なのは複数の商品を比較するということです。

たとえば非喫煙だと保険料が安くなるものがあるなど、それぞれの保険は特性があり、似たような保障で倍近くの保険料になってしまうことさえあります。

医療保険や死亡保険、がん保険など、それぞれの保険商品ごとに自分の今の状況にあったものを複数の商品を比較して検討することをお勧めします。

まとめ

契約中の生命保険会社から更新の案内が来た場合、保険料が上がるからといって、何も考えずに解約する前に、今の健康状態を検査して新たな保険に加入できるかを確認する必要があります。

そのうえで、既存の契約を更新すべきかどうかを判断する必要があります。

特に更新時の転換契約(新規保険の提案)の場合はデメリットがある可能性があるので、営業マンの提案をうのみにして安易に転換せずに、よく調べてみることをお勧めします。

そのうえで見直しを行う場合は、複数の保険会社の保険を比較して、更新の必要がなく、必要保障額が年々減っていくタイプの保険を選ぶと保険料を抑えることができます。

保険のことが良くわからないという場合には、更新を進めてきた営業マンだけでなく、ファイナンシャルプランナーなど第三者に相談してから判断するとよいでしょう。

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長谷川桂介

長谷川桂介

今まで10年以上、法人や個人の資産運用に従事。また保険だけでなく投資や節税、資金調達など法人の財務に関する実務をこなしてきた企業財政のエキスパート。
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