妊娠と出産でかかるお金ともらえるお金・役に立つ保険

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妊娠していると分かった時、嬉しい気持ちがある反面、不安も尽きないのではないでしょうか。

上司への報告はいつころが良いのかとか、里帰り出産の予定に、入院中の上の子の面倒はどうしようかといったさまざまな悩みがあることと思います。

中でも、特に心配なのがお金の問題でしょう。妊娠・出産にいくらかかるのか、そのお金をどうするのか、といったことです。

赤ちゃんの成長具合や、ママの体調などは、先輩ママや友人、産院の看護師さんに相談することができます。しかし、お金の相談となるとそうはいきません。いくら仲の良い人でも、お金のことはなかなか話しにくいものですよね。

そこで今日は、妊娠・出産にまつわる「出ていくお金」と「入ってくるお金」にはどのようなものがあるのか、そして、保険だとどんなものが役に立つかをご紹介したいと思います。

1.妊娠・出産は何にいくらかかるか?

妊娠・出産には、今まで思いもしなかったお金がかかります。

赤ちゃんの様子を見るための検診費用や、変化する体型に対応するマタニティウェアなど、これまでには縁のなかった新たな出費が発生します。どのようなものに、いくら程度かかるのかを早くに知っておけば、慌てることもなくなるでしょう。

まずは、かかるお金について整理していきます。

1.1.妊婦検診の費用は補助が出る

通常、病院にかかった場合、窓口で支払う医療費は3割ですが、妊娠・出産は病気ではないとの考えから10割すべてが自己負担となっています。

妊婦検診にかかる費用は5,000円~15,000円程度といわれています。特に、妊娠したかな?と判定する初期のころから、母子手帳交付までの間は、費用の助成などもないため、15,000円前後かかるといわれています。

もちろん、病院の規模や、尿検査、血液検査、がん検診など、どんな検査を行うのかにもよって、かかる費用は異なります。

ただし、妊娠中期のころになると、検診費用の一部を妊婦検診補助券でまかなうことができます。各自治体に「妊娠届け」を提出すると、母子健康手帳が交付されます。

その際、妊婦検診補助券が受取れ、15回前後の補助券が交付されます。補助券を利用すれば、医療費の自己負担分は半分程度に抑えることができるので、妊婦さんの経済的負担は大きく軽減できるのです。

1.2.急な入院等の費用は3割負担

妊娠は病気ではないので、医療費は原則として全額自己負担になるとお伝えしました。ただし、経過が悪かったり異常が生じたりした場合は話が別です。

たとえば、悪阻がひどくて入院を余儀なくされたとか、切迫早産、妊娠中毒症、妊娠高血圧等で特別な治療が必要になった場合には、その治療費は健康保険が適用されます。

健康保険が適用されるということは、自己負担は3割で済むということです。

また、それだけでなく、高額療養費制度(詳しくは『知らなきゃ損!?すぐに使えて役に立つ社会保障制度【最新版】』の「1.医療費を抑えられる公的医療制度」をお読みください)も使えます。

したがって、医療費は、これらの公的制度によってだいぶ抑えられます。しかし、それだけではない費用もかかる場合があります。「差額ベッド代」です。

以前、私の同僚で、起きることもできないくらい悪阻がひどく、入院して点滴から栄養補給を行わなければならない状態になってしまった方がいました。

安定期に入るまでの約2ヶ月間を病院で過ごすこととなり、ずいぶん医療費がかさんだと話していました。なぜかというと、産婦人科医院の多くは個室であり、入院時に差額ベッド代がかかってくるからです。

差額ベッド代は健康保険適用外ですので、実費負担になります。しかも2ヶ月分ともなればかなり高額になります。緊急時に備えて、予備資金は確保しておきましょう。

1.3.その他の費用

その他にかかる費用としては、以下のようなものがあります。

マタニティウェアの費用

妊娠前に着ていた、ゆったりとしたワンピースをうまく使いまわしたりしても、さすがに下着類は買う必要があるでしょう。頻繁に洗濯をするようにして、ますは最低限準備するようにしましょう。

「4Dエコー」などの費用

今、多くの病院では4Dエコーを取り入れています。動画で赤ちゃんの様子を見ることができ、DVDなどに保存して持ち帰ることができます。

検診に来られなかったパパにも見せてあげることができますし、今しかないこのときを記念に残すことができます。4Dエコーの料金は病院によって大きく異なり、1,000円程度のところから10,000円かかるとこともあります。自分が通う病院に問い合わせをしてみましょう。

母親・父親学級、マタニティヨガなどの費用

安心・安全な出産と体力づくりを目的に、マタニティヨガやマタニティビクスなどを受ける方もいらっしゃいます。病院によっては、無料で開催しているところもあります。病院以外のところで受ける場合にはもちろん、実費の料金がかかってきます。

このほかにも、食生活を見直して無添加の食材にしたり、葉酸サプリを飲んだりと、普段の生活の中でも少しずつお金がかかっていきます。

ここまでが出ていくお金の話です。

では、収入はどうでしょうか。仕事をしている方も、産前産後は休まなくてはならず、多くの場合は会社からの給与ももらえなくなってしまいます。

何かと出費がかさむこの時期に、収入が減ってしまってはとても困りますよね。次の項目では、そんな時に役立つ「入ってくるお金」についてご説明します。

2.妊娠・出産に関わる費用をサポートしてくれる手当金がある

妊娠・出産に関わるお金で、入ってくるもののほとんどは、自分で申請の手続をしなければ受け取れません。

制度そのものを知らなかったとか、里帰り中で手続きを忘れてしまったりしては、期限が過ぎて申請できなくなってしまいます。

せっかく補助制度があるのに、利用できないのではもったいない!そんなことがないよう、どんな人が対象にどんなお金が受取れるのかを確認しておきましょう。

2.1.産休による収入減をカバーする「出産手当金」

健康保険制度からもらえるお金で、「出産手当金」があります。

これは、出産のために会社を休んで、その間給与の支払いを受けなかった場合に受け取れます。いわゆる「産休手当て」というものです。

出産予定日の前42日(多胎妊娠の場合98日)と出産翌日から56日目までの範囲内で、仕事を休んだ期間が対象です。(全国健康保険協会の場合)出産予定日が遅れた場合にはその分も支給されます。

1日あたりの手当金の額は

標準報酬月額÷30日×3分の2

です。

たとえば、毎月27万円の給与を受け取っていた場合で計算してみましょう。

  • 1日あたりの標準報酬日額:27万円÷30日=9,000円
  • 受け取れる手当金の日額:9,000円×3分の2=6,000円
  • 産前は42日分:6,000円×42日分=252,000円
  • 産後は56日分:6,000円×56日分=336,000円

⇒出産手当金合計588,000円

健康保険の加入期間が12ヶ月に満たない場合には計算方法が異なりますので、自分が加入している保険組合のホームページなどで確認しておきましょう。

2.2.出産にまつわる諸費用をカバーしてくれる「出産一時金」

妊娠4ヶ月(85日)以上で出産をした場合、1児につき42万円が支給されます。(産科医療補償制度加入機関の場合)。「1児あたり」なので双子の場合は84万円です。

こちらの費用は、出産にかかるお金に充てることができるよう、病院に直接支払う制度もあります。赤ちゃんが産まれてからでは手続きも大変ですし、事前に申請しておけば、まとまった費用を準備しておく必要もないので便利です。

なお、直接支払いを希望しない場合には産後申請方式をとることもできます。例えば、出産費用をクレジットカードで支払ってポイントを貯めたい人などが選んでいるようです。

また、産院によっては直接支払い制度の対象となっていない場合や、産後申請方式の場合に手数料がとられることがあるようです。産後では手遅れになることもありますので、事前にしっかり確認しておきましょう。

2.3.育児休の間の収入減をカバーする「育児休業給付金」

赤ちゃんが1才になるまでの育児期間中、育児休業給付金が受け取れます。

これは、育児休業中、会社から給料を受け取れないことによる収入減をカバーしてもらえるものです。

雇用保険から給付されるもので、お休みに入る前の2年間に、1ヶ月の中で11日以上働いていた月が12ヶ月以上ある方が対象になります。パートやアルバイトの方でも、雇用保険に加入していれば対象となります。

いくら受け取れるのかというと、月給のおよそ半分程度です。詳細な計算は複雑になるので、計算ツールなどを利用してみると良いでしょう。

ただしここで気をつけていただきたいのですが、給付金は毎月受け取れるわけではありません。支給されるのは2ヶ月に1回となります。ですから、実質月給の4分の1程度になるのです。

なお、育児休業給付金は、子供を育てるために会社を休んだ場合に給付されるものです。なので、退職した場合や、その予定がある場合などは対象外となります。

3.帝王切開なら医療保険からお金がもらえることもある

これまで、妊娠・出産にまつわる「出費と収入」についてご紹介してきました。

仕事を休んでも、収入が全くなくなってしまうわけではありませんが、今まで以上に出費が増えるのも確かです。そこで、もうひとつ役に立つ可能性があるものがあります。それが医療保険です。

医療保険は、帝王切開や切迫早産、妊娠中毒症などで入院した場合に保険金が受け取れます。特に帝王切開の場合は普通分娩に比べ入院日数も長くなります。しかも、手術があるので出産費用も高額です。このような場合に、入院・手術の費用をカバーしてくれるのが医療保険です。

3.1.医療保険に入るなら妊娠する前に

ところが、妊娠がわかってから慌てて加入しても、「今回の出産は対象外」とか「異常妊娠・異常分娩は5年間対象外」などという条件が付いてしまう可能性があります。

また、不妊治療を検討されている場合も、治療を開始する前に加入しておいたほうが良いでしょう。不妊治療開始後に加入した場合、「子宮・卵巣に関する入院や手術は対象外(異常妊娠・異常分娩も含む)」などという条件が付く可能性があります。

いずれにしても、医療保険に入るならば、妊娠が分かる前、あるいは、不妊治療のため病院に行く前に加入しておくことをおすすめします。

では、妊娠がわかってからでは何の手立てもないのかというと、そうとも限りません。

3.2.妊娠26週目までであれば、無条件に加入できる保険がある

いくつかの保険会社の医療保険は、正常妊娠である場合に限り、妊娠26週目までであれば無条件で入れます。

26週目というと安定期に入り、お腹のふくらみもわかるようになってくる頃です。この時に、赤ちゃんもママの体調も順調であれば、「おそらく安産の可能性が高いだろう」ということで、無条件で医療保険に加入できるようにしているのです。

ただし、正常妊娠であることが条件ですので、双子ちゃんの場合は対象外です。

また、取扱をしているのはごく一部の保険会社です。

まとめ

今日は、妊娠・出産にまつわるお金と、役に立つ保険についてお伝えしました。

妊娠すると、これまでにかかっていなかった新たな出費が発生しますし、出産のため仕事を休むことになれば収入も減ってしまいます。

そんな時に役立つのが、各種手当金ですが、その全てがまかなえるほどのお金がもらえるわけではありません。また、出産には思いもよらぬトラブルがつきものです。そのような場合に備えて、貯蓄や保険など、余裕を持って準備しておくことが大切です。

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堀川綾実

堀川綾実

私を食べ物にたとえるとあたりめです。噛めば噛むほど味が出ます。特技はゴルフ!寄せワンが得意です!
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