次のようなことでお悩みではありませんか?
・自分にピッタリの医療保険を選んで加入したい
・現在加入中の医療保険の内容で大丈夫か確認したい
・保険料を節約したい
・どんな医療保険に加入すればいいのか分からない
もしも、医療保険についてお悩みのことがあれば、どんなことでも構いませんので、お気軽にご相談ください。
20代のときは若いから医療保険なんて加入しなくてもいいじゃないかと思っていた方も、30代になると段々と医療保険くらい加入しておかないとまずいのかな?と思うようになる方は多いようです。
しかし、医療保険にはどのような種類があるのか、自分にはどのようなタイプの医療保険が良いのか、もっと言えば医療保険に加入する必要があるのか。
よくわからなくて考えるのも嫌になってしまうときがありますよね。
本日は、医療保険に加入すべきか悩んでいる30代の方に、
「30代は医療保険が必要なのか?そして、もし加入するとしたらどのような医療保険がオススメなのか」をお伝えいたしますので、是非今後の保険の考え方の参考にしてみてください。
保険の教科書 編集部
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この記事では30代の人が医療保険を考えるときに重要な以下の3つのことをお伝えします。
これから医療保険を検討する人は是非参考にしてください。
目次
30代では、20代よりも疾病のリスクが高まる時期です。よって、20代で医療保険に加入するよりも保険料は高くなりますし、病気になってしまってからでは医療保険に加入するのは非常に難しいです。
以下は年齢別の主な死亡原因をまとめた表です。厚生労働省の「平成28年人口動態統計月報年計」のデータを参照しています。
【主な死亡原因(男性)】
【主な死亡原因(女性)】
この表からわかるように、年齢が高くなるに従い自殺や不慮の事故でなく、悪性新生物や心疾患・脳血管疾患といった疾病による死亡が多くなっています。
特に女性は、乳がん・子宮がん・卵巣がんなどの女性が罹患しやすいがんにかかるリスクが30代で上がるため、30代では死亡原因の1位です。
このデータからわかるように、30代からは疾病のリスクが高まるため、医療費への備えは真剣に考えたほうがよいでしょう。特に女性は、30代は女性特有の病気になりやすくなる時期ですので、これからお伝えする30代の医療保険についての情報を得てほしいと思います。
30代で医療保険が必要な人と不要な人の違い
結論からお伝えすると私が考える医療保険が必要な人と不要な人の例は以下のようになります。
医療保険が必要な人
医療保険が不要な人
ここからは上記の医療保険が必要な理由と不要な理由をそれぞれ解説していきます。
病気によって当然入院の日数は変わります。下記に、病気別の平均入院日数を挙げてみます。(治療法・差額ベッド代の有無によって金額は変わってきます。)
(参照元:厚生労働省「平成26年 患者調査」)
医療保険に加入をしていないと全部自分で負担しなければなりません。月々積立をしてお金を貯めても入院したらそこから支払わなければいけません。医療保険に加入をすることで貯蓄を守ることができます。
入院をしたとき病気がいつ治るかわからない。それによって治療費がどれくらい掛かるかわからない。病気が長引くと仕事ができなくなるのではないかと不安になるなど多くの不安が生まれます。そこで医療保険から給付金が支払われると全額医療費を補うことができなかったとしても精神的には楽になります。
また、30代の方の親は60代になり定年退職も迎えている場合が多いとは思います。結婚して、配偶者も子供もいる方も多いでしょう。入院をしたときに家族に迷惑を掛けなくて済むという意識は気持ちを楽にさせるはずですし、周りの人も「保険はちゃんと入っているのよね?」ということもあると思いますので、データや分析では判断できないメリットを実際に入院などをすると感じることがあるかもしれません。
少子高齢化社会が進むにつれ、社会保障の財源が問題になるのは間違いありません。そうした場合に現在のように窓口自己負担3割、高額療養費制度など公的医療保険制度が今のまま続いていくでしょうか?30代では、平均余命は50年以上あるでしょうから、制度がこれからどんどん変わっていく可能性は十分にあります。
協会けんぽの財政は、現状のままでは平成28年度には収支が1,900億円の赤字に、平成30年度には、赤字が5,300億円にまで拡大し、積立金も使い果たして1,700億円の累積赤字となる可能性があるといわれています。
この財政赤字が継続してしまうと健康保険制度の運営が苦しくなってしまいますので、その対策として公的医療保険制度の内容を薄くしていくという可能性は考えられます。
よって、これからは、医療費負担への備えを自分自身で行っていく必要があるのかもしれません。
・3割負担:健康保険証を病院の窓口で出すと3割負担(現役世帯)になり、なおかつ高額療養費制度により、1か月の医療費自己負担に上限があるので医療費の自己負担が高額にはなりません。
・高額療養費制度:公的医療保険では70歳未満の現役世帯は3割負担となります。ただ医療費が高額になってくると負担が大きくなってくるため1か月の自己負担の上限が定められています。一定額を超えた場合に払い戻しが受けられる制度を「高額療養費制度」といいます。
高額療養費の払い戻しに関して、補足で説明させて頂きます。
(以下に記載のデータは年収約370~約770万円の方の場合、かつ、平成29年8月から平成30年7月診療分までの場合です。)
例えば、 1ヶ月間に同一医療機関に支払った医療費総額が500,000円(3割負担で150,000円)だった場合に受けられる払い戻し額は、67,570円になります。そのため、治療費が500,000円かかるものが、実質の負担額は82,430円で受けられるようになります。
参考までに計算式も書いておきます。
実際の負担額:(500,000円-267,000円)×1%=2,330円+80,100円=82,430円
高額医療費として支給される金額:150,000円-82,430円=67,570円
公的医療保険により自己負担額が高額になりにくくなっています。そのため、何か病気をしたとしても現在の貯蓄で医療費を支払えるなら必要ないと言えるでしょう。
入院時の自己負担費用(※治療費・食事代・差額ベッド代なども含みます。)
1日平均:平均約2万円(参照元:生命保険文化センター「平成28年度 生活保障に関する調査」)
20日入院した場合:20,000円×20日=400,000円
医療保険に加入をすると長い間保険料を支払っていくことになります。月々の保険料が安くても長い間支払っていくと高額になります。
医療保険に支払った金額に対してそれだけの保障が受けられるのか疑問なので保険料で支払う分を貯蓄したほうが得な場合もあるでしょう。
例)契約年齢30歳で月々保険料5,000円の場合、保険料払込み60歳まで
この場合、合計保険料は月々5,000円×12か月×30年で1,800,000円になります。
掛けた保険料の180万円以上に給付金をもらえるのかどうかを考えてしまいますよね。保険料を貯金していれば180万円の貯金ができたことになりますから、保障内容と保険料を加味して判断しましょう。
保障内容によりますが入院日数が長くなった場合、医療保険には支払限度日数がありそれを超えた部分に関しては給付金が支払われません。
医療保険は実費負担ではなく契約に該当したものが支払われる形になりますので医療費が全額補償されるわけではありません。
医療保険の基本保障は、『入院保障』と『手術保障』で、2週間くらいの入院と手術であれば、給付金は20~40万円受け取れます。
ここで、貯金がない方には「20~40万円も給金がもらえるの!?」と思ってもらえるでしょうし、貯金のある方には「それしかもらえないんだ。」と思われてしまうでしょう。
つまり、医療保険が必要か不要かは『貯金があるか、ないか』でほぼ決まります。
医療保険に限らず、保険は貯蓄を上回る損失に対して備えるものですので、貯金があまりできていない30代の方には是非医療保険に加入しいただきたいと思っています。
一方で、300万円以上貯蓄があり、当面その貯蓄を取り崩す予定がない30代の方であれば、医療保険には加入しなくても構いません。むしろ賢明な選択です。
しかし、将来の健康保険制度のことを考えて、現在と将来の医療費負担への備えとして医療保険に加入するという考え方もありますので、本人の考え方次第で医療保険が必要かどうかは決まります。
また、医療保険の必要性とは関係ありませんが、医療保険の加入率をご紹介します。
疾病入院給付金の支払われる生命保険加入率は約70%です。
以下の表をご覧ください。
【疾病入院給付金の支払われる生命保険加入率】
(参照元:生命保険文化センター「平成28年度 生活保障に関する調査」)
このように民間の生命保険会社や郵便局、JA(農協)、生協・全労済で取り扱っている生命保険(個人年金保険や生命共済を含む)のうち、疾病入院給付金が支払われる生命保険の加入率は、平成28年では72.1%でした。時系列でみると生命保険の加入率は、平成16年以降増加傾向にあります。
医療保険が本当に必要かどうかとは関係なく、医療保険は必要だと考えている人は過半数以上いるようです。
それでは、ここからは30代で医療保険に加入するメリット・デメリットをご紹介していきますので、ご自身に医療保険が必要かどうか確認してみてください。
具体例で検証していきます。
35歳男性
35歳から60歳までの払込合計額 3,010円×12か月×25年間=903,000円
同条件の医療保険を40歳で加入すると
保険料3,916円/月
3,916円×12か月×20年=939,840円
35歳で加入した方が、40歳で加入するよりも保障期間が長いにも関わらず、払込合計額は36,840円安く済みます。
これからもわかるように、若いうちに加入した方が、同じ保障を長い期間持てるにもかかわらず、払込保険料の合計額は少なくなります。
医療保険は一般的に、告知で加入できるところがほとんどです。
ただし、絶対に加入できるわけではありません。
大きな傷病歴がある場合や精神疾患になってしまった場合などは医療保険に加入できないということもあります。
歳を重ねるにつれて病気になりやすくなりますので、若いうちの方が医療保険に加入しやすいといえます。
また、告知書扱いで加入の診査がされることが多いのですが、健康診断書を提出する告知(健康診断書扱い)であえて診査を行うことによって、告知書よりも基準が緩和されて加入しやすくなる場合があります。
30代で健康に不安があるという方は、是非健康診断扱いを活用してみてください。
保険とは相互扶助の考え方で成り立っているものなので仕方がないのですが、一般的には支払った保険料は、保険金の給付がある方に保険金として支払われています。
病気もケガもせずにずっと健康であった場合は損した気分になってしまうかもしれません。
これには2つの原因が予測されます。
医療は日々進歩しているので、将来入院や手術をしないで病気やケガが治せるようになった場合は、医療保険の内容が時代遅れになってしまう可能性があります。
また、物価上昇が続き、例えば入院費用の自己負担が数百万円になってしまった場合は、入院給付金で受け取れる数十万円では医療費の一部しか賄うことができなくなってしまいます。
ここまでで、30代で医療保険に加入するメリット・デメリットをご紹介しました。メリットとデメリットをしっかりと確認した上で、医療保険を検討してみてください。
30代におすすめする医療保険は、基本的に20代の方におすすめするものと変わりませんが、やはり20代よりも保険料負担は少し重くなります。
① 老後の公的医療保険制度が心配な方
終身医療保険(短期払込タイプ)
【保険料60歳払込満了の場合】
このタイプは、早めに払い込みを完了させて一生涯保障を得るというプランです。現役時代もしっかり保障されますし、老後は保険料の負担なく保障を持つことができます。現役でなにもなかったとしても、老後の医療負担への備えにもなります。
② 今の手厚い保障が欲しい方あるいは物価上昇リスクを考えている方
10年更新型の定期型の医療保険
自営業あるいは経営者の方は、多くの場合スタートアップしたばかりの時期は資金に余裕がありません。また、借入などをしている可能性も高いですし、スタートアップのときは自分自身が動けないと売上が立たないことが多いです。また、将来のことよりも今の事業を成功させることに全力投球していると思われます。
このような方は、若いうちは安価な保険料で大きな保障の持てる定期医療保険をおすすめします。
事業が軌道に乗って安定するまではなにがあるかわからないので安価な保険料で手厚い保障を持ち、事業が軌道に乗ってある程度安定してから再度プランの変更をするケースが多いような印象です。
また、物価上昇を心配されている方などは、定期医療保険をおすすめします。
若いうちは保険料が安いので、貯金ができるまで定期医療保険で備え、貯金ができたらやめてしまうこともできます。
また、定期医療保険は、医療の現状に合った内容で現在の物価と年齢に応じた医療保険にプランを変えていくことが可能です。
(ただし、病気をしてしまった場合は、お見直しが難しいかもしれませんし、年齢が上がると保険料も高くなってしまうので注意が必要です)
③ 老後の医療保障も必要だけれど、医療費に備えるための貯蓄も大切だと考えている方
終身医療保険(所定の時期に払込保険料が還付されるタイプ)+終身医療保険(短期払込)
老後の医療保障も必要だけれど、医療費に備えるための貯蓄も大切だと考えている方におすすめしたいのは、2種類の医療保険を組み合わせて加入する方法です。
1つ(A)は、還付金受取時にそこまで支払った保険料から入院給付金として受け取った金額を差し引いて還付金として受け取ることができる医療保険です。
もう1つ(B)は、①タイプの短期払込の終身医療保険で、60歳以降は保険料を支払わず済む終身医療保険です。
ケース1)60歳の時点で、公的医療制度の保障が財政悪化により、薄い内容になっていた場合
終身医療Aの還付金受取時に還付金を受け取ります。
そして、公的医療保険が手薄になっているので、このAの終身医療保険を引き続き継続します。継続するときは、還付金で払えるだけ前納で支払ってしまってもいいですし、現金でお金を準備しておいて、病気のときはその現金を取り崩していくという手法を取ります。
ケース2)60歳の時点で、公的医療制度の保障が現在と変わらないくらい手厚い内容であった場合
終身医療保険Aの還付金を受け取り、医療費負担のために現金で貯めておきます。同時に、終身医療保険Aを解約してしまいます。
公的医療制度が手厚い内容であれば医療保険を掛け続けることにメリットはあまりないので、Aを解約して老後の限られた資金の中から保険料を捻出しないようにする方法を選びます。
よって、60歳以降の医療保険は、Bの払込が完了した医療保険のみとなります。
公的医療制度の動向により、保険契約の活用の仕方を選択できることで、柔軟な備え方ができるのが、2種類の医療保険を組み合わせて加入するメリットです。
よって、どのような医療保険に加入したいかがわからなからなくなってしまった方には、この③のプランを私はお勧めします。
また、女性は30代からがんのリスクが高まるので、女性特有の病気やがんに対する保障などを検討してもいいかもしれません。
医療保険が必要か必要でないかは医療保険のメリット・デメリットから考えて、自分にとって必要がどうかを見極める必要があります。どんな人でも絶対にこれだという答えはありません。医療保険はその方の家計の状況と将来の公的医療制度に対する考え方で加入するかしないか、どのようなプランにするのかが決まります。
また、30代の方も20代と同じくまだまだ若いので、基本的には20代も30代もおすすめのプランは変わりません。
ただし、30代の方は20代の方に比べて保険料も高くなりますし、健康面で保険に加入できない可能性も増しますので、早めにお近くのファイナンシャルプランナーにご相談されることをおすすめします。インターネットで長い期間調べて悩むよりも、複数のファイナンシャルプランナーの話を実際に聞くほうが、適切な情報を早く得らるはずです。
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