営業マンに騙されない!誰でもできる自分に合った医療保険の選び方

ほとんどの生命保険会社が医療保険を販売しており、テレビCMなどで盛んに放映されています。

保険選びに慣れていない方からすると、どうやって選べばよいか難しいのではないでしょうか。しかも、医療保険がカバーする医療費については公的な保障制度である程度までカバーできることなどから「そもそも医療保険が必要なのか」という議論もあります。

この記事では、「保険はどう選ぶべき?」という広い視点から、医療保険の必要性や選び方をまとめて解説しています。

1.そもそも医療保険とは?

まず、そもそも医療保険とはどんな保険なのか簡単におさらいしておきましょう。

医療保険の特徴は、以下2つのポイントでまとめることができます。

  • 入院と手術の費用を保障する保険
  • 特約を付けて保障内容を厚くすることもできる

それぞれ簡単に解説します。

1-1.入院と手術の費用を保障する保険

医療保険の基本となるのは、病気やケガで入院や手術をした際の費用の保障です。

入院したら「入院給付金」手術したら「手術給付金」を受け取れます。

金額はたとえば「入院1日5,000円、手術1回10万円(入院中)・2.5万円(外来)」などと設定されます。

1-2.特約を付けて保障内容を厚くすることもできる

医療保険では、さまざまな特約をつけて保障を手厚くすることができます。

詳細は後ほど詳しくお伝えしますが、どのような特約をどのくらいの保険料でつけることができるかは、医療保険選びにおいて重要なポイントです。

2.医療保険の優先度は高くない

医療保険を選ぶ際に、前提として覚えておく必要があるのは「そもそも医療保険は、他の保険と比べて優先度が高くない」ということです。

保険には様々な種類があり、より大きなリスクに対して優先的に備えるべきといえます。

現在では、医療保険で備えられるリスクは、他の保険が対応するリスクに比べると低いと言わざるを得ないのです。

以下、その理由を1つずつ解説します。

2-1.入院日数が短期化し、通院・在宅治療の比率が高くなっている

医療保険の基本的な保障は、入院・手術の費用の保障です。しかし、入院日数は年々短期化してきています。以下の統計をご覧ください。

【退院患者の平均在院日数】

  • 1990年:44.9日
  • 1993年:41.9日
  • 1996年:40.8日
  • 1999年:39.3日
  • 2002年:37.9日
  • 2005年:37.5日
  • 2008年:35.6日
  • 2011年:32.8日
  • 2014年:31.9日
  • 2017年:29.3日

(厚生労働省「2017年 患者調査(退院患者の平均在院日数等/P14)」)

入院日数の平均は、1990年は44.9日ですが、2017年には29.3日と、2/3以下になっています。

その理由としては、医療技術の進歩で長期の入院が必要なくなってきていることと、国が通院・在宅での療養を促す方針をとっていることが挙げられます。

2-2.公的な保険で入院・手術費用の大部分を賄うことができる

次に、日本では医療に対する公的保障が手厚くなっています。

公的医療保険によって医療費の自己負担割合は3割(収入の少ない高齢者・6歳未満は2割)に抑えられるほか、高額療養費制度で以下の通り1ヵ月あたりの医療費の自己負担額が決められています。

【70歳未満の場合/平成27年1月診療分から】

所得区分 自己負担限度額 多数該当
区分ア
(標準報酬月額83万円以上の方)
(報酬月額81万円以上の方)
252,600円+(総医療費-842,000円)×1% 140,100円
区分イ
(標準報酬月額53万円~79万円の方)
(報酬月額51万5千円以上~81万円未満の方)
167,400円+(総医療費-558,000円)×1% 93,000円
区分ウ
(標準報酬月額28万円~50万円の方)
(報酬月額27万円以上~51万5千円未満の方)
80,100円+(総医療費-267,000円)×1% 44,400円
区分エ
(標準報酬月額26万円以下の方)
(報酬月額27万円未満の方)
57,600円 44,400円
区分オ(低所得者)
(被保険者が市区町村民税の非課税者等)
35,400円 24,600円

所得区分 自己負担限度額 多数該当
区分ア
(標準報酬月額83万円以上の方)

(報酬月額81万円以上の方)
252,600円+(総医療費-842,000円)×1% 140,100円
区分イ
(標準報酬月額53万円~79万円の方)

(報酬月額51万5千円以上~81万円未満の方)
167,400円+(総医療費-558,000円)×1% 93,000円
区分ウ
(標準報酬月額28万円~50万円の方)

(報酬月額27万円以上~51万5千円未満の方)
80,100円+(総医療費-267,000円)×1% 44,400円
区分エ
(標準報酬月額26万円以下の方)

(報酬月額27万円未満の方)
57,600円 44,400円
区分オ(低所得者)
(被保険者が市区町村民税の非課税者等)
35,400円 24,600円

(参照元:厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ(平成30年8月診療分から)」)

標準報酬月額が28~50万円の方であれば、どんなに治療費がかかっても、1ヵ月の医療費は「80,100円+(総医療費-267,000円)×1%」までで、それ以上かかっても後から返金してもらえます。

たとえば「総医療費」が100万円かかったとしても、1ヵ月の医療費の自己負担額は87,430円で済みます。

なお、少人数(6人以下)の病室や個室を希望して入院すると、別途差額ベッド代が発生し、高額療養費制度の対象外です(病院側の都合で個室などに入る場合は、差額ベッド代の支払いを拒否することができます)。

2-3.医療保険でカバーできない費用の保障の方が優先度は高い

さらに、医療保険は以下のリスクをカバーしきれません。

・長期間働けず、収入を得られないリスク

入院・在宅関わらず、重い病気にかかると、働いて収入を得ることができなくなることがあります。

会社員・公務員であれば「傷病手当金」を約1年6ヵ月受け取ることができますが、給料の2/3が限度です。また、自営業者にはそういった制度がありません。

収入が減る上に医療費の負担もかかるというダブルパンチに見舞われることになります。

・ガンで在宅・通院での治療が長期化するリスク

ガンにかかった場合、治療期間が長期化することが多くなっています。

しかも、現在は入院ではなく在宅・通院での抗がん剤・放射線等の治療の比重が高くなっています。高額療養費制度で1ヶ月あたりの自己負担額は限られていますが、長期間続くと費用がかさんでいき、重い負担となります。

・介護状態・認知症となるリスク

介護状態になったり認知症になったりすると、まとまったお金が必要となります。

内閣府がまとめた「平成29年版高齢社会白書」によると、2012年は65歳以上の約7人に1人が認知症と診断されたところ、2025年には約5人に1人になる推計もあるとのことです。

また、同じく内閣府が公表した「令和元年版高齢社会白書」には、毎日の生活に介助が必要となる要介護者は、65歳~74歳までは2.9%なのに対し、75歳では5人に1人以上の23.3%に上昇するとまとめられています。

・一家の大黒柱が亡くなったときのリスク

一家の働き手である大黒柱が亡くなると、遺された家族が経済的に困窮する可能性があります。

特に高校や大学への進学を控える子供がいる場合には、その学費の確保が重要となります。

これらのリスクは医療保険ではカバーしきれません。

むしろ、これらのリスクにピンポイントで備えられる保険の方が優先度が高いと言えます。

3.医療保険より優先されるべき保険の種類

では、具体的に、医療保険よりも優先すべき保険はどのようなものでしょうか。以下、主なものをまとめて紹介します。

3-1.万一があった時に遺族の生活を守る「生命保険」

養っている家族がいる場合、最も優先順位が高いのは生命保険です。

自分の身に万一のことが起きた時に、遺族がまとまった額の死亡保険金を受け取り、それによって生活費や学費を賄うことができます。

具体的にどんな種類があるかは「生命保険のおすすめをニーズ別に考える」で解説しているので、よろしければあわせてご覧ください。

3-2.働けなくなった時のための就業不能保険・所得補償保険

就業不能保険・所得補償保険はいずれも、病気やケガで働けなくなった時に「月額●万円」の保険金を受け取れる保険です。

両者の違いを簡単にまとめると以下のとおりです。

・所得補償保険

ドクターストップがかかったら、働けない期間の収入の一部を補償してもらえる保険です。保険期間は1年更新で、働けなくなってから保険金を受け取れる期間は最長で2年間です。

特に、自営業者やフリーランスの方にとっては必須と言ってもよい保険です。

なぜなら、会社員・公務員であれば給与の約2/3の傷病手当金を最長1年6ヶ月間受け取れますが、自営業者やフリーランスには傷病手当金の制度がなく、無収入になってしまうからです。

・就業不能保険

所定の「就業不能状態」になったら毎月保険金を受け取れる保険です。

就業不能状態は保険会社によって違いますが、大ざっぱに言うと、ドクターストップがかかっただけでなく、仕事復帰が困難なほどの重い状態です。たとえば、簡単な事務作業もできないような状態をさします。

また、保険期間も「60歳まで」「65歳まで」などと長く設定され、いったん就業不能状態になったら、その状態が続く限り、保険期間中ずっと毎月保険金を受け取り続けることができます。

自営業者やフリーランスの方はもちろんのこと、会社員・公務員の方も、加入することを強くおすすめします。なぜなら、傷病手当金は働けなくなってから1年半後には支払われなくなるためです。

両者の詳しい違いについては、「働けなくなったときの保険、所得補償保険と就業不能保険の比較」をご覧ください。

3-3.がんの治療費に備える「がん保険」

がんになった場合、最近は通院・在宅での抗がん剤・放射線治療を長期的に行うケースが多くなってきています。

そのため、がん保険も、入院や手術の費用だけでなく、がんと診断された場合に一括で100万円などのまとまった一時金を給付するタイプ、抗がん剤・放射線治療を行う際に毎月●万円のお金を支払うタイプなどが増えています。

がん保険について詳しくは「がん保険のおすすめの選び方2つのポイント」をご覧ください。

3-4.介護・認知症に備える「介護・認知症保険」

介護が必要になったり、認知症になったりした際に給付金が支払われるタイプの保険です。

「100万円」などのまとまった一時金を受け取れるタイプや、「年60万円」など毎年決まったお金を受け取れるタイプがあります。

4.では、医療保険はどのように選べばよいのか

このように、医療保険でカバーしきれないケースは多いため、他の保険の方が優先順位が高いと言えます。

ただし医療保険も、組み方によっては、効率的に保障を備えられることがあります。以下、医療保険のおすすめの選び方を

  • 基本的な保障(入院給付金・手術給付金等)の組み方
  • 特約のラインナップによる選び方

の2段階に分けてお伝えします。

4-1.基本的な保障の組み方

4-1-1.入院給付金・手術給付金の額

入院費用も手術費用も、上述の通り高額療養費制度でをカバーできるため、基本的には低くおさえてよいでしょう。

医療保険の基本保障より、特約部分の保障を手厚くする方がおすすめです。

ただし、入院の際は個室を選びたいという方、貯蓄が少なくて「少しの負担もなるべく避けたい」という方は、入院日額5,000円、もしくは入院日額10,000円を選ぶのも1つの手です。

また医療保険では、継続して数日以上入院しないと保険金が支払われないタイプの商品も多くなっています。

そのため契約時に「どのような条件で入院給付金が支払われるか」を、チェックするようにしましょう。

くわえて、日帰りのような短い入院であっても10日分の給付金が支払われるといった特約を付けることをおすすめします。

(きわめて短期の入院でも、交通費をはじめとしてお金がかかりますし、症状が重くなかったしてもその期間働けずに経済的な負担が大きくなるといったことは考えられます。)

4-1-2.入院限度日数は何日にすべき?

入院限度日数とは、1回の入院で入院費用を保障する期間です。

一般的には30日・60日・90日・120日のいずれかから選択できるタイプが多くなっています。

前述した通り厚生労働省の「2017年 患者調査(退院患者の平均在院日数等/P14)」によれば、平均的な入院日数は29.3日と30日をきっています。

入院日数は短期化されていますし、基本的には30日を選択し、必要なものだけ保障を厚くするとよいでしょう。

たとえばがんをはじめ三大疾病にかかった場合には、入院が長期化する可能性もあります。

そこで親族が、がんにかかった経験があり自分もがんになるかと不安で手厚く備えておきたいといった際には、がんをはじめとした三大疾病の際の入院保障を無期限にする特約のも1つの手です。

4-1-3.絶対付けるべき先進医療特約

入院給付金・手術給付金の基本保障に加え、「先進医療特約」は必ずつけておきたいところです。

先進医療とは、国が「先進的な医療」として認めた治療法をさします。入院費等については公的医療保険の対象となりますが、「技術料」については自己負担になります。技術料は数十万円~数百万円と高額になることが多くなっています。

そして、先進医療特約を付ければ、その「技術料」をカバーしてもらうことができるのです。

先進医療特約の保険料は月額100円前後です。

この特約を使う可能性が最も高いのは、先進医療のうち白内障の治療方法である「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」です。

先進医療特約については詳しくは「先進医療特約とは?必要性・メリットと検討する上での注意点」をご覧ください。

4-2.特約のラインナップによる選び方

保険会社によっては、ここで紹介した医療保険より優先されるべき保険を特約として付与できる上に、単体で契約するより安価なものもあります。

そういったタイプの保険商品であれば、備えておきたいリスクを幅広くカバーできるためおすすめできます。

以下、A生命の保険商品の例を2つご紹介します。

【契約例1】がん・認知症の一時金を重視した例(40歳男性)

  • 入院給付金:3,000円/日(10日目までは一律3万円)
  • 手術給付金:3万円(入院中)、1.5万円(外来)
  • 先進医療特約:あり
  • がん診断一時金:100万円(1年に1回限度、2回目以降は入院が条件)
  • 終身介護保障特約:終身年金36万円、認知症介護一時金100万円
  • 保険料:5,690円/月

医療保険の基本的な保障(入院費用・手術費用)の額を抑えて特約を手厚くしています。

まず、1日~10日までは一律で3万円の入院給付金を受け取れます。

また、がんと診断されたら100万円を受け取ることができます。2回目以降は入院が条件です。また、受け取れる回数は1年に1回が限度です。

さらに、要介護2以上の状態になったら毎年36万円の年金を受け取れます。しかもその状態で認知症になったら100万円の一時金を受け取れます。

【契約例2】女性特有の病気、三大疾病に手厚く備えた例(30歳女性)

  • 入院給付金①(通常の病気・ケガ):3,000円/日(10日目までは一律3万円)
  • 入院給付金②(女性特有の病気):6,000円/日(10日目までは一律6万円)
  • 手術給付金①(通常の病気・ケガ):3万円(入院中)、1.5万円(外来)
  • 手術給付金②(女性特有の病気):6万円(入院中)、3万円(外来)※一部9万円の場合あり
  • 先進医療特約:あり
  • がん診断一時金:100万円
  • 三大疾病入院一時金:60万円
  • 保険料:3,720円/月

基本の保障は、契約例1と同様、入院給付金を3,000円/日、手術給付金を3万円(入院)・1.5万円(外来)と低く抑え、先進医療特約を付けています。そして、がん診断一時金特約を付けています。

それに加え、以下の特約を付けています。

まず、以下に挙げるような女性特有の病気になった際に、入院給付金・手術給付金が2倍になります。

がん、子宮筋腫、子宮内膜症、卵巣機能障害、早流産、帝王切開

また、「三大疾病入院一時金」を付けています。これは、三大疾病(がん、心疾患、脳血管疾患)で入院した際に60万円を受け取れるものです。

まとめ

入院期間が短くなっている昨今では、入院費用を保障するタイプの従来の医療保険は、時代のニーズにあわなくなってきています。

そのため、保険へ加入するのであれば、より優先度の高い保険から検討するべきです。

また、医療保険へ加入する場合は、優先度の高い保険の保障内容を特約として付与できるタイプがおすすめです。

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