あなたの医療保険は大丈夫?長期入院に備える3つの方法

皆さんは、もしも長期の入院をすることになったらと漠然と不安になることはありませんか。

特に自営業の方は、長期入院をしてしまうと収入も途絶えてしまうので、不安になって医療保険に加入しているのではないでしょうか。

一方で、「最近はどんどん入院が短期化しているから、医療保険は1入院あたりの限度日数は短くてもいい」という情報も耳にしたことはありませんか。

確かに、一般的にみれば、ここ数年で入院が短期化しているように見えます。そのため、短期入院に対する保障が厚いタイプの医療保険へと契約の見直しをされている方が増えています。

しかし、私は長期入院の実態をきちんと見極めずに『入院は短期化しているから、短期の入院に対する保障があれば概ね大丈夫!』という考え方を問題視しています。

実際にはどのくらいの人が長期入院を経験して、どのくらいの費用が掛かってしまうのかを皆さんに知っていただきたいと思っています。

本日は、長期入院に関するデータと長期入院への対策方法を3つご紹介しますので、是非ご自身が加入している医療保険の内容と照らし合わせてみてください。

医療保険の長期入院に関して重要な3つのポイントをお伝えしていきます。

  1. 長期入院に関するデータ
  2. 「1入院」あたりの限度日数について
  3. 長期入院に備える3つの対策方法

1.長期入院に関するデータ

まずは、厚生労働省の医療に関するデータを見ていただこうと思います。

長期入院の実態を把握しておくことが大切です。

1-1.主な病気の平均在院日数

【傷病別の平均入院日数】

(厚生労働省:「平成26年(2014)患者調査の概況」)

上図は、罹患しやすく有名な7つの病気の平均在院日数です。

ご覧のとおり、脳血管疾患(脳梗塞)は平均在院日数が89.5日となっています。また、高血圧性疾患の平均在院日数は60.5日です。

このデータはあくまでも平均ですので、平均よりも長く入院している方がこのデータで集計された人数の半分程度はいると考えていいでしょう。

1-2.長期入院しやすい病気

1-1の図でも紹介している通り、脳血管疾患は平均在院日数が89.5日となっていることから長期入院しやすい病気であることがわかります。

また、病気別・年齢階級別平均在院日数のデータを見てみると長期入院しやすい病気が具体にわります。

【傷病・年齢別平均入院日数(単位:日)】

(厚生労働省:「平成26年(2014)患者調査の概況」)

このように統合失調症では平均546.1日、脳血管疾患では平均89.5日、高血圧性疾患は60.5日と長期の入院をしていることがわかります。

1-3.長期入院している人の割合

【退院患者の構成割合】

(厚生労働省:「平成26年(2014)患者調査の概況」)

上図のように、3か月以上の入院をしている人の割合は、入院患者全体の4.2%です。つまり約25人に1人は長期入院をしていることがわかります。

これらのデータでは、全体の割合から見ると長期入院している人の方が少ないことがわかりますが、少数でも長期入院する人は実際にいるということもわかります。

2.「1入院」の定義

よく医療保険で『1入院につき』や『通算』という言葉を見かけるとはおもいますが、この1入院の定義が曖昧な方も多いのではないでしょうか。

ここでは1入院について解説いたします。

2-1.「1入院」と通算支払限度日数

1入院あたりの限度日数とは、1回の入院で給付できる日数の限度のこと

入院の通算支払限度とは、複数回の入院日数の合計の限度のこと。

例えば、1入院あたり60日で通算支払限度が1000日の場合

1回の入院では、支払い限度は60日までで、複数回入院をして入院日数の合計は1000日まで保障するという意味です。

よって、交通事故で高度障害になり寝たきり状態で入院が1000日したとしても、1入院あたりでは60日が限度なので、60日分しか入院給付金は受け取れません。

ここからもわかるように、

長期入院に対応している医療保険とは、『1入院あたりの限度日数が長いもの』

を言います。

『通算支払限度日数』がいくら多くても、長期入院に対応していることにはならないので注意が必要です。

2-2.「1入院」とみなされる定義

それでは、1入院とはどこまでなのか考えてみましょう。

「1入院」とみなされる定義(*保険会社により諸条件は異なります。)

  1. 入院の直接の原因が医学上同一であること
  2. 入院をしていない期間が短いこと ⇒ 退院してから次に入院するまでの期間が短い(120~180日以内)こと

この2つの条件を見ただけでは理解できないと思うので具体例を挙げて説明していきます。

例1)胃がんにかかり治療のための入院を60日して、その3か月後にまた違う場所に転移したがんが肺に見つかり再入院を60日間した場合。

まず、1回目の入院と2回目の入院ですが、これはすべて同じがんが原因で入院しています。

そうなると①入院の直接の原因が同一であるまたは医学上重要な関係があるに該当します。

また、1回目の入院の3か月後に2回目の入院をしており、これはほぼすべての保険会社では、②入院をしていない期間が短いことに該当してしまいます。

(ここでいう期間は、120日~180日と規定している保険会社が多いです。)

よって、この1回目の入院と2回目の入院は同一の入院とみなされてしまいます。つまり入院は2回していても1回の入院とみなされるのです。

ここで、60日型の医療保険に加入していた場合は、120日入院していても60日型は1入院あたり60日までしか給付金が出ないので、60日分しか給付金はでません。

例2)胃がんにかかり治療のための入院を60日して、その3カ月後に全く医学的に関係のない脳卒中で3カ月後に再入院を120日間した場合。

まず、1回目の入院と2回目の入院ですが、この入院の直接の原因は医学的な関係のないです。そうなると①入院の直接の原因が同一であるまたは医学上重要な関係があるには該当しません。

しかし、例1と同じく1回目の入院の3か月後に2回目の入院をしており、これはほぼすべての保険会社では、②入院をしていない期間が短いことに該当してしまいます。

よって、この1回目の入院と2回目の入院は同一の入院とみなされてしまいます。つまり入院は2回していても1回の入院とみなされます。

ここで、60日型の医療保険に加入していた場合は、120日入院していても60日型は1入院あたり60日までしか給付金が出ないので、60日分しか給付金はでません。

もしも、この例1・2で入院していない期間が120~180日(4~6か月)以上あったならば、それぞれの入院は1入院とみなされて給付金はそれぞれ60日ずつ出ます。

保険会社によりますが、多くの保険会社は入院していない期間が180日あれば、次の入院を別の入院とみなしてもらえることが多いです。

保険会社によっては入院していない期間は120日など規定が違うので検討している医療保険のパンフレットをよく見てみましょう。

2-3.「1入院」の定義からわかる長期入院に対応できる医療保険の魅力

2-2の事例でもわかったように、1入院の範囲は広く、複数回入院をしても1入院にカウントされてしまうことはしばしば見受けられます。

ここで、さらに皆さんにお伝えしておきたいのは

入院は短期化している⇒入退院を繰り返すようになっている

ということなのです。

よって、1入院あたりの限度日数が短いと対応できないケースは多々あるということなのです。

ここでお伝えしておきたいのは

ⅰ)入退院を繰り返す現代では医療費負担をカバーできない可能性もあるので、1入院あたりの限度日数はなるべく長いものがおすすめ。

ⅱ)保険会社のパンフレットをよく眺めて、『1入院』の定義の中の『入院していない期間』が短いものを選ぶ。

の2点を抑えておけば、長期入院・入退院の繰り返しに備えられます。

3.長期入院に備える3つ対策方法

1の長期入院データと2の「1入院」の定義を参考に長期入院の対策方法を3つにまとめてご紹介いたします。

3-1.生活習慣病特約の活用

長期入院をしている病気をデータでみると

  1. 精神系疾患
  2. 循環器系疾患

の2種類が長期入院を引き起こしやすいことがわかります。

①の精神疾患まではカバーできないのですが、②の循環器系の長期入院に対応できるのは『生活習慣病特約』です。

この生活習慣病特約は、保険会社により内容は若干異なりますが、多くの会社では『がん』『心疾患』『脳血管疾患』『糖尿病』『高血圧性疾患』『腎疾患』『肝疾患』などが対象であることが多いです。

よって、長期入院につながりやすい高血圧性疾患(平均60.5日、脳血管疾患平均89.5日)に対応することができます。

特約の保険料は各社・年齢ごとに異なりますが、月額数百円で付加できるところがほとんどですので、最低でも1回の入院での限度日数は120日以上のタイプをお勧めいたします。

3-2.長期入院保険(特約)の活用

3-1では生活習慣病特約による長期入院のカバーをご説明しましたが精神および行動障害に関しては、カバーできないので不安だという方もいらっしゃるでしょう。

よって、ここではあえて長期入院保険(特約)のご紹介をしたいと思います。

保険会社により取扱いが異なりますが、長期入院特約というものがあります。

特約でない場合は、1入院あたりの限度日数を設定できるところが多いです。

長期入院特約は一定の日数以上の入院をした場合に、入院保障を付けているタイプの特約です。

一般的に1入院での限度日数60日を超えた場合にその後の入院120日分・180日分・240日分などを選択することができます。

また、長期入院保険を特約ではなく単体で販売している会社もあります。

少ない入院であれば、費用もあまりかからないので、長期入院だけに特化したいという方にはおすすめです。

保険料も長期入院のみに対応しているので、保険料も割安になっています。

また、保険会社によっては1入院の限度日数は無制限としているところがありますので、自分自身に合ったプランを選んでいただければとおもいます。

3-3.所得補償保険の活用

ここでご紹介したいのは、所得補償保険です。

特に自営業の方は働けないと収入が途絶えてしまう方も多いので、長期入院や長患いで減少した収入の補てんまでしたいという方にはぴったりです。

所得補償保険は病気やケガなどで働けない状態になった場合、働けない期間の収入を補うことを目的とし、就業不能状態になった場合に保険金額として設定した金額を受け取る保険です。

医療保険のように1日いくらではなく、1カ月いくらと設定します。就業不能保険と呼ばれていることもあります。所得補償保険に関する詳しくはこちらの記事でご確認ください。

まとめ

入院は短期化傾向にあるのは間違いないのですが、入退院を繰り返すこともあり、複数の入院を1入院とみなされてしまって、1入院あたりの限度日数が短い医療保険では医療費負担をカバーできないこともあります。

また、長期入院しやすい病気はある程度決まっており、それに標準を絞ることで、比較的安い保険料で長期入院に備えることもできます。

入院の費用だけでなく、所得も保障したいという方は、所得補償保険を活用して長期入院に備えるという選択肢もあることを是非知っておいてください。

みなさんも「入院は短期化傾向」という言葉で、1入院あたりの限度日数が60日型の医療保険を安易に選択することはやめましょう。

しっかりと考えて、医療保障の見直しを行うことが大切です。

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保険の教科書 編集部

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