はじめに｜生命保険の4つの種類

生命保険は、以下の4つの種類に分けて考えると分かりやすいです。

1. 亡くなった時に遺族の暮らしを守る保険
2. 働けなくなった時に自分と家族の暮らしを守る保険
3. 病気・ケガの治療費をカバーする保険
4. お金を貯め、増やす保険

いずれも、国の社会保障制度でカバーしきれない分を補うために加入するものとお考え下さい。

このうち、最も重要で優先順位が高いのは、今も昔も「1.亡くなった時に遺族の暮らしを守る保険」です。

ただし、最近は医療の進歩等により病気やケガになっても命が助かるケースが増えていることから、「2.働けなくなった時に自分と家族の暮らしを守る保険」「3.病気・ケガの治療費をカバーする保険」が注目されてきています。

また、平均寿命が延び、昨今「老後2,000万円問題」等に象徴されるように、老後の生活資金を効率よく準備するニーズが高まっています。その方法の一つとして「4.お金を貯め、増やす保険」を活用する選択肢もあります。

これから、それぞれの保険種類について、保障内容、役割・活用法、保険金・保険料の額等を解説していきます。

1.亡くなった時に遺族の暮らしを守る保険

まず、自分の身に万一があった時に、遺族の暮らしを守る保険です。

特に、60歳くらいまでの働き盛りで家族を養っている方に必要な保険です。

以下の3種類だけ押さえておいていただければと思います。

• 低い保険料で多額の保険金が受け取れる「定期保険」
• 天国から毎月お金が振り込まれる「収入保障保険」
• 整理費用を準備する「終身保険」

働き盛りのうちは亡くなる確率は低いです。しかし、逆に言えば、万一のことが起こってしまうと、残された家族は生活が苦しくなるリスクがあります。

もちろん「遺族年金」の制度はありますが、あくまで最低限しか保障されていません。

そこで足りない分をカバーする役割を果たすのが、これらの3つの生命保険です。

1.1.低い保険料で多額の保険金が受け取れる「定期保険」

まず、定期保険です。

定期保険は、「●年」「●歳まで」というように保険期間が決まっていて、その期間中万一のことがあれば、遺族が「●千万円」などの大きなお金を受け取ることができます。

保険期間が決まっているので、保険料が割安です。しかも、非喫煙者だったり、健康診断の結果が良かったりすると、割引を受けられます。

たとえば、A生命の定期保険の契約例をご覧ください。

• 35歳・男性
• 保険期間：60歳まで
• 保険金額：3,000万円
• 保険料：月5,910円（非喫煙・健康体割引）

保険期間中であれば、いつ万一があっても、まとまったお金を家族に残せます。

そこで重要なのが、以下の2点です。

• 保険期間を何年後まで（何歳まで）にするか
• 保険金をいくらに設定するか

この2点は、家族構成や、将来家を購入するか、子どもをどのように育てたいか、等によって違います。詳しくは、「生命保険の必要保障額｜ムダをなくすために確認すべき4ステップ」をご覧ください。

ただし、必要保障額は、年を追うごとに減っていくこともあります。たとえば、お子様が成長していくにつれ、お子様の教育費や、独立するまでにかかる食費の額は減っていきます。

したがって、場合によっては、次にお伝えする収入保障保険の方が向いていることもあります。

1.2.天国から毎月お金が振り込まれる「収入保障保険」

収入保障保険は、定期保険の仲間で、同じように保険期間が「●年」「●歳まで」というように決まっています。

ただし、遺族が受け取る保険金の額は、たとえば「毎月10万円」など、毎月給料のように受け取る方式になっています。

そのため、何事もなければ、保険金の総額が毎月減っていく計算になります。

たとえば、35歳男性が保険期間60歳まで、保険金月10万円で契約したとします。

加入してすぐ亡くなってしまった場合、遺族が受け取れる保険金の総額は月10万円×25年分、つまり3,000万円です。

45歳で亡くなった場合は月10万円×15年分で総額1,800万円です。

このように、保険金の総額が減っていきます。

その結果、保険料が定期保険よりもさらに安くて済むのです。もちろん非喫煙者だったり、健康診断の結果が良かったりすると、割引が受けられます。

たとえばA生命の収入保障保険の契約例をご覧ください。

• 35歳・男性
• 保険期間：60歳まで
• 保険金額：月10万円（加入時総額3,000万円）
• 保険料：月2,010円（非喫煙・健康体割引）

上でお伝えした同じA生命の定期保険と比べて、加入当時の保険金総額は3,000万円で同じですが、保険料は40％以下と、更に割安になっています。

必要な期間の間だけ、無駄なく保障を受けられる保険と言えます。ただし、裏を返せば、保険期間を何歳までにするかと、保険金の額をいくらにするかというプランニングをきっちり行った上で加入しないと、保障が足りなくなる可能性があります。

その結果を見て、定期保険と使い分けるか、あるいは併用することをおすすめします。

詳しくは、「定期保険とは？2つのタイプからピッタリな保険を選ぶ方法」「収入保障保険とは？知っておきたいしくみと活用法のポイント」をご覧ください。

1.3.整理費用を準備する「終身保険」

終身保険は、定期保険や収入保障保険と違って、保険期間が一生涯続きます。

貯蓄の役割があるので人気がありますが、それは後で改めてお話しするとして、ここでは純粋に保険としての役割についてお伝えします。

生命保険としての活用法は、せいぜい、亡くなった時の葬儀費用、お墓の費用といった整理費用を準備するくらいです。遺族の生活を守るための保障をまかなうのは現実的ではありません。FPの中には「こんなものは生命保険ではない(怒)」と斬って捨てる人さえいて、私も一理あると思っています。

終身保険は、保険料の払込期間を「●歳まで」などと決めておき、それまでに一生分の保険料の全額を払い込んでしまいます。その分、保険料がきわめて割高です。

たとえば、B生命の終身保険の契約例をご覧ください。

• 35歳・男性
• 保険期間：一生涯
• 保険料払込期間：60歳まで
• 保険金額：300万円
• 保険料：月8,205円

先ほどお伝えしたA生命の定期保険が保険金額3,000万円のところ保険料月額5,910円なのに対し、B生命の終身保険は保険金額300万円のところ保険料月額8,205円です。同じ保険金額だと、保険料は単純計算で定期保険の約14倍です。

このように、保険料がきわめて割高ですので、残された遺族の生活費等をサポートすることは大変難しいでしょう。

そちらの役割は、定期保険や収入保障保険で備えておくことをおすすめします。終身保険は生命保険としては整理費用を準備する程度にしか使えないとお考えください。

なお、終身保険にはもう1つ、貯蓄の役割もあります。それについては後で詳しくお伝えします。

2.働けなくなった時に暮らしを守る保険

ここまで、亡くなった時に遺族の生活を守る保険についてお伝えしてきましたが、最近、重要になってきているのが、病気やけがで働けなくなった場合の保障です。

医療が進歩して、命だけは助かることが多くなっている今、亡くなった時の保険の次に必要だといっても過言ではありません。

病気やケガで働けなくなった場合の公的保障として「傷病手当金」（会社員・公務員等のみ）「障害年金」の制度がありますが、これらはいずれも最低限のものなので、足りない部分をカバーする必要があります。そのための保険です。

以下の2つについてお伝えします。

• 仕事復帰自体が困難になるとお金が受け取れる「就業不能保険・特約」
• ドクターストップだけでお金が受け取れる「所得補償保険」

2.1.仕事復帰自体が困難になるとお金が受け取れる「就業不能保険・特約」

「働けなくなった」と言っても様々な段階があります。

インフルエンザや虫垂炎で（いずれも近年私がかかったものです…汗）1週間くらい職場を離脱しただけならまだしも、「障害等級●級」「要介護●」などの状態になって、仕事への復帰自体が難しくなってしまったら、どうなるでしょうか。

お金を稼ぐことができない状態で、生活費と医療費の負担が重くのしかかることになります。

障害年金や介護保険等の公的制度はありますが、あくまでも最低限のものです。これらの制度を活用して、足りない部分については、自分で補わなければなりません。

そこで、障害認定されたり、要介護状態になったりした場合に、毎月給料のようにお金が受け取れる「就業不能保険」というのがあります。

先ほどお伝えした「収入保障保険」に似ていますが、収入保障保険は亡くなった時に毎月保険金を受け取れるのに対し、就業不能保険は命が助かったが働けない状態になってしまった時に毎月保険金を受け取れるものです。

詳しくは「就業不能保険とは？知っておきたい保障内容と必要性」をご覧ください。

おすすめは収入保障保険の「就業不能特約」

就業不能保険は、単品で販売していることもありますが、収入保障保険に「就業不能特約」として付けることもできます。

就業不能特約は名前、内容が保険会社によって違います。

たとえば、C生命の収入保障保険に、「就業不能特約」を付ける契約例を見てみましょう。

C生命は、「要介護1以上」等の状態になった場合に保険金を受け取れます。

イメージとしては、生活の一部について部分的に介護が必要で、トイレや食事に人の助けが必要な状態です。

• 35歳・男性
• 保険期間：60歳まで
• 死亡保険金額：月10万円（加入時総額3,000万円）
• 就業不能状態になった場合の保険金：月10万円
• 保険料：月3,394円（非喫煙・優良体割引）

就業不能特約を付けなかった場合、つまり収入保障保険だけの保険料は月1,779円ですので、就業不能特約の保険料は差額の月1,615円ということになります。

このように、就業不能特約の保険料はそれほど高くありませんので、収入保障保険に加入する時に付けておく方法もあります。

2.2.ドクターストップだけでお金が受け取れる「所得補償保険」

特にフリーランスの方や企業経営者の方の場合、要介護状態等にならなくても、たとえば病気やけがで「●週間」「●ヶ月」といった期間のドクターストップがかかってしまっただけで、収入減に直結してしまうリスクがあります。

そういった場合をカバーするのが、「所得補償保険」です。

これは、仕事を休んで療養することが必要だという医師の診断書があれば、5日目から保険金を受け取れます。

就業不能保険・特約は保障を受けられる期間が「●歳まで」など長く設定できるのに対し、所得補償保険は最長でも2年くらいまでと、短くなっています。

それ以上続いてしまったケースについては、就業不能保険・特約でカバーすることができます。

つまり、自営業の方は、働けなくなった時をカバーするために所得補償保険と就業不能保険・特約の両方を備えておけば、万全だということです。

詳しくは「所得補償保険とは？加入を考える上で知っておきたいこと」「フリーランスに必要な保険を3つのリスクから考える」をご覧ください。

3.病気・ケガの治療費をカバーする保険

亡くなった時の保険、働けなくなった時の保険ときて、次は、病気やケガの時の治療費をカバーする保険です。

まず、名前のイメージと違って実は優先順位が低い「医療保険」からお伝えします。

3.1.実は優先順位が一番低い「医療保険」

医療保険は、入院と手術の保障が基本です。たとえば以下のような内容です。

• 入院給付金：1日5,000円
• 手術給付金：10万円（入院中）、5万円（外来）

これに、「先進医療特約」等の特約を付けることがほとんどです（先進医療特約については詳しくは「先進医療とは？種類と治療費と保険で備える必要性」をご覧ください）。

ただし、日本では、実際のところ、医療費の負担は大きくなりすぎないしくみになっています。

なぜなら、健康保険適用の医療については医療費が3割負担ですし、しかも、「高額療養費制度」により1か月あたりの自己負担額の上限が限られているからです（詳しくは「高額療養費制度とは？医療保険より前に知っておきたい活用のポイント」をご覧ください）。

しかも、今、入院はなかなかさせてもらえません。むしろ通院治療やリハビリ等が重要になってきていますが、その場合に医療保険からは1円も受け取れないことが多いのです。

私事ですが、私は3年前、虫垂炎（盲腸）になりました。夜に突然、眠れないほどの痛みに襲われ、翌朝になったらますますひどくなりました。歩くのもままならずタクシーで近所の病院に行ったら、虫垂炎と診断されました。医師からは、もう少し来るのが遅かったら手術が必要だったが、今なら「薬で散らす」ことができると言われました。結局2日間会社を休み、1週間点滴で薬を投与するのに通いました。

あれほど大変な思いをしたのに、入院も手術も受けていないため、もし医療保険に加入していても1円も受け取れないのです。

こういったことを考えると、入院と手術の保障が基本の医療保険は、他の保険と比べて優先順位が低いと考えざるを得ません（医療保険自体がダメと言っているわけではありません）。

医療保険への加入を検討する際のポイントについては「医療保険とは？保障内容・必要性と正しい選び方」をご覧ください。

3.2.入っておくに越したことはない「がん保険」

治療費が深刻な負担になりがちなのは、がんや心疾患、脳卒中といった、治療が長引きがちな病気です。

なぜなら、医療費の自己負担が限られているとは言っても、治療期間が「●ヶ月」「●年」と長期化してしまうと、負担が重くなってしまうからです。

しかも、これらの病気では、入院・手術以外にも通院治療やリハビリが重要です。

そんな時、がん保険や「三大疾病保険」が役立ちます。特に、がん保険は加入しておくに越したことはないと考えます。

がん保険について言うと、特におすすめなのは、以下の2つのタイプです。

• がんと診断されたら「100万円」等の一時金を受け取れるタイプ(一時金タイプ)
• 特定の治療を受けたらその月ごとに「10万円」等の一定額を受け取れるタイプ(治療ごと受取タイプ)

この2つを組み合わせたタイプもあります。

詳しくは、「がん保険とは？知っておきたい必要性と種類・内容と選び方」をご覧ください。

4.お金を貯め、増やす保険

最後に、お金を貯め、増やす保険についてお伝えします。老後の資金や、子どもの学資を積み立てる手段として使われるものです。

ただし、予めお断りしておきますと、お金を貯め、増やす方法は保険に限りません。また、現在、マイナス金利政策の下、このタイプの保険の多くは、以前と比べて貯蓄の効率が悪くなってしまっています。

そこで、積立型の保険を選ぶのであれば、以前にもまして、貯蓄の効率の良いものを追求することが大切になっています。

また、途中で解約すると損をしますので、払い続けられる額に設定することが必要です。

ここでは、「終身保険」「個人年金保険」についてお伝えします。

※「学資保険」「養老保険」を取り上げない理由

この記事では「学資保険」や「養老保険」は取り上げません。なぜなら、終身保険や個人年金保険と比べて積立の効率がいまいちパッとしないと言わざるを得ないからです。また、私自身、おすすめした例がありませんので、省略させていただきます。

それでも、どうしても知りたいという方は、学資保険については「学資保険のすべて｜ベストな積立方法の選び方のポイント」を、養老保険については「養老保険で利率・返戻率の良いプランを選ぶため知っておきたいこと」をご覧ください。

4.1.保険と兼ねて老後の生活費と子どもの学費を貯められる「終身保険」

まずは、生命保険で貯蓄もできる「終身保険」です。

終身保険は、「1.3.整理費用を準備する『終身保険』」でお伝えしたように、生命保険としては保険料が割高で、死亡保険金を整理費用に役立てるくらいの機能しかありません。

その代わり、積立の役割が大きくなっています。

たとえば、D生命の契約例をご覧ください。保険料の払込が終わった後で解約すると、保険料総額より5.4％増えて戻ってきます。

• 35歳・男性
• 保険期間：一生涯
• 保険料払込期間：60歳まで
• 保険金額：300万円
• 保険料：月8,205円
• 保険料総額：2,461,500円
• 保険料払込完了直後の解約返戻金：2,593,830円（105.4％）

また、解約せずに置いておけば、さらに増えていきます。

この性質を利用して、老後の資金や、子どもの学資等を貯めるのに活用されてきました。

ただし、現在、ふつうの「円建て」の商品は積立効率が著しく悪化しています。もし加入するならば、「米ドル建て」あるいは「変額」の終身保険をおすすめします。

これらは、大きく増やせる可能性が高く、かつ、素人が自分自身で資産運用するよりリスクが低いものです。

ただし、「米ドル建て終身保険」「変額終身保険」もリスクは全くゼロではありませんので、リスクの内容と対処法（誰でもできる簡単なことです）を知って、活用することをおすすめします。

詳しくは「終身保険で貯蓄の効率の良いおすすめの方法を比較する」をご覧ください。

4.2.老後資金の貯蓄方法「個人年金保険」

老後の生活費を貯める方法としては「個人年金保険」もあります。

個人年金保険は「保険」という名前がありますが、死亡保障の役割は乏しく、万一があった場合に受け取れるのは、その時までに払い込んだ保険料の総額くらいです。したがって、貯蓄のための金融商品と割り切って考えていただいてけっこうです。

しかも、保険料は「個人年金保険料控除」の対象となり、一部について所得税・住民税を免除してもらえますので、それも考えると、さらにお得です。

終身保険と同様、もし加入するならば、「米ドル建て」あるいは「変額」の個人年金保険をおすすめします。

ただし、「米ドル建て個人年金保険」「変額個人年金保険」いずれも、リスクと対処法（誰でもできる簡単なことです！）がありますので、それを押さえた上で活用することをおすすめします。

詳しくは「個人年金保険を考える時に必ず知っておきたい種類と特徴」をご覧ください。

まとめ

生命保険を4種類ごとに分け、それぞれの役割、選び方について、生命保険業界で働く私の本音をお伝えしてきました。

生命保険はいろいろありますが、「亡くなった時に遺族の暮らしを守る保険」「働けなくなった時に自分と家族の暮らしを守る保険」「病気・ケガの治療費をカバーする保険」「お金を貯め、増やす保険」の4つに分けて考えると、自分に合った保険を無駄なく選ぶのに役立ちます。

最重要で優先順位が高いのは「亡くなった時に遺族の暮らしを守る保険」です。しかし、最近は医療の進歩により「働けなくなった時に自分と家族の暮らしを守る保険」「病気・ケガの治療費をカバーする保険」の役割が大きくなってきています。ただし、よくCMなどで見かける「医療保険」は名前のイメージと裏腹に優先順位が最も低くなっています。

また、平均寿命が伸びてきている中、老後の生活資金の準備のため「お金を貯め、増やす保険」も選択肢の一つとなっています。

この記事が、読者の皆さまの保険選びのお役に立つことを心から願っています。