医療保険の必要性|プロのFPが教えるに必要な人と不要な人の違い

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医療保険

インターネットが普及し、情報が多様化してきた中で民間の医療保険が必要か不要か情報に振り回されたりしていませんか?

医療保険の必要性に疑問を感じている人も多いのではないでしょうか?

実は医療保険はプロのファイナンシャルプランナーでも不要という人、必要という人と別れます。私は、今までファイナンシャルプランナーとして、1000人を越えるお客様から家庭の財政に関してご相談を受けてきました。

その中には、医療保険に入ったことで満足された方も、逆に医療保険に不満の方も両方見てきました。

そこで本日は、医療保険が不要な理由と必要な理由の双方をお伝えして、どういう方には必要で、どういう方には不要なのか、私なりの考えをお伝えします。

医療保険が不要な4つの理由

まず、医療保険が不要な理由をお伝えします。

1.日本の健康保険制度は充実している

日本は国民皆保険により国民全員が以下のように厚い医療保障を受けられるようになっています。

  • 3割負担:健康保険証を病院の窓口で出すと3割負担(現役世帯)になり、なおかつ高額療養費制度により、1か月の医療費自己負担に上限があるので医療費の自己負担が高額にならい。
  • 高額療養費制度:公的医療保険では窓口で70歳未満の現役世帯は3割負担となります。ただ医療費が高額になってくると負担が大きくなってくるため1か月の自己負担の上限が定められています。一定額を超えた場合に払い戻しが受けられる制度を「高額療養費制度」といいます。

高額療養費の払い戻しに関して、補足で説明させて頂きます。例えば、 1ヶ月間に同一医療機関に支払った医療費総額が500,000円(3割負担で150,000円)だった場合に受けられる払い戻し額は、67,570円になります。そのため、治療費が500,000円かかるものが、実質の負担額は82,430円で受けられるようになります。

参考までに計算式も書いておきます。

  • 実際の負担額:(500,000円-267,000円)×1%=2,330円+80,100円=82,430円
  • 高額医療費として支給される金額:150,000円-82,430円=67,570円

2.医療費が高額にならないため貯蓄で補える

公的医療保険により自己負担額が高額になりにくくなっています。そのため、何か病気をしたとしても現在の貯蓄で医療費を支払えるなら必要ないと言えるでしょう。

入院時の自己負担費用(※治療費・食事代・差額ベッド代なども含みます。)

  • 1日平均:16,000円(平成22年生命保険文化センター調べ)
  •  20日入院した場合:16,000円×20日=320,000円

3.医療保険の保険料そのものがもったいない

医療保険に加入をすると長い間保険料を支払っていくことになります。月々の保険料が安くても長い間支払っていくと高額になります。医療保険に支払った金額に対してそれだけの保障が受けられるのか疑問なので保険料で支払う分を貯蓄したほうが得な場合もあるでしょう。

例 契約年齢30歳で月々保険料5,000円の場合、保険料払込み60歳まで

この場合、総合の保険料は月々5,000円×12か月×30年で1,800,000円になります。

4.医療保険に加入したからといって治療費が全額負担が補えるわけではない

保障内容によりますが入院日数が長くなった場合、医療保険には支払限度日数がありそれを超えた部分に関しては給付金が支払われません。医療保険は実費負担ではなく契約に該当したものが支払われる形になりますので医療費が全額補償されるわけではありません。

医療保険が必要な4つの理由

次に逆に医療保険が必要な理由をお伝えします。

1.病気によって入院が長くなり医療費が払えなくなる可能性がある

病気によって当然入院の日数は変わります。下記に、病気別の平均入院日数を挙げてみます。(治療法・差額ベット代の有無によって金額は変わってきます。)

  • 胃がん 26.8日
  • 肝臓がん 22.4日
  • 肺がん 27.2日
  • 乳がん 17.1日
  • 白血病 52.1日
  • 糖尿病 38.6日
  • 肝硬変 40.7日
  • 高血圧疾患 45.8日

2.せっかく貯めてきた貯蓄を切り崩さないといけない

医療保険に加入をしていないと全部自分で負担しなければなりません。月々積立をしてお金を貯めても入院したらそこから支払わなければいけません。医療保険に加入をすることで貯蓄を守ることができます。

3.入院をしたとき精神的に楽になる

入院をしたとき病気がいつ治るかわからない。それによって治療費がどれくらい掛かるかわからない。病気が長引くと仕事ができなくなるのではないかと不安になるなど多くの不安が生まれます。そこで医療保険から給付金が支払われると全額医療費を補うことができなかったとしても精神的には楽になります。

4.日本の社会保障制度はこのまま続かない可能性がある

少子高齢化社会が進むにつれ、社会保障の財源が問題になるのは間違いありません。

そうした場合に現在のように窓口自己負担が3割、高額療養費制度など公的医療保険制度が今のまま続いていくでしょうか?もし将来医療費の引き上げがあった場合、自己負担が大きくなる可能性は否めません。

まとめ:結局医療保険は必要?不要?

医療保険が必要論と不要論を記載いたしました。このように考え方はいろいろありますが、最後に私が考える医療保険が必要な人と必要ではない人の例を挙げておきます。

医療保険が必要な人

  • 現在貯蓄があまりできていない人
  • 小さなお子様がいる人
  • 入院したときに不安な人
  • 自営業の人

不要な人

  • 貯蓄が十分ある人
  • 払込保険料よりも給付を受けれないと思っている人
  • 会社の福利厚生により保障が十分な人

ぜひ参考にしてみて下さい。

 

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長井 大輔

長井 大輔

保険のパートナー・保険の教科書 運営責任者、今まで1000名以上の個人・法人のお客様のご相談にお応えしてきた生命保険・社会保障・税務・資産運用に精通しているファイナンシャルプランナー
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