専業主婦に保険は必要?小さな子どもがいるなら要チェックの4つのポイント

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もしかすると、専業主婦は収入がないから「いざというときの保険もそんなに必要ないだろう」と思うかもしれません。

ところが、小さな子どもがいる場合、いま突然入院することになったら、代わりに家事や子育てをしてくれる人を探さないといけません。

また、子どもが小さいうちにお母さんに万一のことがあった場合、子どもの養育のための費用を準備しなければならなくなります。

緊急時に備えて十分な貯蓄などのたくわえがあれば問題ありませんが、それほど余裕がないと、入院や手術にかかる費用、託児所の費用などが重くのしかかってきます。

そこで、今回の記事では専業主婦に保険は必要なのか?また、小さな子どもがいるならおさえておきたい4つのポイントについてお伝えします。

いざというときの保障の目安は1000万円程度

小学校に上がる前の子供がいる場合、収入がない専業主婦であっても万が一のことがあった場合には以下のようなことが想定されます。

  1. 子どもを預ける必要がある(保育園や託児所)
  2. 葬儀代がかかる
  3. 父親が時短勤務などで仕事量を減らす

結果として、費用がかかるうえ、収入が減ってしまう可能性があります。

そのうえ、父子家庭には母子家庭にあるような手厚いサポート制度を設けていない自治体も多く、国の援助も適用されない場合が多いのです。

しかも、妻が亡くなってもほとんどの場合、残された夫は遺族年金の受給対象になりません。

これらの費用を賄うために、たとえ収入のない専業主婦だったとしても、小さな子供がいる場合には1,000万円程度の死亡保障があると安心できます。

なお、平成22年度の生命保険文化センターの資料から生命保険の加入金額(普通死亡保険金)について調べたところ、女性は平均944万円、男性は平均2043万円です。

詳しくは生命保険の保険料月額は女性1.5万円、男性平均2.1万円、世帯収入の約3~6%の記事を参考にしてみて下さい。

また、子どもが2人以上の場合は教育費用のことを考えると、もう少し余裕を見たほうが安心です。

子どもの教育費用については、学費はこれだけかかる!進学コースによる違いと参考記事まとめに詳しく記載していますので参考にしてみて下さい。

女性の入院率は年齢とともに上がっていく

厚生労働省の「平成20年患者調査」によると、人口10万に対しての入院受療率(*)の総数は1,150(1.2%)でした。

年齢階級別では、「5~9歳」「10~14歳」が最も低く、以降年齢階級が上がるほど高くなっています。

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専業主婦が、病気で入院する場合にも、入院費用や手術費用、子供の育児費用など、家計への負担が一時的に増えますので、いざというときの備えが必要です。

入院時の自己負担費用は1日あたり1万6千円

入院治療費には健康保険がききますが、負担率は3割です。また、病院の都合で個室や少人数部屋に入院ということになると、差額ベッド代がかかりますが、これには健康保険が適用されないため、全額自己負担となります。

生命保険文化センターによると「直近の入院時の自己負担費用」は、1日あたりの自己負担費用の平均は16,000円となっています。

直近の入院時の自己負担費用「1日あたりの自己負担費用」

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<生命保険文化センター「生活保障に関する調査」/平成22年度>

※治療費・食事代・差額ベッド代等を含む。高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額。

 

病気別にかかる費用の平均はどのくらい?

病気やケガで入院した場合に心配なのは、病院での不自由な生活だけでなく、長期入院による治療費や差額ベッド代などで経済的な負担が重くなることです。

厚生労働省の「患者調査」によると、退院患者(女性)の平均在院日数は36.7日となっています。病気によっては長期的な入院が必要なものもありますので、経済的な余裕がない状態だと、負担は大きなものになります。

厚生労働省による病気別平均在院日数に、前項で取り上げた入院時の平均自己負担費用日額の16000円を掛け合わせて病気別にかかる概算費用を出してみました。全体平均では60万円近くの入院費用が掛かる計算になります。

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ここで算出した金額以外にも手術費用やそれに伴う家族の見舞い費用など、支出は膨らみます。

いざというときの蓄えがない場合には、保険に加入しておくと安心です。

また、共済などは安価である程度の保障をしてくれますので、余裕がない場合にはこちらを検討してみるのもよいと思います。

まとめ

収入のない専業主婦だったとしても、小さな子供がいる場合には1,000万円程度の死亡保障もしくは預貯金があると安心できます。

病気やケガで入院した場合、病院での不自由な生活だけでなく、長期入院による治療費や差額ベッド代などで経済的な負担が重くのしかかってきます。

いざというときの蓄えがない場合には、保険を検討してみると安心できると思います。

また、共済などは安価である程度の保障をしてくれますので、余裕がない場合にはこちらを検討してみるのもよいと思います。

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