最近は医療制度改革の影響で、入院を長期化させることで病院への費用負担が大きくなるため、従来と比較して入院が短期化し、通院での治療を行う病院が増えています。
「がん」などの重い病気も、通院による治療が拡大しています。
そのため、少し前までは、入院限度日数が１０００日以上という医療保険も数多くありましたが、現在では、入院限度日数が６０日程度のものが一般的になってきました。
「通院による治療が増えているのであれば、通院保障がある医療保険に入っておきたい」と思われるのが当然だと思います。
今回の記事では医療保険の通院特約の保障例と、その必要性について５つのポイントから詳しく解説します。
この記事を読み終わった時には、通院特約のある医療保険に入るべきかどうか、自分自身で判断できるようになると思います。
傷害保険は、事故・けがの通院が保障の対象です。がん保険は通院だけでも保障される場合も多いです。
ところが、一般的に医療保険は、病気やけがで入院・手術をしたときには給付金がおりますが、病気やけがの通院だけでは給付金がおりません。たとえばけがをして手術、入院したのちに、通院した場合、通院に対する給付金はもらえません。
もし通院で給付金がほしいということであれば、通院保障特約を付ける必要があります。
ここで注意が必要なのは、医療保険に付加する通院保障特約は、入院給付金を支払うような入院をして、その後退院して通院するような場合を前提としています。
つまり、風邪を引いたから近所の病院に行って診察してもらったというような、入院を伴わない通院は保障の対象にはなりません。
最近は手術、入院後の通院での治療も増えてきているため、通院特約も増えてきています。通院特約は一般的に、以下のような保障内容です。
※例外もあり、入院を伴わない通院でも給付金を受取ることが可能な医療保険もあります。
通院特約で支払い対象になりやすいものは、たとえば癌で手術後の放射線治療をする場合には、週５日で４～６週の通院があるものもあります。
また、脳卒中、大きな骨折後のリハビリや、慢性疾患（糖尿病、喘息など）の入院後の通院も比較的長期になる傾向があります。
がん保険は保障対象を「がん」に限定していることもあって、保険会社の支払いリスクが医療保険より小さい分、医療保険よりも手厚い通院保障が用意されている場合が多いです。
最近は、がんの治療方法が多様化し、通院による治療が増えてきています。がん保険もそれに合わせて、入院を伴わない通院だけの治療でも通院給付金を受取れるようにしているがん保険が増えてきています。
保障はあったほうが良いですが、特約には費用が掛かるので、本当に必要かどうかを十分に検討する必要があります。
医療保険での通院保障の扱いは、入院治療して退院した後の通院を保障するような内容が中心となっています。ただ、一般的なけがや病気でも、通院したとしても１～２回で給付金の日額が５０００円程度といったもケースも考えられます。その場合、保険を請求するのに必要な診断書が５０００円前後かかるので、手間を考えると請求するまでもないとなってしまいますね。
このように、通院の保障を付けることで安心できるというのであれば付けておいた方がよいですが、保障内容がイメージと違っていないか十分に確認する必要があります。貯蓄で十分カバーできる程度の保障であれば、貯蓄で備えておくという選択肢もあります。
病気やけがをして働けなくなった場合に給付金を受け取れるというもので、就業不能保険や就業不能保障といったものがあります。これらの保険は自宅療養も対象で、長期にわたる就業不能をカバーするものです。病気やけがをして働けない限り、６５歳まで月１５万円ずつ給付金を受け取れるといったものです。
万一のときは心強いですが、就業不能保険の支払い条件は基本的に厳しく、「病気やケガで入院または医師の指示で在宅療養をしており、少なくとも6カ月以上いかなる職業においても全く就業できないと医学的見地から判断される状態」になって初めて給付されます。
うつ病などの精神性疾患も対象となりますので、この定義にあてはまるもは意外と少ないのです。
ここで目を向けたいのは、公的保障の傷病手当金（しょうびょうてあてきん）です。治るまで働けない期間の給与が出ないという大きな負担は、会社員や公務員の場合、この傷病手当金である程度カバーできます。傷病手当金は、会社員や公務員であれば、がんの治療や入院で仕事を休職しなければならない場合、日給の2/3程度の金額について１年６か月を限度として支給されます。傷病手当金はうつ病などの精神疾患でも給付を受けられることがあります。
※自営業者などが加入する 国民健康保険の場合は、傷病手当金はありませんのでここは注意が必要です。
一般的な医療保険には通院による給付金はついていません。通院特約を付ければ、通院でも給付金は出ますが、一度入院した後に通院治療を受けた場合しか出ません。医療が発達していますので、最初から入院なしの通院治療で対象外となるものは多いです。
そのため、通院特約を付けるかどうかは、入院後に長期的な通院が必要になる病気になる可能性から考える必要があります。
長期的な通院治療が多い病気治療はがんです。がん以外で入院後の通院治療が長引く病気になる可能性が高くないと考えるのであれば、通院特約ではなく、がん保険と医療保険の組み合わせで考えると保険にかけるお金の効率はよくなります。
健康保険から支給される傷病手当金についても事前によく理解しておき、さらに通院保障特約が必要なのかを吟味するとよいでしょう。
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